![「Project Entropia」の運営会社がキャッシュカードを作ったらしい - H-Yamaguchi.net](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/887f28af5c3528fa0b62669a7681e04edec605e3/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fhyamaguti.cocolog-nifty.com%2F.shared-cocolog%2Fnifty_managed%2Fimages%2Fweb%2Fogp%2Fdefault.png)
このイベントは独立行政法人中小企業基盤整備機構関東支部が主催するもの。というわけで出展は中小企業や個人などがほとんど。こじんまりとしているが、それだけにけっこう面白い。キャラクターの出展が相変わらず多いが、映像コンテンツでゆる系が目立ったのは今年の流行りか。 というわけで、目についた順に。 ㈲アノン・ピクチャーズ(動画部門特別賞)「Be Rockin'」 2Dアニメだが、動画部分を自動的に生成している。通常のアニメの場合30分もので200人前後要するところ、このやり方だと15人でできるらしい。ほぼ原画担当ぐらいの人数で全部できてしまうわけだ。原理上かなりのコスト節減が可能になる。さらにさまざまな動きのライブラリが充実していくと効率はさらに上がるはず。マシニマを思い出したが、既存のゲーム用エンジンではまだ細かい動きは難しい。じゃあモーションキャプチャは使えないのかと聞いたら、モーションキャプ
海外の安い人件費を生かすために海外アウトソーシングをするというのは、いまや当たり前になっていて、一部ではもうこれだけではちょっと遅れた感じがする、という場合もある。もはや「世界市場」をターゲットにどこで何を開発し、どこで何を生産し、どこで何を売るかをグローバルに、かつそれぞれの地域に合わせて考えていく時代、ということなのだろう。 とはいえアウトソーシングにもいろいろある。これはちょっと考えさせられる話。 この記事はずいぶん前のものだから、たくさんの人が既に見ているはずだが、あまり話題にならないところをみると、あまり意識に残らなかったのかもしれない。2005年 9月30日付の「多くのインド低所得者が外国製薬会社の人間モルモットに」というやつだ。ソースはAFPなので、あちこちに出回っている(こちらに転載されていたのでリンク)。この「人間モルモット」という表現がどぎついが、原文でも「Human
ここで取り上げているのはMITの比較メディア研究プログラム(Comparative Media Studies)。このうち学校教育におけるゲームの利用を研究する「Games-to-Teach Project」の一環としてRavi Purushotma氏が行った、市販ゲームの外国語学習への活用に関する研究論文が、「Language Learning & Technology」に掲載されたという話。 PURUSHOTMA, Ravi (2005). "COMMENTARY: YOU'RE NOT STUDYING, YOU'RE JUST..." Language Learning & Technology Vol. 9, No. 1, January 2005, pp. 80-96. この研究の特徴は、専門のエデュテインメント・ソフトウェアではなく、一般的なゲームソフトを外国語学習に利用する
FPNで「米国の参加型ジャーナリズム=ダン・ギルモア氏を囲んで」なるイベントがあった。ギルモア氏は94年から2004年末まで、シリコンバレーのサンノゼ・マーキュリー・ニュースのコラムニストを務めた人で、「その世界」では有名な人らしい。数々のジャーナリズム賞を受賞。 05年にベンチャー「グラスルーツ・メディア・インク」を設立、サンフランシスコ・ベイエリアを舞台としたオンライン・コミュニティー「ベイオスフィア」を開設したそうだ。以上、FPNサイトにあった同氏プロフィールの受け売り。 最近、著書「ブログ:世界を変える個人メディア」の翻訳が出版されたとかで、日本のブロガーと意見交換したいと来日された由。「時事通信の湯川氏が司会(と通訳、だな)となって形式で、米国の事情の解説や、来場者との質疑応答などが行われた。 内容については、他の方がご紹介されるであろうから、私は気軽に感想など。 質疑応答が大半
ネットとメディアの融合まわりの議論があちこちで続いている。このあたりは賛否どちらの陣営にも専門家の方々がいていろいろディープな議論を展開しておられるので、私ごときが貢献できるとも思えないのだが、ただ傍観しているのもどうにも精神衛生上よくない。自分の専門分野に近い視点からなら多少は意味のあることがいえるかもしれないので、少しだけ書いてみる。 といっても、別に斬新な指摘だとか人をうならせる慧眼だとかいうわけではないので、そういうものは期待しないでいただきたい(してないか)。 気になっているのは、主にメディア側の人たちの間でよくみられる議論だ。メディア企業には国民の知る権利を守るという公共的価値を守る責務があり、したがって市場メカニズムはそれに必要な限りで排除されなければならない、といったたぐいのやつ。これがけっこうまかり通っている。この立場からは、ライブドアの堀江社長の「ニュースはアクセスラン
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