京都大学、Pythonによるプログラミング演習教材を無料公開
プログラミング演習の教材は、プログラミングの初学者を対象にPythonを用いたプログラミングを演習方式で学ぶもので、京都大学学術情報リポジトリ（KURENAI）で公開されている。本編のほか、横道にそれる話題をまとめたコラム編の2つの教材がある。著者は国際高等教育院 教授の喜多一氏。 本教材は、2018年度に全学共通科目として実施された授業を元に構成されたもので、到達目標としては以下の3つを挙げている。 Pythonによるプログラムの実行についての基本操作ができるようになる。 Pythonプログラムを構成する基本的要素の機能と書式について説明し、例題を用いて実行例を構成できるようになる。 Pythonを用いて簡単なプログラムを自ら設計、実装、テストできるようになる。 著者は、本教材のまえがきにおいて、多くの解説書がプログラミング言語の紹介に終始しがちななか、Pythonというプログラミング言
Firebase AuthなどJavaScriptでAPIセッション用のトークンを得ることについて - Qiita
ちょっとでもセキュリティに自信がないなら、 Firebase Authentication を検討しよう （※ こちらの参照記事の内容自体に不備があるとか甘いとか指摘するものではないんですが、勝手に枕として使わせてもらいます） 上記記事は、Firebase Authenticationが提供するJavaScript APIを使ってJWTのトークンを取得し、自前のサーバにHTTPのヘッダで送りつけて検証をさせることで、認証の仕組みをセキュアかつかんたんに実現しよう、という内容です。 このようにJavaScriptのAPIでトークンを発行して自前バックエンドのAPI認証につかう方法はAuth0のSDKなどでも行われていますので、IDaaSをつかってSPAを開発する場合には一般的なのかもしれません。 話は変わりますが、SPAの開発に携わっている方は「localStorageにはセッション用のトー
科学論文を公開するため、研究者が雑誌の出版社に料金を支払うケースが増えていて、京都大学が学内の状況を調べたところ、昨年度の投稿料は最大でおよそ２億円だったことが分かりました。専門家は、研究費を圧迫しているおそれがあり、国内全体の状況を調べる必要があると指摘しています。 こうした中、京都大学が、所属する研究者を対象にオープンアクセスの利用状況を調べたところ、昨年度、オープンアクセスで投稿した論文は最大で1400本、投稿料は最大で１億9000万円だったことが分かりました。 投稿料の平均はおよそ13万6000円となっていて、前の年度と比べて、論文数は20％余り増加し、投稿料の総額もおよそ18％増加したということです。 科学雑誌の現状に詳しい国立情報学研究所の安達淳副所長は「信頼性の高い調査としては初めて行われたものといえる。投稿料の負担によって研究費を圧迫しているおそれがあり、国内全体の状況を早
Q. 論文を違法ダウンロードされた研究者はどう思うでしょうか？
新型コロナウイルス感染症の治療の難しさを克服する手がかりが見えてきた。ウイルスの侵入時の結合の強さや体内での増殖しやすさなどに関与する研究成果が相次ぐ。欧州にみられるような爆発的患者急増（オーバーシュート）への警戒が各国で強まる中、流行の予測や治療薬開発を後押ししそうだ。世界の感染者は累計で23万人超、死者も1万人に達するなど感染拡大が止まらない新型コロナ感染症。高齢者の重症化防止や、水面下で
by ActuaLitté 世界的な学術誌の出版社・エルゼビアで、あまりにも利益率が高すぎるとして学術委員会が求めた掲載料の引き下げが拒否され、学術委員全員が辞任するという事態が発生しました。エルゼビアの利益率はGoogleやApple、Amazonをしのぐもので、今回の動きは巨人に対する反抗であるとして世界の学者からは称賛されているとのことです。 ‘Too greedy’: mass walkout at global science journal over ‘unethical’ fees | Peer review and scientific publishing | The Guardian https://www.theguardian.com/science/2023/may/07/too-greedy-mass-walkout-at-global-science-jour
