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エネルギーの検索結果1 - 40 件 / 30764件

  • 出光興産と東京大学、アンモニア製造時のCO2半減　常温で合成 - 日本経済新聞

    出光興産は4日、東京大学などと組んでアンモニアの新たな製造方法を確立したと発表した。常温・常圧下で水素と窒素を合成することで、現在の手法に比べて二酸化炭素（CO2）の排出量を半減できる。基礎研究を続け、2032年度に年間1000トンの生産量につなげる。現在主流のハーバー・ボッシュ法は水素と窒素を高温・高圧下で反応させるため、製造時にCO2が出る。出光などは金属元素「モリブデン」を使った特殊な触

      出光興産と東京大学、アンモニア製造時のCO2半減　常温で合成 - 日本経済新聞

    • Googleの二酸化炭素排出量は年間1億4300万トンでAIデータセンターの拡充により4年で48％増加＆Googleいわく「削減は困難」

      Googleが2024年版の環境レポートを2024年7月2日に公開しました。レポートでは、Googleの二酸化炭素排出量が2019年と比べて48％増加していることが示されています。 Google’s 2024 Environmental Report https://blog.google/outreach-initiatives/sustainability/2024-environmental-report/ 2024 Environmental Report - google-2024-environmental-report.pdf (PDFファイル)https://www.gstatic.com/gumdrop/sustainability/google-2024-environmental-report.pdf 以下は、レポートの31ページに掲載された二酸化炭素排出量の推移グラ

        Googleの二酸化炭素排出量は年間1億4300万トンでAIデータセンターの拡充により4年で48％増加＆Googleいわく「削減は困難」

      • 日立の時価総額、9年ぶりソニーグループ超え　AI×電力株に進化 - 日本経済新聞


        日立製作所株の時価総額が27日、約9年ぶりにソニーグループを上回った。生成AI︵人工知能︶向けにデータセンターの建設が進み、電力を効率的に制御する送配電事業が好調だ。工場やインフラの顧客企業向けのAI導入支援も実績を出し始めている。十数年来の構造改革を経て、﹁AI銘柄﹂への変貌を遂げている。日立の時価総額は同日の終値ベースで16兆9420億円となり、ソニーGの16兆8938億円を上回った。日本
          日立の時価総額、9年ぶりソニーグループ超え　AI×電力株に進化 - 日本経済新聞

        • 重力を用いて超高層を「電池」に


          超高層ビルの上層まで重りを持ち上げてエネルギーを貯蔵し、落下させて発電する。超高層を﹁電池﹂に変身させるアイデアが実現に向けて動き出す。米大手設計事務所が貯蔵技術を持つ企業と独占契約を結んだ。 米大手設計事務所のスキッドモア・オウイングス・アンド・メリル︵SOM︶は2024年5月30日、重力蓄電システム︵GESS︶を手掛けるスイスのエナジー・ボールト・ホールディングスと戦略的パートナーシップを結んだと発表した。 エナジー・ボールトが進める次世代版GESSの構造物について、SOMが独占的な意匠・構造設計者となる。設計だけでなく、製品企画にもSOMが関わることになるという。 GESSとは、物の重さを利用してエネルギーを貯蔵・放出する技術を指す。余剰電力などでブロックなどを持ち上げて位置エネルギーとして蓄え、落下する際のエネルギーでタービンを回して発電する。 協業は既に始まっており、パートナーシ
            重力を用いて超高層を「電池」に

          • 【大原雄介の半導体業界こぼれ話】 生成AIのバブルはいつ弾ける？

              【大原雄介の半導体業界こぼれ話】 生成AIのバブルはいつ弾ける？

            • 関西電力 株主総会 “原発に依存しない電力供給を”提案否決 | NHK


              関西電力の株主総会が26日、大阪市内で開かれ、株主からは原発に依存しない電力供給体制の構築などを求める提案が出されましたが、いずれも否決されました。一方、会社が提出した取締役の選任など3つの議案はすべて可決されました。 大阪 住之江区で開かれた関西電力の株主総会には、およそ240人の株主が出席しました。 この中では、森望社長が﹁ゼロカーボンへの挑戦や強じんな企業体質への改革など3本柱の改革を一層進めていく﹂と述べました。 今回の総会では、株主の大阪市から使用済み核燃料の最終処分方法の確立などの条件を満たせる見通しが立たないかぎり、原発については必要最低限の稼働とするとした提案が出されたほか、京都市からは原発に依存しない持続可能な電力供給体制の早期構築を目指すことが提案されました。 これらを含め、株主からは合わせて18の議案が提出されましたが、いずれも否決されました。 また、株主からは昨年度
                関西電力 株主総会 “原発に依存しない電力供給を”提案否決 | NHK

