tomo @TomoEqual エンジニアの人に聞きたいんですけど、インターネットって誰が運営してるんですか?プロバイダにはお金払ってますがそこには払わなくてもいいんでしょうか 2023-10-26 07:47:07
お笑いタレントの野沢直子(60)が16日、ニッポン放送のラジオ番組「ナイツ ザ・ラジオショー」にゲスト出演した。 野沢は現在、米国のサンフランシスコに在住している。そこで「ナイツ」の塙宣之が「大谷翔平って、そんなアメリカで人気ないよって言う人がいるんですけど、メチャクチャ人気ありますよね?」と質問。すると野沢は「なんか若干炎上したら、イヤなんだけど…」と前置きしたうえで、こう回答した。 「人気あるんだけど、なんかその野球自体が…。野球好きな人は野球見るんだけども、なんかやっぱりさ、アメリカってさ、バスケとアメフトなわけよ。だからそこら辺(バスケットとアメフト)はキラキラしてるんだけど、野球ってそこに比べると、ちょっと地味なスポーツっていう印象があるから」 日本では毎日、テレビや新聞で大谷翔平のことが大きく報道されているが、米国では「確かにみんなショウヘイ、知ってるんだけど、温度差があるかな
国のマイナンバーカード普及促進策「マイナポイント」。マイナンバーカードを取得した人に、各種キャッシュレス決済で利用できるポイントを付与する事業だ。 2020年から第1弾、2022年から第2弾が行われ、事業が終了した2023年9月までに計7556万人の利用者が、マイナポイントを申請した。1兆円規模の国家予算が投じられたこの事業は決済事業者にとっても、会員獲得や決済利用の好機となった。 ところが、この大盤振る舞いの政策には落とし穴があった。ポイントが「使われすぎた」ために、一部の事業者が想定外の損失に直面しているのだ。 年間利益が吹き飛んだ 「12億円ほどのマイナスを計上した」。2月9日、セブン銀行が行った今2023年4~12月期決算説明会で、清水健執行役員(現常務執行役員)はこう話した。震源地は、セブン銀行の子会社でクレジットカードや電子マネー「ナナコ」を発行するセブン・カードサービス(以下
おそらく 2023 年に Zenn で出す最後の記事になるかと思います。 タイトルの通り、2023 年に読んだ本の中で、特に素晴らしかったものをご紹介します。 とはいえあまり今年は技術書を読んだ印象がなく… というのも、特定の xx(例えば Next.js、Ktor)といった部類に関しては公式のドキュメントを読むことがほとんどになり、書籍に求めるのは公式ドキュメントに書かれていない何かや誰かの経験・ノウハウになったからだと思います。 この記事を書くにあたって今年読んだ本を振り返ってみても、やはり十数冊程度(それでも月に 1 冊は読んでた)のでインプット:アウトプットの割合的には良いバランスではないかと思っています。 ただ、先に述べた通り公式ドキュメントに書かれていないなにかを売っている本というのはどれも本当の意味で価値があるものであり、皆さんにも本当に意味のある情報にお金を使っていただける
こなたま(CV:渡辺久美子) @MyoyoShinnyo 今まで大谷さんはアメリカで無私無欲な男として尊敬されていたが、7億ドルの契約金を「全額後払い」つまり10年タダ働きするつもりで全球団と交渉していた(最低年俸の規定があるので諦めた)という話が知れ渡るや、尊敬より畏怖、「理解しえない生物」「勝利ジャンキー」と気味悪がり始めたの面白すぎ 2023-12-14 08:47:35 こなたま(CV:渡辺久美子) @MyoyoShinnyo 何が理解しえないかっていうと、大谷さんの提案は日本人的な感覚だと「無私無欲」の範疇に入るけど、見方を変えると「働きに対して相応の報酬を渡す」「フェアな取り引き」を皆が守ることで保たれる公平・公正さが、一人の「勝利への欲求、わがまま」で崩されるって話 2023-12-14 08:54:40
空前のホストブーム。だが一方で近年、そのイメージが著しく低下している。中でもホストクラブで作った高額な「売掛金」を支払うために街頭に立ち客を取る女性たちの存在が問題となっている。 【マンガ】「一緒にお風呂入ろ」母の再婚相手から性的虐待を受けた女性が苦しむ罪悪感 ホストジャーナリストとして業界の動向を注視してきた現役のホストで経営者の心之友也さんは、「ホスト=悪ではない」と述べる。 前半記事『歌舞伎町で刺されたのもホストだった! 空前のブームでキャストの質は二極化…現役ホストが明かす、イメージ低下が指摘されるホストクラブ「本当の内情」』に引き続き、社会問題に詳しいジャーナリストの千葉春子氏が取材した。 「ホス狂」という言葉に象徴されるように、10代後半、20代の若い女性がお金もないのに目当てのホストに会いたい、No.1にしたい、との理由から、連日、店を訪れる。支払い能力に乏しい彼女たちは高額
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート(バリュー)」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