東北大学・東京工業大学・総合研究大学院大学・東京理科大学とWiley、日本発の研究成果のオープンアクセス化の促進に関する覚書に署名
東北大学・東京工業大学・総合研究大学院大学・東京理科大学とWiley、日本発の研究成果のオープンアクセス化の促進に関する覚書に署名 【概要】 国立大学法人東北大学、国立大学法人東京工業大学、国立大学法人総合研究大学院大学（総研大）、学校法人東京理科大学の4大学の図書館長と、研究・教育分野をリードするグローバル企業Wiley（日本法人：ワイリー・パブリッシング・ジャパン株式会社）は、2022年1月31日付にて、論文のオープンアクセス出版に関する新たな覚書に署名しました。この覚書は、近年世界的に広まっている「転換契約」(transformational agreement、用語1)と呼ばれる、ジャーナル購読モデルからオープンアクセス（OA）出版モデルへの転換を目指す契約を見据えたものであり、日本発の研究成果の論文発表におけるオープンアクセス化を一層促進する取り組みとなります。 今回の覚書は、4
Message from ACM Regarding Open Access to ACM Digital Library during Coronavirus
About ACM ACM, the world's largest educational and scientific computing society, delivers resources that advance computing as a science and a profession. ACM provides the computing field's premier Digital Library and serves its members and the computing profession with leading-edge publications, conferences, and career resources. [Learn More about ACM...]
ネイチャー誌とその姉妹誌、120万円のOA出版オプションを設定｜学術情報流通｜国立情報学研究所 オープンサイエンス基盤研究センター
CA1959 – CHORUSダッシュボード・サービスと千葉大学附属図書館での取り組み / 高橋 菜奈子, 千葉 明子 ハゲタカジャーナル問題 : 大学図書館員の視点から 北海道大学北キャンパス図書室：千葉浩之（ちばひろゆき） 1. 日本におけるハゲタカジャーナル問題の表面化 金儲けのみを目的とした粗悪学術誌、いわゆるハゲタカジャーナル(1)の問題は、国際的にはpredatory publishingとして以前より認知され、様々な議論や対応がなされてきた。国内でも既に栗山が主題的に論じている(2)が、2018年の一連の毎日新聞の報道によって広く知られるようになった(3)。とりわけ、過去15年弱の間に日本から5,000本超の論文がハゲタカジャーナルに掲載されたとの調査結果(4)は重く受け止められ、研究者に対して注意を呼びかける動きが見受けられる(5)。 筆者も2018年10月に研究者向けに注
2002年、BOAIはOAの究極的な目標を「共有された知的会話と知識の探求を行うなかで人類を一体化すること」と定めた。BOAI宣言から約20年経った今、果たしてこの目標は達成されたのであろうか？ 結論から言うと、現状はOAが人類を一体化するという理想に近づくどころか、地政学的な緊張関係やそれが引き起こすインターネットの分断（Splinternet）などの影響もあり、OA運動そのものが分裂しつつあるように見える。 欧州諸国は、APCモデルによるOAの拡大を強力に推し進めている。 OA2020イニシャティブの下で、各国の図書館コンソーシアムは転換契約（Transformative Agreements）を進め、研究資金配分機関もcOAlition Sを結成し、Plan SによるOA化を強力に推進している。 それに対して、新興国やグローバルサウスの国々は、APCモデルによるOAはpaywall（
研究論文、無料即時公開を提言 公的資金投入、国民に還元 ｜ 共同通信
