2030年代に入っても｢EVが主流になることはない｣これだけの理由 豊田章男トヨタ社長の懸念に応える
12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長︵トヨタ自動車社長︶がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を﹁実質ゼロ﹂にする目標を打ち出したことに対し、﹁自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう﹂﹁日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素︵CO2︶の排出削減につながらない﹂と懸念を示し注目を集めた。電気自動車︵EV︶へのシフトは本当に現実的なのか？ 戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作﹃マツダがBMWを超える日﹄︵講談社＋α新書︶などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘
