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ブックマーク / marketing.itmedia.co.jp (10)

  • インテージが全国消費者パネル「SCI」を刷新　変わったのは“調査方法”


    調査方式と調査対象カテゴリーをリニューアルし、サンプルサイズを拡大。新しいデータサービスの提供を開始する。 インテージは、全国消費者パネル調査﹁SCI﹂をリニューアルし、新しいデータサービスの提供を開始すると発表した。SCIは全国小売店パネル﹁SRI+﹂などと並ぶインテージの主要サービスの一つで、対象者数5万3600人と、国内の消費者パネル調査としては最大級の規模を誇る。 何がどう変わるのか これまでのSCIは、携帯型バーコードスキャナーまたはスマートフォンを通じて各商品のバーコードを読み取ることでデータを収集していたが、金額や個数、購入日、購入店情報などは手動で入力する必要があった。 インテージは今回のリニューアルで、独自開発した調査専用のスマートフォンアプリを用いて調査モニターが購入したレシート明細情報と購入した商品のバーコード情報をスキャンし、データ化する新しい調査方式を採用。これに
    インテージが全国消費者パネル「SCI」を刷新　変わったのは“調査方法”
    masadream
    masadream 2024/03/10
    「購入したレシート明細情報と購入した商品のバーコード情報をスキャンしデータ化…これまで提供範囲外だった生鮮・惣菜などのデータサービスも2024年4月以降に順次提供を開始」
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  • auが生成AI「Stable Diffusion」でリメイクしたお正月CMを放映

    KDDIは2024年1月1日より、auのテレビCMで人気の「三太郎シリーズ」の過去シーンから生成AIがアニメーションに仕上げたCMを年始限定で放映する。同シリーズは2024年で10年目を迎える。今回の限定CMはこれを記念したもので、過去の三太郎CM約160本から歌詞の内容に沿った映像を厳選し、生成AIがアニメーションにリメイクする。

    auが生成AI「Stable Diffusion」でリメイクしたお正月CMを放映

  • キリンビールが生成AIをマーケティングに実装へ　商品開発の高速化に向けた具体的な活用方法とは？


    キリンホールディングスのグループ会社であるキリンビールはこれまで、新商品開発の際に顧客インタビューを実施してきた。集めた“顧客の声”を基に商品コンセプトを検討するのだが、インタビューにかかる時間は平均50時間。そのせいで開発期間が長期化する課題を抱えている。 そこで同社は、﹁キリン 氷結﹂ブランドをはじめとしたRTD︵Ready to Drink‥栓を開けてそのまま飲めるアルコール飲料︶商品の新商品開発工程において、生成AIを活用して構築した﹁AIペルソナ﹂をマーケティングに導入する実証実験を始めた。 キリンの課題意識とは？ キリンビールでは新商品を開発する際に﹁コンセプト仮説﹂を立てた後に顧客調査を実施するという手順を踏んでいる。 例えば、夏向けの商品開発をする場合、まずは過去のデータなどを基に社内で議論し、﹁かんきつ系﹂を押し出すといったコンセプトを仮定。そのコンセプトを実在する顧客に
    キリンビールが生成AIをマーケティングに実装へ　商品開発の高速化に向けた具体的な活用方法とは？

  • スクリーンに触れている時間は1日12時間11分――博報堂DYメディアパートナーズ調査


    博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のスクリーン︵テレビ受像機、PC、スマートフォン、タブレット端末、プロジェクター︶の所有・利用実態などからメディア環境をとらえる目的で﹁スクリーン利用実態調査﹂を実施しました。 同調査結果によると、上記5つのスクリーン接触時間の合計は1日当たり週平均12時間11分︵731.2分︶でした。最も接触時間が長いのはスマートフォン︵238.3分︶、わずかな差でテレビ︵236.0分︶が続きました。 ﹁テレビ番組︵リアルタイム︶﹂の2割はテレビスクリーン以外で見られている サービス別の内訳は﹁リアルタイムのテレビ番組﹂︵137.6分︶、﹁無料動画配信サービス﹂︵101.1分︶、﹁動画視聴以外のインターネット﹂︵99.1分︶がトップ3でした 。テレビ番組の2割︵21.3％︶はテレビスクリーン以外で視聴されており、有料動画配信サービスの約4割︵3
    スクリーンに触れている時間は1日12時間11分――博報堂DYメディアパートナーズ調査
    masadream
    masadream 2023/09/23
    とても重要な調査データ。いろんな角度で読み解けるから面白いね…！
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  • ChatGPT活用でマーケターが感涙するお役立ちツールまとめ（2023年4月）


    電通デジタルは、大規模言語モデル︵LLM︶を活用した﹁AI主役型カスタマーサービス﹂の実現支援サービスの提供を開始した。ChatGPTで活用される自然言語モデル﹁GPT-4﹂をはじめとしたAI︵人工知能︶技術を取り入れ、従来は人間のオペレーターが担っていた顧客対応を﹁デジタルコンシェルジュ﹂が一貫して引き受けられるよう支援する。具体的な支援内容としては﹁AI技術を活用したカスタマーサービスの構想策定﹂﹁サービス化に向けたシステムの実装﹂﹁デジタルコンシェルジュのキャラクター開発﹂﹁カスタマーサービスの継続的改善支援﹂などがある。︵2023年4月27日︶10分で50本以上のコピーを自動生成するAIコピーライター デジタルマーケティング領域のクリエイティブにフォーカスしたクラウドソリューションを開発するInsight Scienceは、ChatGPTをはじめとしたAI技術を活用したコピーライ
    ChatGPT活用でマーケターが感涙するお役立ちツールまとめ（2023年4月）