              • Appleが作ったAI　「Apple Intelligence」とは結局何なのか、改めておさらいしてみる

                Appleからの招待を受け「WWDC 24」を取材してきた。同イベントには2017年から参加しているが、そこから3年間はサンノゼ市街のコンベンションセンターで約6000人規模の開発者が集結し、次期OSソフトウェアテクノロジーに関する情報を集めるイベントだった。 20年から2年間新型コロナウイルス感染症のために休止した後、22年以降のKeynoteは感染症対策として、Appleの本社であるApple Parkのカフェの屋外広場を使ったアウトドア開催に切り替えられた。Keynote以外のセッションはオンラインとなり、WWDC 24では抽選で選ばれた1000人弱（公式の数字がないので筆者の目算だが）のエンジニアと、世界中から集まったメディアが現地入りした。 Appleが目指す「パーソナルなインテリジェンス」とは それはそうと、なんといっても24年の注目のテーマはApple Intelligenc

                  Appleが作ったAI　「Apple Intelligence」とは結局何なのか、改めておさらいしてみる

                • 首相 “電気やガス料金 追加の補助実施内容 与党と調整急ぐ” | NHK


                  岸田総理大臣は自民党の役員会で、物価高対策として8月から3か月間、追加で実施する電気やガス料金への補助などについて、具体的な内容のとりまとめに向けて与党との調整を急ぐ考えを示しました。 岸田総理大臣は先週、物価高対策として8月から3か月間、電気やガス料金への補助を追加で実施し、ガソリン価格を抑えるための補助金も年内は継続する方針を表明したほか、秋以降、年金生活者や低所得世帯が対象の給付を検討する意向を示しました。 岸田総理大臣は25日の自民党の役員会で﹁物価高の中﹃デフレ型﹄から﹃成長型﹄へ経済が移行する際に取り残されるおそれがある人たちへの支援を二段構えで行う。第一段は即効性の高いエネルギー補助で具体的な内容について早速与党との調整を始めた﹂と述べ、調整を急ぐ考えを示しました。 一方、憲法改正をめぐり岸田総理大臣は﹁77年の間に内外の社会が全く変わっており、党首討論で各党に議論に応じるよ
                    首相 “電気やガス料金 追加の補助実施内容 与党と調整急ぐ” | NHK

                  • 新電力の3分の1が「容量市場値上げ」、大手電力はなぜ価格転嫁しないのか？｜日経エネルギーNext

                    中西 清隆＝ジャーナリスト、山根 小雪＝日経エネルギーNext 2024/06/24 01:00 1/4ページ 電力広域的運営推進機関は6月20日、2024年4月分の「容量拠出金算定通知書」を発行。2020年に実施した容量市場の初回オークション結果に基づく容量拠出金の支払いが、いよいよ始まる。小売電気事業者が2024年度に負担する容量拠出金の総額は1兆4650億円に上る。各社の負担額は負荷率などで異なるとはいえ、非常に大きな追加コストであり、多くの新電力が電気料金に転嫁し始めている。一方、大手電力小売部門は価格転嫁していない。なぜなのか。 小売電気事業者の会員組織「日経エネルギーNextビジネス会議」の会員企業に対して、低圧・高圧それぞれについて、容量拠出金の支払い開始に伴い電気料金値上げを実施したかどうかを聞いたところ、約3割が値上げを実施したと回答した。 その一方で、約4割が値上げせず

                      新電力の3分の1が「容量市場値上げ」、大手電力はなぜ価格転嫁しないのか？｜日経エネルギーNext

                    • 東南アジアでＥＶ販売急増、中国メーカーけん引　日本勢劣勢

                      ６月２１日、カウンターポイント・リサーチはリポートで、東南アジアでは中国のＢＹＤとベトナムのビンファストが主導する形で電気自動車（ＥＶ）販売が急増しており、日本や韓国企業が支配する内燃エンジン（ＩＣＥ）車市場に食い込んでいると指摘した。写真はバンコクの自動車ショー。３月２５日撮影（２０２４年　ロイター/Chalinee Thirasupa） [バンコク ２１日 ロイター] - カウンターポイント・リサーチは２１日発表したリポートで、東南アジアでは中国のＢＹＤ(002594.SZ), opens new tabとベトナムのビンファストが主導する形で電気自動車（ＥＶ）販売が急増しており、日本や韓国企業が支配する内燃エンジン（ＩＣＥ）車市場に食い込んでいると指摘した。

