ラグランジュの定理 (群論)
群論において、ラグランジュの定理(英語:Lagrange's theorem)とは、次のような定理である[1][2][3][4]。
[G : H] に関しては#同値類による指数を参照。
定義
編集部分群による同値関係
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群 Gの要素 x, yに関して、群 Gの部分群 Hの要素 hを用いて、x = yhとなるとき、x ~ yと定義する。G の単位元を eとすると、H は部分群だから e∈ Hであり、x = xeとなるので、x ~ xである。h ∈ Hのとき、H は部分群だから h−1 ∈ Hとなるので、x ~ yのとき、x = yh⇔ xh−1 = yとなり y~ xである。x, y, z∈ Gに関して、x ~ y, y~ zならば x= yh1, y= zh2(h1, h2∈ H) だから x= (zh2)h1 = z(h2h1) となる。H は部分群なので、h2h1 ∈ Hとなるから x~ zである。したがって、~ は同値関係になる[5][6][7][8]。
同値関係による同値類
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部分群 Hに関して、同値関係 ~ による同値類 {x ∈ G | x ~ a} は {x ∈ G | x = ah(h ∈ H)} になるから、aH に等しくなる。これを aの Hによる左剰余類︵left coset︶という。同値関係 ~ による同値類 aHの集合 {aH | a ∈ G} を G/H と書く[9][6][10]。
部分群 Hが有限群の場合は H= {h1, h2, h3, …, hm} と表すことができて、左剰余類 aHは aH= {ah1, ah2, ah3, …, ahm} となる[2]。
同値類の間の同型写像
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部分群 Hから同値類 aHへの写像 φa : H→ aHを φa(h) = ahと定義するとき、φa(h1) = φa(h2) とすると、ah1 = ah2となるから、左から a−1 を掛けて h1= h2となるので、写像 φa は単射になる。写像 φa による部分群 Hの像が aHだから写像 φa は全射になり、全単射になる。したがって、写像 φa の逆写像 φa−1: aH→ Hは φa−1(x) = a−1x となる。これより、同値類 aHから同値類 bHへの写像 f : aH→ bHを f (x) = (φb⚬φa−1)(x) = φb(φa−1(x)) = ba−1x と定義すると写像 fは全単射になる。したがって、任意の二つの同値類 aHと bHは同型となり、|aH| = |bH| = |H| となる[9][11]。
同値類による指数
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左剰余類の集合 G/H の要素の個数︵濃度︶である |G/H| を Gにおける Hの指数︵index of a subgroup Hin a group G︶と呼び、[G : H] または |G : H| または (G : H) と書く[5][6][12]。
G/H が有限集合の場合は、G/H = {a1H, a2H, a3H, …, akH} と表すことができて、[G : H] = |G/H| = kとなる。
G が有限群の場合は、以下のように書ける[2]‥
証明
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有限群 Gの部分群 Hを {h1, h2, …, hm} とすると、
左剰余類 aHは {ah1, ah2, ah3, …, ahm} に等しくなる[13]ので、
このとき、H の要素 hに ahを対応させる写像を f‥H → aHとすると、f(hi) = f(hj) ⇔ ahi= ahjのとき、左から a−1 を掛けて、hi = hjとなるので、写像 fは単射になる。
写像 fは Hを aHに写すから fは全射となるので、全単射になる。したがって、 Hと aHとは同じ個数の要素を待つから、|H| = |aH| = mとなる[14]。
したがって、G の Hによる類別を考えると、以下のようになる[15]。
このとき、|H| = |a1H| = |a2H| = |a3H| = … = |akH| = mとなるので、|G| = kmとなる。k = |G/H| = [G : H], m= |H| となるので、
Q.E.D.
拡張
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ラグランジュの定理は群 Gにおける3つの部分群の指数の間に成り立つ等式に拡張できる[16][17]。
以下では、H が群 Gの部分群であるとき、H ≤ Gまたは G≥ Hと表し、H が群 Gの部分群であり、かつ Kが群 Hの部分群であるとき、K ≤ H≤ Gまたは G≥ H≥ Kと表す。
ラグランジュの定理の拡張 ―
証明 —
有限群 Gが部分群 Hによって以下のように類別されているとする‥
このとき、部分群 Hの Gにおける指数は になる。
有限群 Hが部分群 Kによって以下のように類別されているとする‥
このとき、部分群 Kの Hにおける指数は になる。
よって、H を Gに代入すると以下のように Gが部分群 Kによって類別される‥
したがって、部分群 Kの Gにおける指数は になる。
よって、
Q.E.D.
