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ブックマーク / www.bunkanews.jp (6)

八重洲ブックセンター本店が営業終了へ　再開発で解体、跡地28年度新ビルに新本店計画　山﨑社長インタビュー - The Bunka News デジタル
八重洲ブックセンター本店八重洲ブックセンター本店（東京）が2023年3月に営業を終了することが9月9日、わかった。八重洲ブックセンターが発表した。閉店は同店が立地する八重洲2丁目の再開発で、同年5月から周辺建物の解体工事が始まるため。【成相裕幸】…続き、
laislanopira 2022/09/09
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経済
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ＫＡＤＯＫＡＷＡ　『東京2020オリンピック開会式公式プログラム』を販売中止に　全廃棄を要請 - The Bunka News デジタル
ＫＡＤＯＫＡＷＡは7月24日に刊行予定だった﹃東京2020オリンピック開会式公式プログラム﹄の販売を中止することを、同22日までに書店に通知した。通知した案内によると、同プログラムは開会式、閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎氏のインタビュー記事を2ページにわたって掲載。しかし、小林氏が開閉会式のクリエーティブチームを解任されたことを受けて、販売を中止するとしている。直接取引をしている書店には販売会社に返品せずに、商品が届き次第、販売せずにすべて廃棄してほしいと呼びかけている。
laislanopira 2021/07/23
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ＣＣＣ、メルカリ新刊買い取りキャンペーン中止に - The Bunka News デジタル
カルチュア・コンビニエンス・クラブ︵CCC︶は、個人フリマアプリ運営のメルカリと共同で行っている新刊買い取りキャンペーンについて、4月28日をめどに中止することを決めた。同キャンペーンは4月13日から直営9店舗で開始。専用のQRコードを読み込み、購入した書籍のバーコードをかざすとメルカリに出品されたその本の相場価格が表示される。実施店舗には﹁新刊本はメルカリで意外と高く売れる！﹂と書かれたキャンペーンポスターの掲示やチラシを置いて告知した。人気書籍の相場価格を記したPOPも掲示した。このキャンペーンについて4月23日あたりからネット上で﹁自分の首を絞めるような売り方﹂﹁本屋側がこれを言うのは違う﹂などとの批判的な投稿が数多く見られた。 CCC広報担当者によると、この施策は、書店での紙の新刊本の購入を増やすことが目的とした、店舗と期間を限定した実証実験として企画。TSUTAYA店頭の中古
laislanopira 2021/04/27
文化

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炎上
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出版市場が拡大に転じる　電子と紙合わせ０・２％増 - The Bunka News デジタル
出版科学研究所によると、２０１９年１～12月の出版市場は紙と電子を合わせると同０・２％増の成長に転じた。同調査で前年を超えたのは04年（０・７％増）を除くと出版市場の縮小が始まる前年の１９９６年以来のこと。紙の書籍・雑誌は前年比４・３％減となったが、電子が同23・９％増と大幅に伸長した。紙と電子を合わせた販売額は１兆５４３２億円、電子の占有率は前年より３・８ポイント上昇し19・９％と２割に達するまで拡大している。紙の書籍・雑誌販売額は１兆２３６０億円（同４・３％減）。このうち書籍は６７２３億円（同３・８％減）、雑誌は５６３７億円（同４・９％減）。一方、電子出版は３０７２億円（同23・９％増）と調査史上初めて３０００億円台に乗った。電子コミックは３割増に電子出版の内訳は、電子コミックが２５９３億円（同29・５％増）、文字ものを中心とした電子書籍が３４９億円（同８・７％増）、電子雑誌が１
laislanopira 2020/01/25
電子書籍

経済
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宝島社　来年２月、子会社の洋泉社を吸収合併 - The Bunka News デジタル
宝島社は12月18日、子会社の洋泉社を２０２０年２月１日に吸収合併すると発表した。合併により宝島社が全ての権利義務を継承し、洋泉社は解散する。洋泉社は１９８５年に設立、資本金は５０００万円。『映画秘宝』などの雑誌を発行し、新書やムックなど年間１７０点前後を刊行。吸収合併の理由について、宝島社は「機能・人材を集中し、両社が一体となることで、従来にもまして柔軟かつ機動的な出版活動を進めるため」とコメントしている。宝島社が権利義務を継承するため、吸収合併後も洋泉社の商品は返品が可能。また、従業員については宝島社が継続雇用する。現在の事務所（東京都豊島区）は２０２０年１月31日まで営業する予定。
laislanopira 2019/12/18
文化

経済

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アマゾンジャパン、読み放題サービス８月開始へ - The Bunka News デジタル
アマゾンジャパンが電子書籍定額読み放題サービス﹁Ｋｉｎｄｌｅ　Ｕｎｌｉｍｉｔｅｄ︵キンドル・アンリミテッド︶﹂を、8月にも日本で開始することが、複数出版社への取材で明らかになった。日本では電子雑誌の読み放題サービスが市場を拡大しているが、国内最大規模の電子書籍配信事業者による、書籍、雑誌、コミックスを含めたサービスの影響が注目される。利用者が月額９８０円の料金を支払うと、同サービスに参加するＫｉｎｄｌｅ版の電子書籍・雑誌・コミックスなどが読み放題になる。アメリカでは２０１４年に同様のサービスを開始しており、月額９?99?で、サービス開始当初は約60万タイトルの電子書籍が読み放題となった。日本の出版社関係者によると、アマゾンは出版社に対して、8月初めのサービス開始に向けて、6月中に契約を締結するよう求めているという。コンテンツは出版社が選んで提供する。アマゾンが開設する専用のウェブか
laislanopira 2016/06/27
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