Published 2023/10/19 17:51 (JST) Updated 2023/10/19 18:09 (JST) 政府の総合科学技術・イノベーション会議の有識者会合は19日、研究論文をインターネットで公開し閲覧可能にする「オープンアクセス（OA）」を巡り、公的資金が投入された研究成果は、国民に還元するために無料で即時公開すべきだとする提言をまとめた。2025年度から公募する国の競争的研究費制度に関わる研究を対象とした。 提言は、対象となる論文とその根拠になるデータは、学術誌への掲載後、国が整備するデータベースなどに掲載することを著者に義務付けるべきだとした。OA推進は5月の先進7カ国首脳会議（G7広島サミット）でも議論され、政府は本年度内にも定める日本のOA方針に提言を盛り込む見通し。
プレプリントの隆盛は悪貨が良貨を駆逐するか
日経メディカル運営の「日本最大級」医師求人メディア。転職支援会社が扱う求人情報のほか、医療機関からの直接求人情報も掲載！
１ 現状及び問題点 ・２１世紀に入ってから理学工学系の学術の後退がはじまるとともに、我が国の学術情報環境は国際的な変化に対応できずに周回遅れにある。 ・現在顕在化している問題は、電子ジャーナル購読費の高騰問題、国際的ジャーナル競争に耐えられるトップジャーナルの不在、オープンデータ・オープンサイエンスへの対応の遅れと知財リテラシーの欠如、少子化に伴い学協会の持続可能性と学術誌刊行などの学協会機能の後退などである。 ・これらの問題は学術に関係する全ての構成員、すなわち科学者、学術コミュニティ、教育研究機関や図書館組織、研究資金配分機関や政府、その他の関係機関に関わる大きな問題であり、特に国際競争力が重要な指標である学術分野では深刻である。 ・これからの10年は、オープンアクセス化をキーワードに、インターネットとAI技術を高度に利用する学術誌などの学術情報流通の大変革期に入るが、我が国がこの遅れ
by Pexels カリフォルニア大学と学術出版社のエルゼビアとの間で契約がこじれている件で、カリフォルニア大学の教授たちがエルゼビア傘下の「Cell Press」が刊行している学術誌の編集を行わないことを表明しました。 UCCellPressEditorialBoardSuspensionsAlphabetical https://docs.google.com/document/d/1bzxZjTdXOIC0cvyHV7i-6w59ypQE-W81WwF30vyE_JE この意見を公開書簡で表明したのは遺伝子編集技術「CRISPR-Cas9」の共同開発者として知られるジェニファー・ドゥドナ氏や、2009年のノーベル生理学・医学賞受賞者のエリザベス・ブラックバーン氏ら。書簡では、Cell Pressの学術誌が生命科学のコミュニティにとって役立つ存在であることを認めつつも、契約問題によって
Thank you for visiting nature.com. You are using a browser version with limited support for CSS. To obtain the best experience, we recommend you use a more up to date browser (or turn off compatibility mode in Internet Explorer). In the meantime, to ensure continued support, we are displaying the site without styles and JavaScript.
##article.authors## 横山, 詔一 国立国語研究所，研究系 石川, 慎一郎 神戸大学大学教育推進機構／国際文化学研究科／数理・データサイエンスセンター 井田, 浩之 城西大学，経営学部 相澤, 正夫 国立国語研究所，研究系 DOI: https://doi.org/10.51094/jxiv.720 キーワード: オープンアクセス、 オープンサイエンス、 日本語学術論文、 権利保持戦略 抄録 内閣府より，2025 年度以降の新規に公募する競争的研究費について，研究成果の即時オープンアクセス（OA）義務化の方針が示されている。それを前提に，本稿では，とくに日本語学術論文のOAをめぐる現状を整理し，日本語学術論文の執筆者がとるべき対応や留意点について考察を行う。本稿は7つの節からなる。まず，第1節では問題の背景を示し，第2節では関連する論考や資料を紹介する。次に，第3節では即
