「V6シリーズ」をベースにしたパッケージ製品。毎分最大11万回転のダイソンデジタルモーターV6と「2 Tier Radialサイクロン」によって高い吸引力を維持するほか、密閉性が高い本体設計とポストモーターフィルターが0.3μmという微細な粒子も99.97%以上を取り除く。狭い車内でも微細なホコリや排気臭を気にせずに掃除することができるという。 また狭い足元や座席のすき間など、従来の掃除機では届きにくい場所も掃除できるツール類が付属。座席やトランクスペースにはモーターを搭載した強力な「ミニ モーターヘッド」、座席の足元に適した「ハードブラシ」、座席にすき間にちょうどいい「すき間ノズル」、柔らかいブラシでダッシュボードなど幅広く使える「コンビネーションノズル」、そしてミニ モーターヘッド以外のツールに使える「延長ホース」だ。さらにDyson V6 Car+Boat Extraには「ミニソフト
姫路モノレールは1966(昭和41)年5月に開業。JR(当時は国鉄)姫路駅付近から、姫路大博覧会の会場であった手柄山までの約1.8kmを結ぶものだった。当時の急激な自家用車の普及による渋滞問題を解決するための市街地と郊外を結ぶ足として発展させる計画もあったようだが、結局1974(昭和49)年に休止、1979(昭和54)年に廃止となった。 運行当時の様子がうかがえるパネルのうち、左上の写真に写っているのは「大将軍駅」という駅である。アパートのビル直結という大胆な発想とデザインだ。たったの8年間しか運行しなかった姫路モノレールだが、この大将軍駅は更にそのうちのたった2年間しか営業せず、あとは通過駅扱いとなってしまったという。 その「大将軍駅」の跡であり、かつ現役で住人がいた高尾ビルも、老朽化と耐震性を理由に取り壊しが決定したという。そのような中で、関係者の尽力もあってこの大将軍駅跡が特別に一般
なぜタミヤはクオリティの高い商品を生み出し続けられるのか?:一大ブームの仕掛け人たち(1/4 ページ) 前回の連載記事で、ミニ四駆のブームがどのようにでき上がっていったのかについて、一関係者の視点から舞台裏をお話した。その中で成功の要因の1つに「おもちゃではなく、タミヤだった」からだと述べた。 そこで今回は、タミヤという会社がいかにしてクオリティの高い、そしてクリエイティビティに富んだ商品開発を行っているのか、そのバックグラウンドに触れておきたい。 クリエイターを培養するタミヤ タミヤに入社後、筆者が配属された企画部デザイン室では、新入社員実習を終了した後も配属先実習と週次の課題が続いた。取材や製品撮影に備えてのカメラ実習では、撮影の手順にとどまらず、暗室での現像、ベタ焼き、紙焼きまで叩き込まれる。週次の課題は、デッサン+淡彩、レタリング、新聞広告原稿のリレイアウト、テーマを課されたモノク
Amazon.co.jpは4月6日、配送料を改定し、Amazon.co.jpが発送する2000円未満の商品の通常配送料を無料から350円(税込)に引き上げた。 Amazon.co.jpが発送する書籍とAmazonギフト券の送料は今後も無料。Amazonプライム会員(年間3900円)に対しては、注文価格に関わらず全商品無料で配送する。 全商品の配送料無料化は、キャンペーンとしてスタートし、2010年11月に通常サービスに。配送コスト対策として、低価格商品の一部については一定額以上の「あわせ買い」を必須にするなどの対応を行っていた。 同社によると、多様な配送オプションの充実に注力する中で、ユーザーの利便性向上を検討し決定したもので「価格、品ぞろえを含めた総合力でニーズに応えていきたい」という。 米Amazon.comは会員向けサービスを充実することでプライム会員の獲得に力を入れており、15年の
愛知県は2月3日、中部国際空港島(常滑市)に国際展示場を建設する計画を発表した。施設面積は6万平方メートルと、東京ビッグサイト(8万660平方メートル)、などに次ぐ規模。東京五輪の影響で開催できなくなるイベントを呼び込み、年間約1500億円の経済波及効果を見込む。 大規模な展示会が開催可能な広さとして約6万平方メートルを設定。合計5万平方メートルの第1~5ホールと、1万平方メートルの第6ホールを整備し、3000平方メートルの会議室も設ける。建物は「倉庫レベル」の必要最低限とし、建設コストの圧縮を図る。 2020年の東京五輪に合わせ、国内最大の展示場・東京ビッグサイトが長期間利用できなくなる見通し。開催場所がなくなったイベント需要の取り込みを図るため、県直轄で短期間の整備を目指す。運営は民間と連携する「公設民営方式」で検討する。 中部国際空港島は県企業庁が所有しており、敷地面積は28.7ヘク
米Microsoftは2月1日(米国時間)、Windows 7/8.1における「Windows 10アップグレード用の更新プログラム」を、Windows Updateにおける「オプションの更新プログラム」から「推奨される更新プログラム」へと格上げする措置を採った。 これにより、Windows Updateで各種アップデートを自動更新に設定しているWindows 7/8.1のユーザーは、自動的にWindows 10へのアップグレードを行う更新プログラムが導入され、OSの移行へと誘導されることになる(Windows 10のインストール自体はキャンセル可能)。 この背景と問題点、回避策をあらためてまとめよう。 「推奨される更新プログラム」になるとはどういうことなのか この方針変更は、2015年10月に米MicrosoftのWindows&デバイス部門(WDG)を率いるテリー・マイヤーソン氏が公式
世界的に影響力のあるグラフィックデザインの業界団体・AIGA(米国)はこのほど、東京五輪・パラリンピックのエンブレム公募に反対する公開書簡をWebサイトで公表した。広く公募するコンペ方式で実施することが実質的にデザイナーのただ働きにつながる上、作品の権利を無償譲渡することが条件になっているなど、対価も不十分だと批判。組織委の森喜朗会長に対し再考を求めている。 五輪エンブレム問題では、アートディレクターの佐野研二郎さんによるデザインが採用されたものの、他のデザインとの酷似が相次いで指摘されるなどしたため白紙撤回され、公募で選ぶことになった。応募受け付けは先月24日から今月7日まで行われ、1万4599件の応募があったという。 採用者には賞金100万円が贈られるが、応募要項やWebサイトによると、「作品に関する著作権、商標権、意匠権、その他の知的財産権、所有権など一切の権利を組織委に無償で譲渡」
各ユーザーのフォロワーとリツイート(RT)した時刻をもとに、どのユーザーの投稿をきっかけにしてツイートやURLが拡散したかを推定し、経路を特定。拡散のハブとなった「インフルエンサー」が分かる。 自分の投稿がどう広まったか調べるには、Twitterアカウントを認証した上で、調べたいツイートを選べばOK。URLの拡散を調べる場合は、フォームに入力するだけで経路を確認できる。
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