G ≥ H≥ Kのとき K= {e} ︵e は群 Gの単位元︶とおくと [G : {e}] = |G| および [H : {e}] = |H| が成り立つ。したがって、元々の等式 |G| = [G : H] |H| を得る[18]。
応用
編集系(1)
編集ラグランジュの定理には、次のような系がある[19][2][20]。
- 証明
- G が有限群の場合は、指数 [G : H](G における H の左剰余類の個数)が正の整数になるので、ラグランジュの定理から系が従う。
系(2)
編集素数位数の有限群
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証明
p ≧ 2 より、群 Gの単位元 e以外の元を xとすると、x が生成する巡回群 ⟨x⟩ は群 Gの部分群になるから、その位数 |⟨x⟩| は素数 pの約数になる。したがって、|⟨x⟩| = 1 または |⟨x⟩| = pになる。|⟨x⟩| = 1 の場合は、x = eとなり不適。|⟨x⟩| = pの場合は群 Gの位数と等しくなるので、G = ⟨x⟩ となり題意は示された。
フェルマーの小定理
編集フェルマーの小定理 ― p を素数とするとき、整数 x ∈ ℤ が p と互いに素ならば、x p − 1 ≡ 1 (mod p) となる[23]。
証明
位数 pの巡回群 (ℤ/pℤ) の乗法群 (ℤ/pℤ)× = {1, 2, 3, … , p− 1} は位数 p− 1 の有限群になるから、(ℤ/pℤ)× の任意の元を aとすると、ラグランジュの定理の系(2) より、a p − 1 = 1が成り立つ。したがって、a ∈ {1, 2, 3, …, p− 1} のとき a p − 1 − 1 が素数 pで割り切れるから、a p − 1 ≡ 1 (mod p) となる。よって、x ≡ a(mod p) のとき、x p − 1 ≡ a p − 1 (mod p) が成り立つので、x p − 1 ≡ 1 (mod p) を得る。
より一般に、合成数 nについても乗法群 (ℤ/nℤ)× を考えれば、オイラーの定理を導くこともできる。
逆
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ラグランジュの定理の逆が成立するか問うことができる。つまり、位数 nの有限群 Gと nを割り切る自然数 dが与えられたとき﹁位数が dである Gの部分群が存在するか﹂という問いである。よく知られているように、これは一般には存在しない。位数12である4次の交代群 G= A4が位数6である部分群をもたないので[注釈1]、︵群 Gの位数が最小の︶反例を与えるからである[25]。 一方、特別な状況では逆が成立することが知られている。その最たる例はシローの定理である[注釈2]。つまり位数 nを割り切る素数 pのべきで最大のもの d= npを考えると、位数 npの部分群︵シロー部分群︶が存在する。もうすこし一般に dが npを割り切るならば、位数 dの部分群が存在することもわかる[26]。︵コーシーの定理も参照のこと。︶
歴史
編集脚注
編集注釈
編集出典
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(一)^ 国吉 & 高橋 2001, 定理2.6.
(二)^ abcdef星 2016, p. 93.
(三)^ 雪江 2010, 定理2.6.20.
(四)^ Isaacs 2008, p. 331, Theorem X.8(d).
(五)^ ab国吉 & 高橋 2001, p. 21.
(六)^ abc星 2016, p. 92.
(七)^ 雪江 2010, 例2.6.6.
(八)^ 雪江 2010, 注2.6.17.
(九)^ ab国吉 & 高橋 2001, 定理2.5.
(十)^ 雪江 2010, 定義2.6.16.
(11)^ 雪江 2010, 命題2.6.18.
(12)^ 雪江 2010, 定義2.6.19.
(13)^ #同値関係による同値類を参照。
(14)^ #同値類の間の同型写像を参照。
(15)^ #同値類による指数を参照。
(16)^ Joh. “指数の定理”. 物理のかぎしっぽ. 2020年9月21日閲覧。
(17)^ Bray, Nicolas, Lagrange's Group Theorem, MathWorld
(18)^ Joh. “ラグランジェの定理”. 物理のかぎしっぽ. 2020年9月21日閲覧。
(19)^ ab雪江 2010, 系2.6.21.
(20)^ Isaacs 2008, p. 332, Corollary X.9.
(21)^ 国吉 & 高橋 2001, 定理2.7.
(22)^ 雪江 2010, 命題2.6.22.
(23)^ 雪江 2010, 定理2.6.23.
(24)^ Gallian 1993, p. 23.
(25)^ Isaacs 2008, p. 9.
(26)^ Isaacs 2008, p. 24, Corollary 1.25.
参考文献
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●赤堀庸子﹁いわゆる﹁ラグランジュの定理﹂について﹂︵PDF︶﹃津田塾大学数学・計算機科学研究所報 第12回数学史シンポジウム(2001.10.20〜21)﹄第23号、津田塾大学数学・計算機科学研究所、2002年、133-143頁。
●国吉秀夫﹃群論入門﹄高橋豊文 改訂︵新訂版︶、サイエンス社︿サイエンスライブラリ理工系の数学8﹀、2001年5月10日。ISBN 978-4-7819-0978-3。
●星明考﹃群論序説﹄日本評論社、2016年3月25日。ISBN 978-4-535-78809-1。
●雪江明彦﹃代数学 1 群論入門﹄日本評論社、2010年11月25日。ISBN 978-4-535-78659-2。
●Gallian, Joseph A. (1993), “On the converse of Lagrange's theorem”, Math. Mag. 66(1): 23, doi:10.2307/2690467, MR1572926, Zbl 0796.20019
●Isaacs, I. Martin (2008), Finite Group Theory, Graduate Studies in Mathematics, 92, AMS, doi:10.1090/gsm/092, ISBN 978-0-8218-4344-4, MR2426855, Zbl 1169.20001
関連項目
編集外部リンク
編集- ラグランジェの定理 - 物理のかぎしっぽ
- 2013 年度前期 離散数学 講義資料(9): 群 (PDF)
- Bray, Nicolas. "Lagrange's Group Theorem". mathworld.wolfram.com (英語).