『イーデス』は、複数の企業と提携し情報を提供しており、当サイトを経由して商品への申込みがあった場合には、各企業から報酬を受け取ることがあります。ただし当サイト内のランキングや商品の評価に関して、提携の有無や報酬の有無が影響を及ぼすことはございません。 また当サイトで得た収益は、サイトを訪れる皆様により役立つコンテンツを提供するために、情報の品質向上・ランキング精度の向上等に還元しております。※提携機関一覧 2022年度から高校家庭科の金融経済教育の内容が拡充されるなど、若いうちから「お金」について学ぶ機会が増えてきています。子どもを持つ親として、お金の使い方を含めた金融経済教育(金融教育)への関心を持つ方も多いことでしょう。 一方で、「子どもに金融教育を行いたい」という気持ちはありつつも、自身の金融リテラシーに不安を抱いている人も少なくないのではないでしょうか。経済の仕組みや投資、ライフプ
Published 2024/06/26 16:45 (JST) Updated 2024/06/27 18:32 (JST) 小中学生のいる困窮世帯の計60%が、子どもの夏休みは「なくて良い」「今より短い方が良い」と考えていることが26日、民間団体のアンケートで分かった。理由は「子どもが家にいると生活費がかかる」が最も多かった。物価高が続く中、夏休みは学校の給食がないため家で食事を用意する必要があり、光熱費もかかることが背景にある。 調査は、認定NPO法人「キッズドア」(東京)が5月下旬から6月上旬にインターネットで実施。約1400世帯が回答した。 夏休みは「なくて良い」が13%、「短い方が良い」は47%だった。理由を複数回答で尋ねると、最多は「生活費がかかる」の78%だった。
アダルトメディア研究家の安田理央さんがSNSで「推し『ビジネス』の終焉」という表現を使っておられ、我が意を得たりで膝を打ちまして。ほんと、そんな感じなんですよ。 一連のジャニーズ関連だけでなく頂き女子やホスト刺傷などのホスト規制ネタに加えて、ちょっと前までのアイドルビジネスで秋元康さんが持ち上げられてきてやがて廃れたプロセスなどを見ても、やはりコト消費的な推しビジネスは乱獲の果てに終わり始めているんじゃないのかなあと思うわけです。 推しビジネスの罪 ゲーム業界の仕事をしていると、推しビジネス問題とはどうしても向き合わざるを得ず、その中でも一時期ソーシャルゲームが興隆し、あまりの利益率の高さに各社こぞって参入した経緯を思い出します。たかが1枚のイラストで好きなキャラクターが出るからと言って、低確率のガチャ10回回すのに3,000円という法外に高額のサービスを複数回回すことがゲーム収益の根幹と
政治団体「NHKから国民を守る党」は東京都知事選(20日告示、7月7日投開票)に24人の候補者を擁立し、選挙ポスター掲示板で同団体に割り当てられる最大24枠のポスターを貼る権利を販売する方針を示している。立花孝志党首は16日、自身のユーチューブ番組で、ポスター掲示板について「ネット時代にベニヤ板に紙のポスターを貼るのはやめるべき」とした上で「いろいろな種類のポスターがドーンと貼られると面白い。多くの人が選挙に関心を持ち投票に行けば万々歳だ。選挙をフェスにする」と語った。 立花氏は、24人が出馬する理由について「都知事になろうと思ってやっている活動ではない」とし、「選挙は政治的な目的を達成するためにやる。NHKにお金を払わない人を増やし、NHKをぶっ壊すためだ」と述べ、NHKの政見放送を「ジャック」する狙いがあると説明した。 「NHKはCМをやらず、どんなにお金を出しても放送枠は買えないが、
そもそも、なぜインドカレー屋は日本中に存在するのか? 素朴な疑問の答えを徹底的に追求した1冊の本『カレー移民の謎 日本を制覇する「インネパ」』が話題を呼んでいる。著者の室橋裕和さんに話をうかがうと、そこにはインドカレー屋の知られざる裏事情と悲しい現実が見えてきた。 日本各地に存在するインドカレー店はネパール人が経営していることがほとんどだと、室橋さんの著書のなかにはあった。その理由は? 「もちろんインド人がやっているところもあるんですが、大半はネパール人です。ネパール人経営のインドカレー店は“インネパ”とも呼ばれ、日本のいたるところにあります。そもそもの理由は外食産業がネパール人の出稼ぎの手段になっていて、インドでコックとして働いてきたネパール人が、さらに大きなお金を稼ぐために日本へ渡ってくる動きが広がったのです」 とはいえ、日本にやって来るのも簡単な話ではない。店を出すのにも多額の資金が
※当アカウントは特殊な訓練を受けています、良い子はマネしないでね! ※当地ホンジュラスは。10万人あたりの殺人件数が世界ランキング1〜4位をここ10年間彷徨っており殺人事件の90%以上が捕まらない国です、判断ミスったら射殺されます、以下の記事はあくまで酒のつまみとしてお楽しみください 始まりこの旅程のルート この日はエルサルバドルの首都サンサルバドルからホンジュラスの北部にあるコパン・ルイナスという遺跡観光都市に向けて移動していた。早起きして7時には出発しエルサルバドルを出国してホンジュラスへと入国したのは午前11時前のことである。 いいペースで動けていたがこの時通過したエル・ポイという街からコパンへはオコテペケ、ラ・エントラーダという街を経由しないと辿り着かない。乗り換えが多い区間であった。 国境からオコテペケで乗り換えラ・エントラーダへと向かう。この路線は一発で行けるはずであった。が、
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