山田水産
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒852-8003 長崎県長崎市旭町3-22 |
| 設立 | 1952年6月20日 |
| 業種 | 水産業 |
| 法人番号 | 2310001013133 |
| 事業内容 | 以西底びき網漁業 |
| 代表者 | 代表取締役 山田浩一朗 |
| 資本金 | 9,000万円 |
| 外部リンク | https://yamadasuisan.co.jp/ |
山田水産株式会社︵やまだすいさん︶は、長崎県長崎市に本社を置く水産会社である。
概要[編集]
114-164総トンの底びき網漁船8隻︵うち4隻は子会社の長運水産︵株︶所属︶を保有し、北緯25度以北・東経128度30分以西の東シナ海における底びき網漁業︵以西底びき網漁業︶[1]を行っている。日本国内の以西底びき網漁業専業の事業者は、2001年以降、山田水産グループのみとなっている[2][3][4]。 以西底びき網漁業は、東シナ海の豊富な水産資源を背景に、第二次世界大戦後、西日本の水産業において主要な地位を占め、長崎市のほか福岡市・下関市にも多数の漁業者が存在していた。主な漁法は、底びき網の両袖部に各1隻の漁船がついて引く二艘びき底びき網である[1]。最盛期の1965年︵昭和40年︶には759隻の以西底びき網漁船が操業していたが[5]、1970年代以降、乱獲による資源状況の悪化を背景とした規制強化や、魚価低迷・燃料油高騰による経営悪化等から減船が進み[5]、更に1990年代に入ると、円高による輸入魚の急増や、漁場における中国・韓国漁船の急増等で経営環境が急速に悪化したことから、転廃業が激増し、大半の漁業者は撤退に至った[3][4]。2021年︵令和3年︶現在、以西底びき網漁業の操業許可を受けている漁船は、山田水産グループの8隻のみとなっている[6]。保有船[編集]
子会社の長運水産所属船を含め8隻の底びき網漁船を保有し、二艘びき4組を構成する。
●第三山田丸[7]
●162総トン 乗組員12名
●第五山田丸[7]
●162総トン 乗組員12名
●第二十一山田丸[7]
●164総トン 乗組員13名 長崎造船建造[8]
●第二十二山田丸[7]
●164総トン 乗組員11名
●第一長運丸[7]
●114総トン 乗組員12名
●第二長運丸[7]
●114総トン 乗組員11名
●第六長運丸[7]
●162総トン 乗組員12名
●第七長運丸[7]
●162総トン 乗組員12名
沿革[編集]
●1905年︵明治38年︶ - 創業者山田吉太郎・鷹治兄弟が魚問屋業を開業[9]。 ●大正年間 - 漁業に進出[9]。 ●1965年︵昭和40年︶12月 - 法人化し、山田水産株式会社に改組[9]。 ●1969年︵昭和44年︶12月 - 長運水産株式会社を設立[9]。 ●2006年︵平成18年︶7月 - マルシップ制度を導入[9]。 ●2012年︵平成24年︶1月 - 運搬船への洋上転載方式を廃止[9]。関連会社[編集]
●長運水産株式会社[9] ●以西底びき網漁業 ●山田屋石油株式会社[9] ●石油製品卸売業 ●山田鉄工株式会社[9] ●陸用・舶用内燃機関修理業 ●山田屋商店株式会社[9] ●不動産賃貸業 ●山一商事株式会社[9] ●不動産賃貸業脚注[編集]
- ^ a b 月岡角治 『船型百科（下巻）』 成山堂書店、1992年、pp.109-110
- ^ 山田水産株式会社公式サイト掲載「事業内容」（2021年9月26日閲覧）
- ^ a b 2000年3月3日付朝日新聞西部本社版掲載記事「以西底引き最大手が撤退」
- ^ a b 2001年4月23日付西日本新聞掲載記事「遠洋漁業 見えぬ展望」
- ^ a b 1983年7月26日付朝日新聞西部本社版掲載記事『同乗ルポ 以西底引き網漁(3)』
- ^ 水産庁 - 「大臣許可漁業の許可に関する情報の公開について - 『以西底びき網漁業』」（2021年9月26日閲覧）
- ^ a b c d e f g h 山田水産株式会社公式サイト掲載「所有船舶の紹介」（2021年9月26日閲覧）
- ^ 長崎造船株式会社公式サイト掲載「漁船」（2021年9月26日閲覧）
- ^ a b c d e f g h i j k 山田水産株式会社公式サイト掲載「会社案内」（2021年9月26日閲覧）
外部リンク[編集]
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