                        東南アジアでＥＶ販売急増、中国メーカーけん引　日本勢劣勢

                      • ＜独自＞太陽光パネル価格急落　中国の生産過剰で半値　日本、依存脱却目指す


                        太陽光パネルの価格が大幅に下落していることが分かった。世界市場をほぼ独占する中国の過剰生産が原因で、この1年で半値に落ち込んだ。今後も供給過多は続くとみられ、さらに価格が落ち込む可能性がある。安価な中国製品は世界中に流出しているが、エネルギー安全保障の観点から中国一国に頼ることは危険で、日本は同志国と連携し脱中国依存を進める。 日本総合研究所の調べでは、中国の太陽光パネルの平均輸出単価は今年5月時点で54・1ドルと、昨年5月の１０２・3ドルから半分の水準に落ち込んだ。中国の過剰生産が原因で、日本総研の野木森稔主任研究員は﹁多くの国の関連企業が激しい価格競争に陥っている﹂と指摘する。 中国政府は近年、太陽光パネルに加え、電気自動車︵ＥＶ︶、リチウムイオン電池の新産業を﹁新三様﹂として支援を強化。補助金などを通じて供給能力を大幅に向上させた。しかし不況で需要が不足して過剰生産が発生し、安価な製
                          ＜独自＞太陽光パネル価格急落　中国の生産過剰で半値　日本、依存脱却目指す

                        • 「総裁選のアピールでは」　電気・ガス代補助再開、急転換に官僚困惑：朝日新聞デジタル

                          ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 --><!--株価検索 中⑤企画-->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">

                            「総裁選のアピールでは」　電気・ガス代補助再開、急転換に官僚困惑：朝日新聞デジタル

                          • ホンダ、50㏄「原付き」25年5月に生産終了　規制強化で - 日本経済新聞


                            ホンダは総排気量50cc以下の﹁原付一種︵原動機付き自転車︶﹂の生産を、2025年5月に終了する。同年から始まる新たな排出ガス規制への対応が難しいため。通勤・通学の足として親しまれてきたが販売も低迷しており、生産終了を決めた。原付き免許で運転できる50cc以下は低価格で燃費も良く﹁庶民の足﹂として、高度成長期を支えてきた。現在は電動アシスト自転車や電動キックボードなどが身近な足になっており、ホ
                              ホンダ、50㏄「原付き」25年5月に生産終了　規制強化で - 日本経済新聞

                            • 岸田首相、物価高に「2段構え」　電気ガス料金補助や追加給付金


                              6月21日、岸田文雄首相は記者会見で、5月末に終了した電気・都市ガス料金への補助金︵激変緩和措置︶を8月から10月まで3カ月間復活すると表明した。写真は都内で3月代表撮影︵２０２４年　ロイター︶ ﹇東京　21日　ロイター﹈ - 岸田文雄首相は21日、通常国会の事実上の閉会を受けた記者会見で、物価の高止まりに対して﹁2段構えでの対応をとっていく﹂と説明、第1弾として地方経済や低所得世帯に即効性の高いエネルギー補助を実施すると表明した。第2弾では年金受給世帯や低所得者世帯を対象に追加給付金の支援を検討する。 具体的には、年内に限って燃油激変緩和措置を継続。﹁酷暑乗り切り緊急支援﹂として、８─１０月の3カ月分の電気・ガス料金を補助する。年末までの消費者物価の押し下げ効果を措置がなかった場合と比べて月平均0．5％ポイント以上とするべく検討していくと語った。
                                岸田首相、物価高に「2段構え」　電気ガス料金補助や追加給付金

                              • 「地球温暖化も問題なし？」トランプ氏のエネルギー政策とは？ | NHK | WEB特集

                                「アメリカ国民はバイデン政権から『EVに乗りなさい』などと言われることに本当にうんざりしています」 こうバイデン政権を批判するのは、トランプ氏に近いとされるエネルギー・環境分野の専門家です。 バイデン政権が最重要課題として推し進めてきた気候変動対策。 仮に“アメリカ第一主義”を掲げるトランプ氏が返り咲いたら、いったいどうなるのか。話を聞きました。 （ワシントン支局長 高木優）