  • Metaがクリエイター支援に本腰　SHIBUYA109渋谷店に「Creator Collaboration Space」をオープン

    Metaがクリエイター支援に本腰　SHIBUYA109渋谷店に「Creator Collaboration Space」をオープン：独自のプログラムで3つの価値を提供 MetaがSHIBUYA109エンタテイメントと業務提携し、渋谷109に「Creator Collaboration Space」をオープン。クリエイター支援の拠点を作る狙いは何か。

    Metaがクリエイター支援に本腰　SHIBUYA109渋谷店に「Creator Collaboration Space」をオープン

  • Z世代の仕事に関する意識　「人前でほめられたくない」が6割――SHIBUYA109 lab.調査


    Z世代の中でも年長組はすでにビジネスパーソンとして活躍し始めている中、彼らの価値観を知っておく重要性はますます増しています。SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング機関﹁SHIBUYA109 lab.﹂は、15～24歳のZ世代を対象に、外部調査パネルによるWeb調査とSHIBUYA109 lab.独自ネットワークによるインタビューから﹁Z世代の仕事に関する意識調査﹂を実施しました。 仕事上でのコミュニケーションについて、﹁社内の人とプライベートな話を共有したいか﹂という問いに対して﹁共有したい﹂と回答したZ世代は42.6％、﹁共有する必要はない﹂が57.5％でした。﹁上司を含めた会社の飲み会は好きか﹂という問いには﹁好き﹂が33.4％、﹁苦手だ﹂が66.7％でした。同期や同世代の同僚との飲み会は﹁好き﹂︵50.8％︶と﹁苦手だ﹂︵49.1％︶がほぼ同じでした。
    Z世代の仕事に関する意識　「人前でほめられたくない」が6割――SHIBUYA109 lab.調査

  • ライセンス費用だけじゃない！　CCCM導入／運用に必要なコストの全体像


    顧客データベースやWebアクセスログ、購入履歴などのデータソースを統合し、顧客のステージに合わせたキャンペーンの実施を可能にするクロスチャネル・キャンペーンマネジメント︵CCCM︶。その導入の実際について、私たちは﹁やってみて分かった！ CCCM導入方法と注意点﹂において、2014年8～11月まで4回にわたって解説しました。 ユーザーアクションに応じたOne-to-One施策をクロスチャネルで展開するために、CCCM導入を具体的に検討する企業はますます増えています。検討の際、重要な要素として挙げられるのはコストです。導入効果を最大化するためには、運用フェーズまで視野に入れて予算やリソースを確保する必要があります。そこで、私たちがここ数年で複数のCCCMを導入した経験から、実際に必要となるコストの種類やリソース獲得に当たって考慮すべきポイントを全4回にわたって連載します。 関連記事 ︻連載︼
    ライセンス費用だけじゃない！　CCCM導入／運用に必要なコストの全体像

  • 第3回　インターネット広告とともに進化する広告効果測定


    ﹁第2回　データドリブンマーケティングの視点から見たマーケティングリサーチ﹂では企業におけるマーケティングリサーチの役割をご紹介し、商品開発時のコンセプトテストを例にとって、その実際とデータドリブンマーケティングとの融合の可能性を考察した。 商品上市後のマーケティングリサーチ︵﹁ブランドU&A︵Usage & Attitude︶調査﹂﹁顧客満足度︵CS︶調査﹂﹁広告効果測定﹂など︶は、商品開発時のリサーチ以上にDMPやデータドリブンマーケティングと親和性が高いと思われるが、本稿ではその中から﹁広告効果測定﹂について、マーケティングリサーチ事業者から見た現状の整理をしてみたい。 関連記事 第1回　なぜ、いま、DMPなのか？ 最近のデジタルマーケティング分野における重要キーワードにDMP︵Data Management Platform︶がある。DMPとは、企業が持つ顧客データやマーケティング
    第3回　インターネット広告とともに進化する広告効果測定

  • 第1回　DMPと融合するマーケティングリサーチ、その可能性


    2014年6月末に、 NTTドコモとマーケティングリサーチ業界最大手のインテージ、及び両社の合弁会社ドコモ・インサイトマーケティングの3社が提携し、DMP︵Data Management Platform︶事業を開始するというニュースリリースがあった。当社︵ボーダーズ︶が主にサービスを展開しているマーケティングリサーチ業界は、いわゆる﹁ビッグデータ﹂ビジネスとは一線を画している感もあったが、現在、先進的な事業者の中でDMP分野に参画していく動きがみられる。 DMPはネット広告やデジタルマーケティングの分野で語られることの多いサービスであるが、本連載では、マーケティングリサーチ業界に軸足を置いた視点からDMP、そしてデータドリブンマーケティングという考え方について紹介したい。そのうえで、マーケティングリサーチ業界の近年の変遷とDMPを中心にした今後の展望をお伝えする。 関連記事 第1回　なぜ
    第1回　DMPと融合するマーケティングリサーチ、その可能性
    masadream
    masadream 2014/09/11
    ボーダーズの人の記事。
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