紀要編集者ネットワークはDOAJ（Directory of Open Access Journals）への収録申請を支援しています。 DOAJとは DOAJは、2003年にスタートした査読付きオープンアクセスジャーナルの索引です。その使命は、専門分野、地域、言語に関係なく、質の高い査読付きオープンアクセスジャーナルを収録し、各誌の認知度、アクセス性、評判、利用度、影響度を世界的に高めることにあります。スタート当時は、300誌の収録でしたが、現在では、自然科学、工学、医学、社会科学、人文学、芸術のあらゆる分野から、約17,500誌が収録されています。 日本からは、近年J-STAGEの収録誌を中心に収録が進んでおり、2022年2月現在62誌が収録されています。 DOAJへの収録 収録には、DOAJのウェブサイト上で申請書を作成し、提出する必要があります。提出後、審査を経て採択されると、DOAJ
今こそオープンアクセスポリシーが重要なときだ
オープンアクセスに強く懐疑的な人たちさえも困惑させたニュースが出た。「トランプ対ベルリン」という見出しのもと、ドイツのWelt am Sonntag新聞は、トランプ大統領が「アメリカ合衆国のためだけに」COVID-19ワクチンを確保するべく、ドイツの製薬会社CureVacに対し10億ドルの支払いを提案したことを報道したのだ。 これに対し、ドイツの保健相のJens Spahnは、そのような取引は「ありえない」と述べ、ドイツの経済相のPeter Altmaierは「ドイツは売り物ではない」と話した。特に憤慨したのがオープンサイエンスを推進している人々だ。Trinity College DublinのLorraine Leeson教授は、「今はこのような行動を起こすようなときではない。これは有意義な対応をするために今やっている #OpenScience の活動に逆行する行為だ。今は排他的な行動で
Kyoto University Research Information Repository: 京都大学におけるオープンアクセス状況の調査
ダウンロード数: 542 このアイテムの引用には次の識別子を使用してください: http://hdl.handle.net/2433/250151
新聞やテレビ、Twitterでも見かける「○○についての論文が発表されました」というニュースを見かけたことがあるだろう。しかしこのとき、研究者側が多額の掲載料を払っているという事実をご存じだろうか。 研究にも発表にもお金がかかるという、多くの研究者にとって悩ましい状況を描いた漫画がTwitterに投稿された。初めてこの事実を知った人たちからは「研究にもお金がかかるのに、論文を発表するのにもお金がかかるの！？」と驚く声が集まっている。 漫画を投稿したのは、医師で漫画家の永田礼路 （@nagatarj）さん。現在は臨床業務のみで論文を発表する研究業務には携わっていないとのことだが、今回なぜ研究者の苦悩を描いたのか詳しく話を聞いた。 論文に関わる費用についての漫画を投稿したのはなぜですか？ 9月4日に開催のコミティア（自主制作漫画誌展示即売会）で何か新刊を出したいと思っていたのが先にありました。
OA価格の透明性に関する情報公開フレームワークの提案
2020年1月14日、ウェルカム財団とUK Research and Innovation（UKRI）の助成を受けてInformation Power社が実施した、オープンアクセス（OA）価格の透明性に関する調査の最終報告が公開されました。この報告の中ではOAに関する価格の透明性について、出版者が公開するべき情報のフレームワーク案も提案されています。 Information Power社は研究助成機関・図書館・コンソーシアム等を主な顧客とするコンサルティング会社です。今回の調査はPlan Sの実践に向けて、cOAlition Sを代表してウェルカム財団とUKRIが同社に委託したものでした。報告では図書館員や研究者・出版者・助成機関を対象とする質問紙調査や、その結果を踏まえてのワークショップ等の結果に基づき構築された、価格の透明性に関するフレームワークが提案されています。 このフレームワーク
令和5年5月13日（5月16日更新） 科学技術・イノベーション推進事務局 １．G7仙台科学技術大臣会合の概要 令和５年５月12日（金）から14日（日）に、宮城県仙台市・秋保温泉においてG7仙台科学技術大臣会合が開催され、高市大臣が議長を務めるとともに、G7仙台科学技術大臣会合参加の要人と二国間会談を行いました。 会合では、「信頼に基づく、オープンで発展性のある研究エコシステムの実現」をメインテーマとし、今後の科学技術政策の方向性として、「科学研究の自由と包摂性の尊重とオープン・サイエンスの推進」、「研究セキュリティとインテグリティの取組による信頼ある科学研究の促進」、「地球規模課題解決に向けた科学技術国際協力」について議論が行われ、G7各国及びEUと共通認識を得ました。 本会合の成果文書として、「G7科学技術大臣の共同声明」を発出しました。 ・G7 Science and Technolo
