KDDIの5Gが“真の実力”を発揮、通信品質の評価を覆せるか 「5G SA」の本格展開も見据える:石野純也のMobile Eye(1/3 ページ) KDDIは、6月14日にネットワークに関する説明会を開催。Sub6と呼ばれる5Gの3.7GHz帯、4.0GHz帯の出力増強やアンテナの角度調整の結果、関東のエリアが2.8倍に広がったことを報告した。調整は約2カ月間かけ実施してきたが、既に関東での対応は完了している。KDDIはSub6のエリア拡大を2月に予告していたが、それを実現した格好だ。では、これによってどのような変化があったのか。その詳細をレポートする。 衛星干渉条件の緩和で出力アップ&アンテナ角度を調整、関東エリアは2.8倍に KDDIは、3.7GHz帯、4GHz帯の5Gをそれぞれ100MHzずつ保有している。合計した帯域幅は200MHz。自ら基地局を持つMNOの中では、ドコモと並ぶ広さ
いまから7年前の2017年、とんでもないCMが世に放たれたことを皆さんはご存知だろうか。 DoCoMo25周年スペシャルムービーCM「いつかあたりまえになることを」。 このCMは4分にもおよぶ長さのためTVCMというより、もはやショートムービーなのだけど、とにかく破壊力が高いのでまずはしっかりと見てほしい。 なにこれ。 おそらく、この動画を見終わって、多くの人がこんな状態に陥ったんじゃないだろうか。 なんかしらんけど泣ける。 ただ、そこにあるのはあまりに複雑な感情なはずだ。 ありきたりで分かりやすいそれと違って、心の奥底がザワザワするような、敏感な場所を得体のしれないもので撫でられているような、まるでどこかで自分が経験したかのような、そんな感覚が生じているのだ。 もちろん、そうでない人もいるのだろうけど、それを言い出すと話が始まらないので、みんなそうなったと思い込んで話を進めていく。 感情
KDDIの「Google メッセージ」採用で「+メッセージ」はどうなる? iOS 18のRCS対応も追い風に KDDIは5月16日、Android端末の標準メッセージアプリとして、「Google メッセージ」を採用すると発表しました。今後、同社が販売するAndroid端末にはGoogle メッセージがプリインストールされます。 米Googleは5月15日(現地時間)に公開したブログの中で、「KDDIやその他のパートナーと連携し、RCSによる最新メッセージ体験を日本でも提供できるように取り組んでいる」と発表しており、KDDIの発表はこれに合わせたものです。 Google メッセージアプリは、そもそもAndroidの標準アプリでもあります。ここにきて、標準アプリとして採用といわれてもピンとこない人もいるかもしれません。そこでいったん、日本のAndroidにおけるメッセージアプリやRCSの扱いに
名無しのさくらんぼ @mm_cherry16 @konoNUFC うちも文化祭au PAYのみです🥲 KDDIが当日含む準備等のサポートをしているらしく、現金との併用や他の支払い方法の提案をしても全部却下されました… 最近は私立を始めとして色んな学校がau PAY払いのみになってるらしいです😔 2024-06-08 08:54:30 リンク au PAY magazine au PAY、全国の高校を対象に「キャッシュレス学園祭」受付開始 KDDI株式会社とauペイメント株式会社は2023年8月1日から、全国の高等学校を対象に、学園祭での支払い方法にスマホ決済サービス「au PAY」を利用できる「キャッシュレス学園祭」の申し込み受付を開始します。
「こういうことが起きてしまったこと自体もすごくつらかったですが、先ほど源さんが言ったみたいな誹謗中傷、攻撃を受けてつらい思いをしている姿を隣で見るのが本当につらくて。 もう二度とこういうことが起きてほしくないなと思ったし、こんな思いになりたくないなと思ったし、誰の身にも起きてほしくないなと思ったので、それを願っております」 5月28日、星野源さんと新垣結衣さんが、自分達に対する憶測の報道を否定するために、オールナイトニッポンに夫婦そろって生出演したことが大きな話題になりました。 冒頭の発言は、新垣結衣さんが星野源さんが誹謗中傷の攻撃を受けていたことを見ていたことを振り返って、話されていた言葉です。 参考:【全文】新垣結衣 星野源のラジオに生出演 沈んだ声で騒動を否定「隣で見るのが本当に辛くて」 2人のラジオでの音声は、いまでも星野源さんのSpotifyで聞くことができますので、実際に聞いて
