アパレル産業

アパレル産業︵アパレルさんぎょう︶とは、衣服の製造業及び流通業のこと^[1]。アパレル (英: apparel ) は衣服を意味する英語の古語に由来する語で、日本語では主に洋装系の既製服を指し、また﹁アパレル産業﹂の意味にも用いられる^[2]。衣服の企画・製造・卸売を行う企業をアパレルメーカーと呼ぶ。

アパレル産業と繊維工業や繊維産業の関係、線引き

世界産業分類基準︵GICS︶では一般消費財・サービスセクターに﹁耐久消費財・アパレル﹂という産業グループの分類が設けられている。なお、近接する用語・概念に繊維工業や繊維産業があるが、﹁繊維工業﹂は織物︵テキスタイル︶製造業である。一方、繊維産業という用語は、指す範囲がかなり広く、化学繊維製造業、繊維工業、および︵当記事で扱う︶アパレル産業の3つを基本として、さらにそれらを扱う卸売業・小売業や総合商社や﹁デパートの繊維部門﹂まで幅広く指しており^[3]、製造されている品も、衣料向けのほか、産業資材︵建材・自動車・航空機等︶・衛生資材・生活資材向けの繊維製品がある^[4]、という違いがある。かつての繊維業界の中心は織物などの製造であった。このような織物を﹁繊維一次製品﹂と呼ぶのに対して、衣服製造品は﹁繊維二次製品﹂と呼ばれ、衣服製造業者は二次製品メーカーと呼ばれた^[5]。その後、衣服製造及び流通の産業化に伴って、1972年頃からアパレル産業と呼ばれるようになり^[6]、1977年に通産省生活産業局がこの語を用いた報告書︵通商産業省 (1977)︶を刊行してから一般化した^[5]。この報告書では、日本標準産業分類における﹁繊維工業﹂内の﹁メリヤス製造業﹂と﹁衣服、その他の繊維製品製造業﹂を﹁アパレル製造業﹂とし、また流通業については﹁卸売業及び小売業﹂を対象にしている^[1]。日本標準産業分類はその後の改定で中分類﹁繊維工業︵衣服、その他の繊維製品を除く︶﹂と﹁衣服・その他の繊維製品製造業﹂が中分類﹁繊維工業﹂に統合されている^[7]。既製服の製造と小売は、歴史的には分離しているケースが多かったが、1980年代後半より、SPA (英: specialty store retailer of private label apparel ) と呼ばれる、企画・製造から小売までを手がける業態が増えている。日本では、大規模な繊維問屋街を持つ岐阜市︵岐阜県︶や学生服やジーンズの生産で有名な児島を有する三備地域︵岡山県南部から広島県東部︶等が、アパレル産業の盛んな地域として知られている。

アパレル産業の世界規模

2016年の世界の繊維全体の最終需要量は8800万tで、1990年の約2.3倍となり、一人当たり需要量も約1.6倍に増加した^[4]。統計的に言うと、2020年代の現在、毎年世界ではおよそ800億点の衣服が購入されている^[8]。これは20年前の約4倍に当たる。︵参考までに言っておくと、これには世界の人々の経済水準や消費傾向の変化だけでなく、世界人口が猛烈な勢いで増えていることも影響しており、UNFPAの﹁世界人口白書2024﹂によると2024年の世界人口は前年より7400万人増え、81億1900万人だった^[9]^[10]。そして大雑把な概数で言うと、2020年代現在、世界のひとり当たりの平均購入点数は毎年10点ほど、ということになる。︶だが、世界には貧困が広がり貧富の差が拡大していて数百万人の人々が極貧状態で生きていて服を購入することもできないことを考慮すると、実際には10点よりかなり少なくしか買えない人々が大勢いる一方で、一部の裕福な人々︵裕福な地域の人々、裕福な国の人々︶がとてつもなく大量に購入することで平均値が押し上げられた結果﹁世界のひとり当たり平均はおよそ10点﹂となっている、と考えたほうがよい^[8]。国別の統計で見ると︵﹁着﹂だけでは表せない場合があるとして﹁ユニット﹂という言葉で数えた統計によると︶購入数が多い国の上位は、中国 400億ユニット、アメリカ合衆国 170億ユニット、インド60億ユニット、日本33億ユニット、ブラジル23億ユニット、ドイツ23億ユニット、イギリス21億ユニット、ロシア20億ユニット、フランス15億ユニットなどとなっている^[8]^[11]。なお、世界のアパレル産業は新型コロナのパンデミックが発生した際に打撃を受け︵統計により若干数字は異なるが︶2020年は前年と比べておよそ18%から20%ほど縮小した^[8]。