                                  「地球温暖化も問題なし？」トランプ氏のエネルギー政策とは？ | NHK | WEB特集

                                • もはや電源不要?　湧水に浸すだけで発電、産総研などが世界初開発 | 毎日新聞

                                  湧水と大気の温度差を利用して発電する装置。できた電力を使って湧水の温度を計測している＝産業技術総合研究所提供 地表に湧き出る地下水「湧水（ゆうすい）」に浸すだけで発電できる技術を世界で初めて開発したと、産業技術総合研究所（茨城県）などのチームが発表した。湧水と大気の温度差を使うのが特徴。水力発電のような水の流れが不要で、昼夜を問わず発電でき、電源がいらない計測器などに応用できるという。 湧水の温度は気温の変化を受けにくく、昼夜や年間を通して約15度とほぼ一定で、夏は冷たく、冬は温かく感じる。 チームは円柱形の銅棒の両端に、熱を吸収したり放出したりするヒートシンクをとりつけ、取り込んだ熱エネルギーを電気に変換する装置をつくった。片方を湧水中に、片方を大気中に置くと、温度差に応じて電気を起こせる仕組みだ。 昼夜の寒暖差が激しく、冬は氷点下まで冷え込み、かつ湧水が豊富な長野県松本市で2022～2

                                    もはや電源不要?　湧水に浸すだけで発電、産総研などが世界初開発 | 毎日新聞

                                  • TDK、エネルギー密度100倍の全固体電池の材料開発に成功

                                      TDK、エネルギー密度100倍の全固体電池の材料開発に成功

                                    • TDK、全固体電池向け新材料　エネルギー密度100倍 - 日本経済新聞

                                      TDKは全固体電池向け新材料を開発した。蓄電容量で重要となる「電解質」に採用することで、蓄電池のエネルギー密度を従来製品に比べて100倍高められた。スマートウォッチや補聴器など小型機器への搭載を見込んでおり、2025年にもサンプル出荷する。全固体電池は電解質を液体状から固体状に

                                        TDK、全固体電池向け新材料　エネルギー密度100倍 - 日本経済新聞

                                      • 中国の銀行が対露ビジネスから一斉撤退　米「２次制裁」の威力にプーチン大統領も戦々恐々


                                        5月7日、モスクワのクレムリンで就任宣誓をするロシアのプーチン大統領︵ロシア大統領府提供・ＡＰ＝共同︶ ウクライナ侵略を続けるロシアと中国の貿易関係に異変が起きている。ロシアの軍需産業を支援しているとみなした海外の銀行に対し、米国が新たな制裁を科す方針を昨年末に発表したことを受け、影響を懸念した中国の銀行が次々と対露ビジネスから手を引き始めているためだ。中国との経済関係は、ロシアにとって命綱ともいえる存在で、5月中旬に実施された露中首脳会談でのプーチン大統領の発言にも、対応に苦慮している現状がうかがえた。ロシアはこれまでも制裁回避を繰り返してきただけに、どこまでの効果が生まれるか注目される。 海外の金融機関を対象﹁第三国の経済活動に対する制裁は極めて不当なものだ﹂。5月17日、中国・ハルビンで行われた会見でのプーチン氏の発言には、新たな制裁による影響への懸念がにじんだ。﹁政府レベルで支援す
                                          中国の銀行が対露ビジネスから一斉撤退　米「２次制裁」の威力にプーチン大統領も戦々恐々

                                        • 経産省、原発「増設」を認める方向で検討　エネルギー基本計画改定で：朝日新聞デジタル

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                                            経産省、原発「増設」を認める方向で検討　エネルギー基本計画改定で：朝日新聞デジタル