NTTドコモは、無人の航空機を使った「空飛ぶ基地局」による通信サービスを、再来年、2026年に日本で商用化すると発表しました。商用化は世界で初めてとなり、災害の被災地などでの活用を想定しています。 発表によりますと、NTTドコモはヨーロッパの大手航空機メーカー、エアバスの子会社などと共同で、2026年に「HAPS」と呼ばれる無人の航空機を使った通信サービスを日本で商用化します。 高度およそ2万メートルの成層圏に通信機器を搭載しソーラー発電で動く無人の航空機を長期間飛行させ、地上に基地局がなくても1つの機体で直径100キロメートルの範囲をカバーできることから、「空飛ぶ基地局」とも呼ばれています。 地上の基地局が災害で使えなくなった場合や、山間部など基地局の設置が難しい地域での活用を想定し、商用化は世界で初めてとなります。 記者会見でNTTの島田明社長は、2024年度中に実証試験を行うとしたう
国立競技場の民営化を担う事業者の選定を進めていたJSC=日本スポーツ振興センターは審査の結果、優先交渉先としてNTTドコモやサッカーJリーグなどでつくるグループを選んだと発表しました。 JSCが所有する国立競技場は運営を来年4月から民間に移行する方針で、運営事業者の審査の結果が3日発表されました。 それによりますと、参加表明があった3つのグループから優先交渉先として選んだのは、NTTドコモを代表とし、サッカーJリーグなど3つの企業と1つの公益社団法人からなるグループだということです。 このグループの提案額は運営期間の30年で528億円に上り、国が年間およそ10億円を上限に公費負担するとしていた維持管理費についてもグループ側が賄う計画で、国による赤字補填(ほてん)は発生しない見通しです。 ただ、土地を所有する東京都などへの年間およそ11億円の賃借料は引き続き国が負担するということです。 優先
Published 2024/06/03 11:08 (JST) Updated 2024/06/03 15:33 (JST) 東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムだった国立競技場の民営化事業について、日本スポーツ振興センター(JSC)は3日、NTTドコモを代表とするグループを優先交渉権者に選んだと発表した。同陣営は運営権の対価として528億円を提案しており、懸念されていた公費による赤字補填がなくなる見通しとなった。 グループは前田建設工業やSMFLみらいパートナーズ、サッカーJリーグも含めた4者で構成。事業期間は来年4月から30年。3グループから事業方針の提案を受け、運営方法やコストの提案を総合評価する方式で審査した。 民営化にあたっては採算性が課題とされ、国が年間約10億円を上限に負担可能とする方針を示していた。関係者によると、NTTドコモのグループは独自に開発する遮音技術により
2030年に月面での通信サービスの提供を始める計画をKDDIが発表しました。月面探査の本格化に向け、宇宙飛行士や車両などを通信で結ぶインフラの整備を進めるとしています。 KDDIは30日、月面での通信事業に本格的に参入する計画を発表しました。 それによりますと、2028年に月と地球のあいだを光や電波で結ぶ大容量の通信技術の実用化を目指します。 さらに、2030年に月面での通信サービスの提供を目指すということです。 月面に基地局を整備し、宇宙飛行士や探査の車両などを高速のデータ通信で結ぶインフラの整備を進めるとしています。 整備に当たっては、およそ38万キロの距離がある月と地球の間を光のレーザーで届くようにする技術の開発を進めるほか、基地局の建設を担うロボットの開発を加速させる方針です。 また、スタートアップ企業とも連携し、月や宇宙での新たなビジネスにも取り組むとしています。 月面活動をめぐ
ドコモが「dポイントクラブ」を改定する真の狙い “d払い併用”でも損する場合あり:石野純也のMobile Eye(1/2 ページ) NTTドコモは、2024年10月3日にdポイントクラブを改定する。まず、2つ星に上がるための基準を大きく緩和し、3カ月で50ポイントまで引き下げる。もう1つが、ランクに応じたポイント付与率の変更だ。d払いでのポイント還元率が上がり、トータルではよりdポイントがたまりやすくなる。一方で、旧料金プラン向けに実施していた「長期利用ありがとう特典」は終了する。 変更されるポイント付与率の中身を見ていくと、dポイントからd払いへの動きが見て取れる。単にdポイントをためるだけでなく、決済も併用するユーザーをより優遇する流れだ。dポイントを軸に、d払いを拡大していく狙いも透けて見える。ここでは、10月に控えたポイントクラブの改定から分かるドコモの戦略を解説していきたい。 2
これまで、iPhoneとPixelを除き、ドコモが販売するAndroidスマートフォンには、docomoのロゴが採用されていた。ロゴのパターンとしては、「NTT docomo Xi」ロゴをディスプレイの上に入れたり、「docomo>>5G」ロゴを背面に入れたりすることも過去にはあったが、近年は背面に「docomo」ロゴを入れるケースが多い。 ロゴは、その製品の象徴といえるものであり、docomoロゴは、ドコモが扱うスマートフォンを示すものだ。だが、ドコモに限らず、端末にキャリアロゴを入れることに対して、筆者の周りで好意的な声を聞くことは少ない。 ドコモ側で何らか方針に変更があったのだろうか。同社広報に聞いてみた。 ―― 5月以降発表の機種で、Pixel以外のAndroidスマートフォンでdocomoロゴをなくした理由を教えてください。 ドコモ 共通の部材に変更することで廃棄部材の削減や開発