政府は、公的資金で研究を行った学術論文について、インターネット上で誰でも無料で読める「オープンアクセス（ＯＡ）」にすることを研究者に義務づける方針を固めた。研究成果を速やかに国民に還元することが狙いだ。１２～１４日に仙台市で開かれる先進７か国（Ｇ７）科学技術相会合で、ＯＡについての国際連携を呼びかける。 学術論文は通常、出版社が発行する学術誌に掲載されるが、購読料の高騰に伴い、大学などは購読する学術誌を減らしている。ＯＡで研究成果を共有しやすくすれば、広く読まれる上、他の研究者から引用されて評価される機会も増える。その結果、研究の加速や新たな技術革新などにつながると期待できる。 政府は公的なサーバーを整備し、研究者に掲載論文の最終稿やデータの送信を義務づけて、誰でも出版直後に読めるようにする方針だ。２０２５年度以降の新規公募研究が対象となる。 米国も昨年８月、公的資金による研究成果について
プランS改訂版発表後の展開 ―転換契約等と出版社との契約への影響 国立情報学研究所オープンサイエンス基盤研究センター：船守美穂（ふなもりみほ） 助成を受けた研究成果について完全即時のオープンアクセス（full and immediate OA）を求める「プランS」が2018年9月に発表されて、早2年が経過した。本稿の執筆時点からあと数か月もすると2021年1月となり、プランSが発効する。 プランSは、2018年9月の発表段階においては「10の原則」でスタートしたが(1)、その後、これら原則を具体化する「実施ガイドライン」を2018年11月に発表した(2)。その後、パブリックコメントを経て、2019年5月末には、「10の原則」と「実施ガイドライン」の改訂版を発表し、このときに、当初2020年1月であったプランSの発効期日を、2021年1月に延期した(3)。プランSの打ち出し当初の衝撃と、改訂
プレプリントサーバarXivに2020年9月3日付で、オープンアクセス（OA）ジャーナルの現在のインターネット上における保存状況等の調査結果を報告した文献“Open is not forever: a study of vanished open access journals”が公開されています。 同文献は、フィンランドの情報システム研究者Mikael Laakso氏ら3人の共著により執筆されました。2020年8月27日付の初版（Version 1）公開後、二度の改訂を経たVersion 3が9月3日付で公開されています。 学術的な研究成果物の発表が紙媒体で行われていた時代には、これらの保存は図書館員の責任の下に行われていましたが、デジタル出版とOAの普及によって、学術雑誌の長期保存の保証が揺るがされ、インターネット上から完全に消滅する可能性があるという変化が発生しています。著者らはこの
１．権利保持戦略を勉強しよう 連載第1回にて、英国では機関リポジトリによるセルフ・アーカイブ（グリーンOA）が機能していることを紹介しました 。ただし英国の場合、機関リポジトリへの登録は論文採択と同時にするのが義務ですが、それを一般に公開するまでにはエンバーゴ（猶予期間）が認められています。日本で2025年度新規採択分からの実施が予定されている[1]、論文出版と同時のOA（即時OA）をセルフ・アーカイブで実現しようとすると、多くの出版社はエンバーゴなしでのセルフ・アーカイブを認めていないし、出版にあたって著者は出版社（専ら海外の）に著作権を譲渡するよう求められるので自分の論文でも出版社の許諾なく公開できない、という問題に直面します。ことは著作権の問題、ということもあって最近ではオープンアクセス関係のセミナーでこの問題の専門家が招かれる機会も増えてきました。特に人間文化研究創発センターの鈴木
Research NAVI: オープンアクセス論文を探す・公開する: オープンアクセス（OA）とは