                                          • セメント+カーボンブラック+水。これだけで電気が蓄えられることが判明

                                              セメント+カーボンブラック+水。これだけで電気が蓄えられることが判明

                                            • ビル・ゲイツ率いるTerraPower、次世代原子炉「Natrium」の建設を開始

                                                ビル・ゲイツ率いるTerraPower、次世代原子炉「Natrium」の建設を開始

                                              • 中国太陽光パネルメーカー、価格急落で政府に介入求める


                                                6月12日、中国の太陽光パネル製造業界は、設備過剰で製品価格が急落しており、メーカーは政府に早急な投資抑制策を求めている。写真は新疆ウイグル自治区哈密に設置されたソーラーパネル。２０１８年10月撮影︵２０２４年　ロイター︶ [上海12日 ロイター] - 中国の太陽光パネル製造業界は、設備過剰で製品価格が急落しており、メーカーは政府に早急な投資抑制策を求めている。上海で開催中の﹁国際太陽光発電とスマートエネルギー大会﹂で業界関係者らが政府の介入と業界の協力を訴えた。 中国は、政府の後押しと金銭的なインセンティブによって世界最大のソーラーパネル生産国となっており、太陽光電池モジュールでは世界の生産能力の約80％を占める。アナリストによると、中国メーカーは今年、生産能力を最大６００ギガワット︵ＧＷ︶拡大する見通しで、２０３２年まで世界の需要を満たせる規模となる。
                                                  中国太陽光パネルメーカー、価格急落で政府に介入求める

                                                • 中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」 車両の分解で明らかにされた驚きの理由 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア

                                                  同社はこれまでにも米国で人気の高いテスラやトヨタなどの多くの車両を分解してきたが、今回ついに中国のEVに目を付けた。 中国国内で海鴎の販売価格は7万～9万元（約150万～200万円）。米国で製造した場合のコストで計算すると、少なくとも3倍以上の価格にしなければ採算がとれず、BYDがどうやってこの価格を実現しているのか皆目分からなかった。 価格が安いだけでなく、装備は豊富でコストパフォーマンスも高い。エアバッグは6つ、電子制御システムを備え、高品質なブレーキ制御部品を採用するなど、安全面も十分に考慮されている。外観も内装も安っぽい作りではない。 運転してみると、静粛性が高く、コーナーリングや振動もハイクラスのEVと変わらないことが分かり、加速時に他のEVで感じるような酔う感覚もなかった。 Caresoft Globalは、これはBYDのコストコントロールと製造技術の両方が非常に行き届いている

                                                    中国BYDの高コスパEVは「米国には作れない」 車両の分解で明らかにされた驚きの理由 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア

                                                  • 万博の自動運転バス、国内新興EVメーカーが「全ルートで採用」の快挙 | 自動運転ラボ

                                                    出典：EVモーターズ・ジャパン プレスリリース2025年に開催予定の大阪・関西万博で導入される自動運転バスの全ルートで、EVモーターズ・ジャパン（EV Motors Japan）製のEVバスが使用されることが明らかになった。国内新興EVメーカーとしては大抜擢と言える。 万博における自動運転バス事業の概要とともに、EVモーターズ・ジャパンの実態に迫る。 ■EVモーターズ・ジャパンの概要世界最高クラスの低電力消費率、長寿命、安全性を提供株式会社EVモーターズ・ジャパン（本社：福岡県北九州市／代表取締役社長：佐藤裕之）は、バッテリーやモーター、インバータ制御システム開発などに従事してきたベテランエンジニアらが2019年に設立したスタートアップだ。商用EVをコアに、リユースバッテリー、ソーラー発電システム、燃料電池、充電インフラを含めた5事業を柱に据え、ゼロエミッション社会の実現に向け日本の技術で

                                                      万博の自動運転バス、国内新興EVメーカーが「全ルートで採用」の快挙 | 自動運転ラボ

                                                    • 水に浸すだけで発電　産総研が「湧水温度差発電装置」 - 日本経済新聞


                                                      産業技術総合研究所︵茨城県つくば市︶は、茨城大学と共同で湧水と大気の温度差を利用する発電装置を開発した。湧水に浸すだけで発電する。小水力発電に必要だった水車が不要で、水の流れのない場所でも発電できるほか、太陽光発電ができない夜間も稼働する。水質や水位の管理などにも応用する。﹁湧水温度差発電装置﹂は、伝熱特性に優れた銅で作った熱交換を行う﹁ヒートシンク﹂、微弱な電圧を増幅する﹁熱電モジュール﹂、
                                                        水に浸すだけで発電　産総研が「湧水温度差発電装置」 - 日本経済新聞