KDDI株式会社 KDDIは2024年5月16日、Google が提供する Google メッセージアプリを Android 端末の標準アプリとして今後、追加で採用することをお知らせします。KDDIは Google が表明しているグローバル標準のRCSの普及・拡大や魅力化の取り組みに賛同し、今後、AIなどの技術を活用し、メッセージサービスのユーザーエクスペリエンス向上を目指していきます。 SMSのようなメッセージサービスは、電話番号をIDとして利用できる利便性から、さまざまなサービスの認証のほか、ビジネスでの利用用途が拡大しています。さらに、従来のメッセージ機能を拡張したRCS(Rich Communication Services)は、GSMAで標準化され、全世界で採用事業者や対応端末が拡大しています。 Google は Android プラットフォームを全世界で提供するほか、RCSのよ
「驚くべきドローン、まさにゲームチェンジャーだ」──。米国Skydio製のドローン「Skyido X10」について興奮気味に語るのは、KDDIで取締役執行役員常務 CDO 先端技術統括本部長 兼 先端技術企画本部長を務める松田浩路氏だ。 KDDIは5月13日、Skyido X10を開発する米Skydioとの資本業務提携を発表。同社に「三桁億円」(松田氏)を出資したという。今後はプライマリーパートナーとしてSkydio X10を国内販売するほか、Skydio製品の独占販売権を韓国、台湾、シンガポール、モンゴル、タイ、フィリピン、ベトナム、インドネシア、マレーシア、バングラデシュ、カンボジアにおいて獲得し、ドローン事業の海外展開も目指す。
KDDI高橋社長が語る新戦略 ローソン協業でPonta経済圏をさらに拡大、5Gは“auだけ”の強みを生かす(1/3 ページ) KDDIは5月10日、2024年3月期の連結決算を発表した。売上高は前年比1.5%増の5兆7540億円、営業利益は同10.7%減の9616億円の増収減益だった。政情不安のミャンマーにおける事業の債権引き当てなど一時的な影響があったため減益となったが、それを除けばわずかながら増益になる指標で、「一時的な影響以外は非常に順調」と同社の高橋誠社長はアピールする。 特に携帯料金の値下げ影響による通信ARPU収入の減少から反転し、増収に転じたことが同期の特徴で、高橋社長は「やっとトンネルを抜けた感じがあり、ARPUの反転は非常に明るいニュース」だと安堵(あんど)の表情を見せた。 ミャンマーなどの影響で減益も事業は順調 連結営業利益では、モバイル事業におけるグループMVNO収入
楽天モバイルで「身に覚えのないeSIM再発行」の危険性 緩すぎる2つのプロセスは改善すべき:石野純也のMobile Eye(1/3 ページ) 楽天モバイルは、4月23日にあるお知らせをWebサイトに掲載した。タイトルは、「【重要】身に覚えのないeSIMの再発行にご注意ください」。ユーザー自身が気付かない間に、eSIMを再発行され、楽天モバイルの回線を乗っ取られてしまった事例があり、それに対する注意喚起を行った格好だ。悪意のある第三者がSIMカードやeSIMの情報を盗み取る犯罪は「SIMスワップ」や「SIMハイジャック」などと呼ばれることがあり、世界各国で問題視されている。 こうした事例に対し、楽天モバイルはユーザーにIDのメールアドレスからの変更や、他のサービスとのパスワードの使い回しをやめるよう案内している。ただ、これで本当に十分な対応といえるのだろうか。モバイル回線は単に電話やデータ通
コンビニ大手のローソンは、親会社の三菱商事とともに通信大手のKDDIが新たに共同経営に加わるための、TOB=株式の公開買い付けが、26日に成立したと発表しました。ことし夏ごろをめどに株式を非上場化し、異業種の連携による事業の強化を進める方針です。 ローソンはことし2月、KDDIがおよそ4900億円を投じてTOBの手続きを行い、株式の50%を保有する形で、ローソンの親会社の三菱商事と共同経営を行うと発表しました。 会社によりますと、25日までに38%余りの応募があり、TOBが成立したということです。 残りの株式を買い取る手続きを進めたうえで、ことし夏ごろをめどに株式を非上場化する方針です。 共同運営によって、コンビニの店舗網と、KDDIが手がける携帯電話や金融サービスなどの事業を組み合わせるほか、デジタル技術を活用した店舗の運営の効率化を進めるなど、異業種の連携による事業の強化を進める方針で
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