産業構造

繊維製品および衣料品の関連産業は、農業からサービス業に至るまで幅広くあげることができる。

詳細は「産業構造」を参照

職種

まずアパレル産業を担う職種の主なものを例示する。企画 ●マーチャンダイザー (MD) ●ファッションディレクター︵ディレクター︶ ●ファッションプランナー︵プランナー︶ ●ファッションデザイナー︵デザイナー︶ ●テキスタイルデザイナー︵デザイナー︶ ●カラーコーディネーター︵コーディネーター︶、カラリスト製造、生産 ●パタンナー ●サンプルメーカー ●仕立て屋、テーラー、ドレスメーカー ●縫子︵針子︶、ソーイングスタッフ︵縫製技術者︶、和裁士 ●生産管理 ●品質管理、TES︵繊維製品品質管理士︶流通、販売 ●バイヤー ●アパレルショップ店員︵店舗スタッフ︶ ●ファッションアドバイザー︵アドバイザー︶(FA) - 主に小売店でお客の相談相手になり販売を助けるクライアントへのファッション情報提供、コーディネートなど ●ファッションコーディネーター︵コーディネーター︶ ●スタイリストその他 ●ファッションジャーナリスト︵ジャーナリスト︶、プレス ●ファッション評論家︵評論家︶以上の職種の人々の養成機関︵教育機関︶およびその教員もアパレル産業に重要なので、参考までに挙げる。アパレル企業での勤務経験がある人が教育機関の教壇に立つこともあるなど、一部で相互に人材の行き来もある。

教育

教員
- 高等教育（大学教員、大学院、短期大学を含む） - 被服学科、生活科学、家政学、教育学（家庭科教育）、工学（繊維工学・高分子工学、人間工学）などの教員、および応用的に、医学、商学、経営学、芸術学など
- 中等教育（高等学校教員、中学校教員）、初等教育（小学校教員） - 「家庭 (教科)」、「技術・家庭」の教員
- 専門学校・専修学校教員 - ファッション、デザイン、ビジネスなどのコースの教員

博物館勤務

学芸員（キュレーター）

職業能力

アパレル産業全般、あるいはその中の特定の職種で必要とされている職業能力について例示する。中央職業能力開発協会︵JAVADA︶が厚生労働省から委託を受けまとめた職業能力評価基準のうち、被服関連の職業︵業種︶、職種、職務、能力ユニット名には次のものがあり^[12]、それがほぼ該当するので下に挙げる。

アパレル分野（その他）

全職務共通ファッション感覚の醸成コミュニケーションと協働企業倫理と法令遵守︵コンプライアンス︶戦略及び目標の設定とプロセス・成果のマネジメント予算策定とコストのマネジメント組織と人のマネジメントアパレル企画マーチャンダイジングブランド戦略の設定と検証シーズンテーマの設定︵マーチャンダイジング︶商品計画の策定生産計画の立案販売・プロモーション方針の策定と推進 VMDプランニング及び実施支援展示会開催業務　　※︵一般消費者にはあまり知られていないが︶アパレル業界で言う展示会とは、アパレルメーカーやブランドが、小売企業︵つまり自社のアパレル商品を購入し、消費者に販売してくれる会社︶に対して、約半年先のシーズンで販売する予定の新作を発表するイベント。開催目的は、自社ブランドの認知度を向上させたり、今まで取引の無い新規の小売企業と取引を開始することであり、展示会の場で商談を行い、注文も受け付ける。^[13] デザインシーズンテーマの設定︵デザイン︶アイテム・素材構成の設定とファブリケーション製品イメージの具現化︵デザイン︶展示会開催業務アパレル設計パターンメーキング︵型紙製作︶製品イメージの具現化︵パターンメーキング︶生産に向けたパターン作成生産に向けたパターン修正検反作業 ※﹁検反﹂︵けんたん︶とは、織物に織キズ・染めむら・汚染等の欠点がないかを検査すること。服を作る素材となる布のことを古風な言い方で反物︵たんもの︶といい^[14]、反物を検査するので略して検反︵けんたん︶という。延反・裁断作業縫製作業最終仕上げ製品検査アパレル製造検反・裁断検反作業延反・裁断作業縫製縫製工程分析縫製作業最終仕上げ製品検査パターンメーキング︵型紙製作︶製品イメージの具現化︵パターンメーキング︶︵再掲︶生産に向けたパターン作成生産に向けたパターン修正アパレル販売販売接客顧客管理売り場作り・VMD 商品管理店頭情報の収集・フィードバック店舗︵の︶計数管理　※﹁計数管理﹂とは会計・原価計算・統計数学などを用い、経営や運営を計数的に︵つまり数という性質で把握して︶管理すること^[15] 店舗運営︵全て選択︶各種計画策定店舗の人事管理店舗運営店舗運営︵該当ユニットを選択︶接客︵再掲︶顧客管理︵再掲︶売り場作り・VMD︵再掲︶商品管理︵再掲︶店頭情報の収集・フィードバック︵再掲︶店舗計数管理︵再掲︶店舗管理販売・プロモーション方針の策定顧客政策 VMD︵商品を顧客から見てより魅力的に見えるよう演出すること︶のプランニング及び実施支援商品政策店舗計数管理統括店舗の人事管理支援店舗の問題解決店舗開発・渉外展示会開催業務