                                                      • 湧水に浸すだけで発電し続ける技術　産総研 - 家電 Watch

                                                          湧水に浸すだけで発電し続ける技術　産総研 - 家電 Watch

                                                        • 太陽光パネルのリサイクル義務化へ　政府、法制化検討 - 日本経済新聞


                                                          政府は使用済みの太陽光パネルのリサイクルを義務化する検討に入った。2030年代には耐用年数を迎えるパネルが大量発生する。埋め立て処分を減らして環境への負荷を抑える狙いがある。25年の通常国会にも関連法案を提出する。太陽光発電の導入は固定価格買い取り制度︵FIT︶が始まった12年以降に急拡大した。耐用年数は20~30年といわれる。30年代半ば以降には大量廃棄のピークが訪れる。環境省は処理が必要
                                                            太陽光パネルのリサイクル義務化へ　政府、法制化検討 - 日本経済新聞

                                                          • 産総研：湧水に浸すと発電できる「湧水温度差発電」

                                                            発表・掲載日：2024/06/10 湧水に浸すと発電できる「湧水温度差発電」 －流れ去る湧水の熱エネルギーを電気として有効利用－ ポイント 湧水と大気の自然な温度差から発電できる技術を考案 電池なしで湧水の温度を計測し、無線通信で自動的なデータ収集に成功 地域資源である湧水の保全と持続可能な利用に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）物理計測標準研究部門 応用電気標準研究グループ 天谷康孝 研究グループ付、地圏資源環境研究部門 地下水研究グループ 井川怜欧 上級主任研究員、国立大学法人 茨城大学 大学院理工学研究科 一ノ瀬彩 助教は共同で、湧水と大気の温度差を利用した「湧水温度差発電」が可能なことを実証しました。発電した電力を用いることで電池なしで湧水の温度を計測し、無線通信で自動的にデータ収集することに成功しました。この技術は、固体の熱と電気の相互変換作用であ

                                                            • 核融合プラズマの新たな乱流遷移を発見―核融合炉の革新的な運転シナリオの確立へ―


                                                              フュージョンエネルギーの実現には、磁場のカゴで高温のプラズマを保持し、核融合反応を起こす必要があります。ところが、プラズマ中に存在する不規則で微視的な揺らぎ︵乱流︶により、プラズマが磁場のカゴから流れ出てしまいます。そのため、乱流の物理特性を理解し、それを抑制することは重要な課題です。 石澤明宏 エネルギー科学研究科教授、木下稔基 九州大学助教、田中謙治 核融合科学研究所教授らの研究グループは、大型ヘリカル装置︵LHD︶において、レーザーを用いた高精度計測により、特定の条件において乱流が抑制される現象を観測しました。さらに軽水素プラズマと重水素プラズマの比較実験およびスーパーコンピューターを用いたシミュレーションにより、乱流の抑制は乱流の種類が変化する際に起こることが明らかとなりました。本研究結果は、乱流抑制のための核融合炉の革新的な運転シナリオの確立や炉設計への応用が期待される成果です。
                                                                核融合プラズマの新たな乱流遷移を発見―核融合炉の革新的な運転シナリオの確立へ―

                                                              • 異変テスラ、消えた2000万台構想 転機の「マスク流」 - 日本経済新聞

                                                                米テスラに異変が起きている。起業家のイーロン・マスク氏は倒産危機を乗り越えながら、創業から20年間でテスラを電気自動車（EV）世界首位に育てた。自動車株の時価総額でもトヨタ自動車を上回り首位になったが、商品戦略の誤算や中国勢の台頭で成長の踊り場に直面した。テスラは13日の株主総会でマスク氏への巨額報酬案承認を目指すが、反対の声は少なくない。マスク氏の先見性や実行力に依存してきたテスラは転機を迎え

                                                                  異変テスラ、消えた2000万台構想 転機の「マスク流」 - 日本経済新聞

                                                                • 世界がまだその「野望」の大きさに気づいていない中国BYDの世界戦略 | もはやただの電気自動車の会社ではない…

                                                                  中国・電気自動車大手BYDの世界進出計画は、太陽電池モジュールから電動バス、電動トラック、電車、果ては複合的な輸送システムまで多岐にわたる。とはいえ、手を広げすぎではないだろうか、と英紙は指摘する。 大きな大きな野望 BYD（比亜迪）本社は、広東省深圳市郊外の坪山区にある。六角形をした建物の堂々とした入口に到着すると、まず訪問者を迎えるのが巨大スクリーンだ。そこには聖書を引用した質問が表示されている。「人類を救ったノアの箱舟はどこにあるのか？」 答えは「ここ」だと言いたいようだ。なにしろ、驚異的な急成長を遂げ、世界中の自動車メーカーの幹部を震え上がらせている企業の入口の目立つところに表示されているのだから。 BYDと、その創業者である王伝福（58）には、自信を見せるだけの理由がある。BYDはいまや、イーロン・マスク率いる世界最強の電動自動車（EV）メーカー、テスラと肩を並べるまでに成長した

