この記録的暑さ、6月下旬としては「過去100年で最も高い平均気温」になりうるレベルだということです。今後の見通しも含めて、南利幸気象予報士の解説です。 【動画:2分49秒】 （データ放送ではご覧になれません）

対談は、2人のアスリートの強い思いで実現しました。 小平奈緒選手。ピョンチャンオリンピック、スピードスケート女子500メートルの金メダリストで、北京オリンピックで日本スピードスケート界初の連覇を期待されています。 そして大野将平選手。東京オリンピックの柔道男子73キロ級で金メダルを獲得し、オリンピック2連覇を成し遂げました。 全く異なる競技で頂を目指す2人の道が交差したのは、この「連覇」というキーワードがきっかけでした。「連覇」を目指す途上にある小平選手と、「連覇」を手にした大野選手。互いにふだんからその発言や競技に向かう姿勢を意識しあい、リスペクトしていたという2人の思いが共鳴しました。

東京都内では4日、新たに87人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。 100人を下回るのは、ことし初めてです。 また、7日間平均も減少が続いていて、ことし初めて200人を下回りました。 東京都は4日、都内で新たに10歳未満から80代までの男女合わせて87人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 100人を下回るのはことし初めてで、去年11月2日以来およそ11か月ぶりです。 1週間前の月曜日からは67人減りました。 また、7日間平均も減少が続いていて、4日時点で200人を下回り、196.7人となりました。前の週の57.6％です。 200人を下回るのはことし初めてです。 都の担当者は「緊急事態宣言中の都民、事業者の協力によって減少してきた。ただ、ウイルスがなくなったわけではなく、再拡大のおそれもある。外出の頻度や人数を減らしたり人混みを避けたりなど対

新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言について、東京都内の感染者数が1日500人になった段階で対策を緩和すると、2か月以内に再び感染が拡大するというシミュレーションの結果を京都大学の西浦博教授が公表しました。 このシミュレーションは、数理モデルを使った感染症の分析が専門の西浦教授が新型コロナウイルス対策について助言する厚生労働省の専門家会合の資料として提出しました。 このシミュレーションは、感染した人1人が何人に感染させるかを示す「実効再生産数」を使って行われ、東京都の12月下旬の実効再生産数1.1を基準としています。 緊急事態宣言によって対策が行われ、実効再生産数が0.88まで下がった場合、2月24日には東京都内の新たな感染者数が1日500人を下回りました。 しかし、この時点で宣言が解除となって対策が緩和され、実効再生産数が1.1に戻ったと仮定するとおよそ1か月半後の4月14日には感染者の

白血病からの競技復帰を目指してきた競泳の池江璃花子選手が29日、都内で行われた大会の女子50メートル自由形に出場し、約1年7か月ぶりのレースで26秒32のタイムをマークし5位でした。 池江選手が出場したのは東京辰巳国際水泳場で行われた「東京都特別水泳大会」です。 去年2月に白血病を公表した池江選手は、約10か月にわたった入院生活のあとトレーニングを再開し、ことし3月からはプールでの練習を行うなど競技復帰に向けて準備を進めてきました。 そして29日、去年1月以来、約1年7か月ぶりにレースに復帰しました。 女子50メートル自由形に出場した池江選手は、スタートの反応こそ遅れたもののすぐにスピードに乗り、中盤までに頭1つ抜け出すと残り15メートル付近で1回息継ぎを入れて、最後まで力強く泳ぎ切りました。 池江選手は10人で泳いだこの組の1着、全体では5位でした。 タイムは26秒32で、直近の目標とし

新型コロナウイルスの大規模な院内感染が発生し、患者43人が死亡した東京 台東区の永寿総合病院の病院長が1日、記者会見し、院内での感染拡大について謝罪しました。そのうえで、「マスクや消毒などの基本的な感染対策が不十分な点があった」と述べ、再発防止に向け、感染対策を徹底することの重要性を強調しました。 病院の湯浅祐二院長は、感染が明らかになって以降初めて、東京 千代田区の日本記者クラブで記者会見し、感染拡大を防げず、多くの人が亡くなったことなどを謝罪しました。 続いて湯浅院長は、4月上旬にはＰＣＲ検査の結果が出るたびに予想外に広範な感染の広がりが明らかになり、血液の病気や進行したがんの患者など、高齢の患者が多く、アビガンやフサンなどの薬を早期から使ったが、救命できなかったと説明しました。 そして、「もともと発熱や肺炎を起こしている患者も多く、無症状でも気付かないうちに感染を広げるという認識が浸

政府対策本部で変更が正式に決まった「基本的対処方針」は次のようになっています。 いまだ全国的に相当数の新たな感染者が確認されており、引き続き、現在の枠組みを維持し、感染拡大の防止の取り組みを進めていく必要があるとしています。 そのうえで、特定警戒都道府県とそれ以外の県では感染の状況が異なるとして、東京や大阪など13の「特定警戒都道府県」では、これまでと同様の行動制限を求めています。 一方、それ以外の県では、「３つの密」を避け、手洗いや人と人の距離の確保といった基本的な対策の継続など「新しい生活様式」を徹底することを前提に、制限の一部を緩和する方針を打ち出しています。 特定警戒都道府県とそれ以外の34県での制限の違いを個別に見てみます。 外出については、特定警戒都道府県では、引き続き、生活や健康の維持のために必要なもの以外は自粛を要請し、「接触機会の８割削減」の目標を掲げています。 要請の対