クリーニング業（サービス業関係）

全職務共通

企業ビジョンに基づく業務の推進及び諸ルールの遵守

関係者との連携と業務の効率的遂行

予算策定とコストのマネジメント

組織と人のマネジメント

経営管理

営業管理

店舗管理

外交営業管理

工場管理

工場運営管理

環境管理

品質管理

クレーム情報収集・管理

工場

工場作業

洗濯物仕分け

洗浄

しみ抜き

仕上げ

検査・包装

機械・工場保全

仕上り品保管

外注品・リフォーム品管理

配送

営業

店舗業務

外交営業

大手アパレル企業

アパレル産業の世界でも中小企業の数が多いが、参考までに、ランキングで10位に入るような大手アパレル企業を挙げる。

世界の小売店の順位

世界の小売店の売上高の順位は、2012年度で次のとおりとの分析がある^[21]。 ●1位 Inditex ︵スペインが拠点で、ZARAなどのブランドを保有。︶ ●2位 H&M︵スウェーデンが拠点︶ ●3位 GAP︵アメリカ合衆国が拠点︶ ●4位 Limited Brands︵英語版︶︵アメリカ合衆国が拠点︶ ●5位ファーストリテイリング︵日本が拠点で、ユニクロやジーユーなどを世界展開︶ ●6位 C&A︵ドイツ語版、英語版︶Europe︵オランダが拠点︶ ●7位 Next︵イギリスが拠点︶ ●8位プライマーク︵アイルランドが拠点︶ ●9位しまむら︵日本が拠点で、主に日本で販売。﹁しまむら﹂ 1,415店舗、アベイル 312店舗、バースデイ 324店舗など。他に台湾にも若干店舗があり、総計2200店舗︶

日本のアパレルメーカー売上順位

また日本国内のメーカーに限った順位は次のようになっている。

売上高上位の会社(2021-2022年)^[22]
順位	会社名	売上 (億円)
1	ファーストリテイリング	21,329
2	しまむら	5,836
3	アダストリア	2,015
4	ワコールホールディングス	1,728
5	ワールド	1,713
6	良品計画	1,690
7	オンワードホールディングス	1,684
8	青山商事	1,659
9	西松屋チェーン	1,630
10	AOKIホールディングス	1,549

課題

アパレル産業が流行に合わせ大量生産した服が大量に廃棄されることから、国連貿易開発会議では世界第2位の環境汚染産業と指摘された^[23]。これに合わせ、アパレルメーカーでは補修サービスなどにより環境負荷を抑える試みが模索されている^[23]。

脚注

(一)^ ^a ^b通商産業省 1977. (二)^ 日本家政学会 2012, p. 15. (三)^ 日本化学繊維協会﹁化学繊維の用語集﹂ (四)^ ^a ^b“繊維産業の課題と経済産業省の取組”. 経済産業省. 2019年2月12日閲覧。 (五)^ ^a ^b鍜島康子 2006, p. 11. (六)^ 中込省三 1977, p. 179. (七)^ “業種分類表︵新旧に属する区分が小分類以上に係る変更のみ︶”. 財務省. 2019年2月12日閲覧。 (八)^ ^a ^b ^c ^dFashion United (九)^ UNFPA、世界人口白書2024 (十)^ [1] (11)^ このデータの出典は、How Much Does The World Buy? May 2018、さらにそのデータ元となっている﹁Number of apparel units purchased per country, 2017﹂など。 (12)^ 職業能力評価基準のご案内 (13)^ [2] (14)^ [3] (15)^ [4] (16)^ Première VisionのHP (17)^ interstoffのHP (18)^ IdeacomoのHP (19)^ Milano UnicaのHP (20)^ Interstoff Asia EssentialのHP (21)^ 齊藤孝浩 2013. (22)^ “アパレル業界売上高ランキング(2021-2022年)-業界動向サーチ”. gyokai-search.com. 2023年6月6日閲覧。 (23)^ ^a ^b日本放送協会. “長く着たら、お得？～アパレル業界の大量廃棄を減らせ！～ | NHK | ビジネス特集”. NHKニュース. 2022年12月17日閲覧。

参考文献

●大沼淳、荻村昭典、深井晃子著、文化出版局・文化女子大学教科書出版部編﹃ファッション辞典﹄文化出版局、1999年。ISBN 978-4579501588。 ●鍜島康子﹃アパレル産業の成立―その要因と企業経営の分析﹄東京図書出版会、2006年。ISBN 4862230008。 ●齊藤孝浩 (2013年8月17日). “ファッション流通ブログde業界関心事世界アパレル専門店売上高ランキング2012トップ10”. Fashionsnap.com. 2016年1月20日閲覧。 ●通商産業省生活産業局編﹃明日のアパレル産業−その現況と課題を探る﹄日本繊維新聞社、1977年。全国書誌番号:77023042。 ●中込省三﹃アパレル産業への離陸−繊維産業の終焉﹄東洋経済新報社、1977年。全国書誌番号:77022972。 ●日本家政学会被服衛生部会編﹃アパレルと健康−基礎から進化する衣服まで﹄井上書院、2012年。ISBN 9784753023226。

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