                                                                    世界がまだその「野望」の大きさに気づいていない中国BYDの世界戦略 | もはやただの電気自動車の会社ではない…

                                                                  • 地方喰い荒らす似非「自然エネルギー」　島の4分の1伐採し太陽光パネル150万枚　国内最大のメガソーラー計画に揺れる宇久島 | 長周新聞

                                                                    フェリー船上から見た長崎県佐世保市宇久島。左手に見えるのが城ヶ岳 「カーボンニュートラル（脱炭素）」の名の下に、風力や太陽光などの「再生可能エネルギー」の開発が国策として推進されるなか、その波に乗って利益の最大化を図る企業の略奪的ビジネスが地域や環境を破壊していることが全国各地で問題になっている。長崎県の五島列島北端にある宇久島では、国内最大規模のメガソーラー事業が持ち込まれ、島の4分の1の土地を電力会社が抑えたうえで伐採・開発し、150万枚の太陽光パネルで覆うという前例のない計画が本格着工を迎えようとしている。「SDGs」「自然エネルギー」の謳い文句とかけ離れた乱開発が地方でどのように進められているのか――。本紙は、現地島民の協力を得て宇久島メガソーラー事業の現地調査に同行取材した。 離島使い捨ての略奪型ビジネス 長崎県佐世保港から高速船に乗って1時間半。五島列島の北部に位置する宇久島は

                                                                      地方喰い荒らす似非「自然エネルギー」　島の4分の1伐採し太陽光パネル150万枚　国内最大のメガソーラー計画に揺れる宇久島 | 長周新聞

                                                                    • 結局、関西と九州の電気代が安いのは原発が動いてるからですよ、関東とか北海道は、原発を動かさないという決断をした結果、電気代が高いんだからしようがないじゃないですか、原発を動かした方が電気代下がりますよ

                                                                      125 @siroiwannko1 犬猫動物大好き！殺処分ゼロへ❗脱格差！弱者と地球環境に優しい社会を❗維新と自民党は嫌い❗立憲、れいわ、社民、共産党を応援❗ 無言フォロー失礼します❗️ 125 @siroiwannko1 地方なんてどうでもいいバ〇 古市「結局、関西と九州の電気代が安いのは原発が動いてるからですよ、関東とか北海道は、原発を動かさないという決断をした結果、電気代が高いんだからしようがないじゃないですか、原発を動かした方が電気代下がりますよ」 東日本大震災を忘れたのか💢 ＃めざまし8 pic.twitter.com/DvXptKC8S5 2024-06-07 18:43:21

                                                                        結局、関西と九州の電気代が安いのは原発が動いてるからですよ、関東とか北海道は、原発を動かさないという決断をした結果、電気代が高いんだからしようがないじゃないですか、原発を動かした方が電気代下がりますよ

                                                                      • リチウム硫黄電池が急速に台頭、自動車メーカーへのサンプル出荷も開始


                                                                        リチウム硫黄︵Li-S︶電池は、正極活物質に硫黄︵S︶、または硫黄化合物を用いたリチウムイオン2次電池︵LIB︶である。負極には金属リチウムか、その合金を用いることが多い。硫黄︵S︶は原子1個でリチウム︵Li︶原子2個を引き付けられる、もしくは電子2個を出すことができるため、理論上は既存のLIBの約10倍の重量エネルギー密度を達成できる。現実的には、2倍程度の重量エネルギーの実現を目標とした開発が進められている。 硫黄は地球上に豊富にある元素の1つ。地殻中における元素の含有率を示すクラーク数では炭素の次で、窒素よりも多い。そして、中国や米国、ロシアなどを中心に、化石燃料の精製や金属の精錬過程で分離された副産物として大量に生産されている。このため、非常に安価に入手でき、安定的な供給が確保できる。Li-S電池では、既存のLIBの正極で使われているコバルトやニッケルといった高価な金属材料が不要に
                                                                          リチウム硫黄電池が急速に台頭、自動車メーカーへのサンプル出荷も開始