インターネット上で公開され、誰でも無料でアクセスし利用できるということをオープンアクセス（Open Access:OA）といいます（Budapest Open Access Initiativeより）。 掲載先や論文掲載料（Article Processing Charge：APC）の支払い者によって、主に以下の4種類に分類できます。 国際的な助成機関より推奨されているのは主にゴールドもしくはグリーンです。 ゴールド（ゴールドOA） 出版社サイトにおいて、読者（大学・図書館等の機関を含む）が購読料を支払わない雑誌（オープンアクセス誌）に掲載されるものです。著者が論文掲載料（APC）を支払います。 著者ではなく、研究機関や公的助成機関、出版社、学会等が費用を負担するものをダイヤモンドOAと呼ぶこともあります。 グリーン（グリーンOA） 機関リポジトリ等において、著者自身が従来の学術雑誌（購読
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
最大で2億円 科学論文公開で研究者が料金支払うケース増 京大 | NHKニュース
新型コロナ研究成果相次ぐ 体内侵入時、細胞と結合強く - 日本経済新聞
４大学図書館による「#転換契約」：そのとき、歴史は動いた｜仙台通信note (Sendaitribune)
学術出版社エルゼビアが掲載料引き下げを拒否したため学術委員会の全科学者が辞任
https://twitter.com/nagatarj/status/1565312244799643648
CA1960 – ハゲタカジャーナル問題 : 大学図書館員の視点から / 千葉 浩之
分裂するオープンアクセス運動｜オープンサイエンスの動向｜国立情報学研究所 オープンサイエンス基盤研究センター
提言「学術情報流通の大変革時代に向けた学術情報環境の再構築と国際競争力強化」ポイント｜日本学術会議
カリフォルニア大学の教授らが学術出版社エルゼビアの学術誌の編集を行わないと表明
Japan’s push to make all research open access is taking shape
CA1961 – 動向レビュー：岐路に立つ査読と、その変化に踏み込むPublons / 松野 渉
日本語学術論文の即時オープンアクセス実現に向けて | Jxiv, JSTプレプリントサーバ
DOAJ収録申請支援 | 紀要編集者ネットワーク
英・ケンブリッジ大学出版局（CUP）、大学図書館コンソーシアム連合（JUSTICE）に“Read ＆ Publish”モデル契約を提案
【速報版】責任著者のオープンアクセス論文に関わる費用の軽減につきまして（Elsevier） – 早稲田大学図書館
CA1977 – 動向レビュー：学術雑誌の転換契約をめぐる動向 / 尾城孝一
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団からAPC助成を受けた3,268本の論文に関する分析結果とデータが公開される
米・カリフォルニア大学、オープンアクセス（OA）出版社・PLOSとOA出版に関する2年間の試験契約を締結：同大学著者による論文出版時に図書館が一律1,000ドルを助成
米国政府が政府助成研究の即時オープンアクセス（OA）義務化を検討？：出版関係者等に様々な反応（記事紹介）
「論文の発表に100万円以上の費用がかかる」システムの全貌を描いた漫画から研究者の苦悩があらわに
オランダ大学協会（VSNU）、改正著作権法第25fa条（“Taverne Amendment”）による学術成果のオープンアクセス（OA）化の実施拡大に対する支援を決定
Ｇ７科学技術大臣会合 - 科学技術・イノベーション策 - 内閣府
米国政府の政府助成研究の即時オープンアクセス（OA）義務化方針案を支持する利害関係者団体・反対表明を撤回した利害関係者団体の一覧（記事紹介）
公的資金研究 論文の無料公開義務化…ネット上 成果の還元狙う
CA1990 – 動向レビュー：プランS改訂版発表後の展開―転換契約等と出版社との契約への影響 / 船守美穂
オープンアクセス（OA）は長期保存を保証しない：インターネット上から消滅したOAジャーナルに関する調査（文献紹介）
権利保持戦略、みんなちゃんとやってる？ | JPCOARウェブマガジン
学術雑誌契約のオープンアクセス（OA）要項モニタリングに必要な論文レベルのメタデータのチェックリスト化（文献紹介）
entori.jp
gyouzadb.supleks.jp
www.nikkei.com
gyouzadb.supleks.jp
shokou-lifetech.com
www.nikkei.com