                                                                        • EV、粉塵の原因物質の発生がガソリン車より3割多く…CO2削減にも逆行


                                                                          ﹁gettyimages﹂より 環境負荷が低いとされ、世界でエンジン車からの移行が進む電気自動車︵EV︶。経済協力開発機構︵OECD︶によれば、そのEVの走行時にタイヤの摩耗によって発生する、粉塵のもととなる粒子状物質﹁PM10﹂﹁PM2.5﹂はガソリン車より3割多いという︵5月19日付﹁日本経済新聞﹂記事より︶。走行時の二酸化炭素︵CO2︶や排ガスが少ないとして各国政府がEVへの移行を推進するなか、原材料の採掘や動力源となる電気の発電、廃車までトータルで見た場合のEVの環境負荷は低くはないとの指摘も多く、走行時の環境面でもガソリン車に対する優勢性が高くないとなれば、EVシフトの正当性が揺らぐ可能性も出てくる。 環境意識の高まりを受け、数年前から世界の自動車市場はエンジン車からBEV︵電動車︶へ大きく舵を切っている。先陣を切って野心的な目標を掲げたのが欧州連合だ。2035年までに全ての新車
                                                                            EV、粉塵の原因物質の発生がガソリン車より3割多く…CO2削減にも逆行

                                                                          • Ankerが“モバイルバッテリーの適切な処分方法”を啓発、環境省が協力

                                                                              Ankerが“モバイルバッテリーの適切な処分方法”を啓発、環境省が協力

                                                                            • 河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、中国関与疑惑や人選は大して追求されることなく自ら看板を下ろして幕引き図る : 市況かぶ全力２階建

                                                                              江崎グリコの主力チルド商品ほぼ全て、SAP導入失敗の大惨事から2ヶ月経過しても再開の目処が立たないことが判明

                                                                                河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、中国関与疑惑や人選は大して追求されることなく自ら看板を下ろして幕引き図る : 市況かぶ全力２階建

                                                                              • 自民・甘利氏、再エネＴＦの運営を批判　「とんでもない大臣来たら暴走する」


                                                                                自民党の経済安全保障推進本部長を務める甘利明前幹事長は4日、再生可能エネルギーの規制緩和を議論する内閣府のタスクフォース︵ＴＦ︶の関係資料に中国の国営電力会社のロゴマークが入っていた問題をめぐり、ＴＦの過去の運営実態を批判した。﹁ＴＦは大臣︵河野太郎規制改革担当相︶の私的な懇談会だが、あたかも公的審議会と同等の権限を持たされ、エネルギー担当省庁を呼んで糾弾する。そんなことが許されていいのか﹂と述べた。同本部などの会合の後、記者団に語った。 甘利氏は﹁経済安全保障上、基幹インフラで最も重要なのはエネルギー、情報通信だ。その政策を何の公的権限もオーソライズされない人が決め、関係省庁に指示を出すことはおよそ考えられない﹂と強調。他国の工作を受けた人物が政策決定に関与するリスクを指摘し﹁緊張関係にある国が、その国のエネルギー政策を間接的に支配できることになる﹂と述べた。﹁とんでもない大臣が来たら暴
                                                                                  自民・甘利氏、再エネＴＦの運営を批判　「とんでもない大臣来たら暴走する」

                                                                                • 燃料高騰リスクに警鐘　円安で国富流出―エネルギー白書：時事ドットコム

                                                                                  燃料高騰リスクに警鐘　円安で国富流出―エネルギー白書 時事通信 編集局2024年06月04日09時15分配信 政府は４日の閣議で、２０２３年度版のエネルギー白書を決定した。液化天然ガス（ＬＮＧ）などの価格高騰や、円安進行に伴って燃料の輸入金額が増加し、「国富」の海外流出が拡大していると指摘。「国際情勢によっては、より一層の価格高騰に陥ってしまうリスクや、エネルギーの安定供給に大きな支障が出るリスクも十分に考えられる」と警鐘を鳴らした。 日本海に「大量の石油ガス」　尹大統領が発表、試掘着手へ―韓国 ２０年に１１．３兆円だった化石燃料の輸入金額は、２２年には３３．７兆円と約３倍に急増。２３年も２７．３兆円と高止まりした。輸入量に大きな変動はなく、ロシアのウクライナ侵攻に伴う資源価格高騰や円の下落基調が直撃した形となっている。 また白書は、世界各地で相次ぐ紛争や災害により、エネルギー安全保障が脅

                                                                                    燃料高騰リスクに警鐘　円安で国富流出―エネルギー白書：時事ドットコム
                                                                                  1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 次のページ

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