深尾良夫
深尾良夫 | |
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日本学士院より公開された肖像写真 | |
生誕 |
1943年11月13日(80歳) 日本・東京都 |
職業 | 地球科学者 |
深尾 良夫︵ふかお よしお、1943年11月13日 - ︶は、日本の地球科学者。専門は地震学。学位は、理学博士︵東京大学・1971年︶。東京大学地震研究所所長。日本学士院会員。
来歴・人物[編集]
東京都生まれ。都立日比谷高校、東京大学理学部卒業。名古屋大学助教授、東京大学地震研究所所長を経て、独立行政法人海洋研究開発機構地球内部変動研究センター︵現・地球内部ダイナミクス領域︶長。1971年東京大学より理学博士の学位を取得[1]。 著書﹃地震・プレート・陸と海 - 地学入門﹄は岩波ジュニア新書の一冊だが、地球科学の基礎を解説した名著とされている[2][3]。2011年、日本学士院会員に選出。著書[編集]
●深尾良夫 ﹃地震・プレート・陸と海 - 地学入門﹄ 岩波書店︿岩波ジュニア新書﹀、1985年、ISBN 4-00-500092-4。 ●深尾良夫・石橋克彦編 ﹃阪神・淡路大震災と地震の予測﹄ 岩波書店、1996年、ISBN 4-00-005832-0。 ●山下輝夫編著 ﹃大地の躍動を見る - 新しい地震・火山像﹄ 岩波書店︿岩波ジュニア新書﹀、2000年、ISBN 4-00-500092-4。主要論文[編集]
●深尾良夫、﹁地震学者の火山噴火体験﹂ ﹃電気学会誌﹄ 1995年 115巻3号 p.155, doi:10.1541/ieejjournal.115.155 ●海から開く地震研究の未来--深尾良夫地球内部変動研究センター長に聞く︵海底下から見えてきた 巨大地震の姿︶ ﹃Blue earth﹄ 19(6), 12-15, 2007-11, NAID 40015853042、海洋研究開発機構 共著 ●山田功夫, 深尾良夫, 石原靖, 青木治三、﹁STS地震計による広帯域・広ダイナミックレンジ地震観測﹂ ﹃地震 第2輯﹄ 1989年42巻1号 p.21-31, doi:10.4294/zisin1948.42.1_21 ●梶川昌三, 山田功夫, 深尾良夫、﹁岩石破壊実験による地震発生直前の地殻の状態﹂ ﹃地震 第2輯﹄ 1993年46巻3号 p.229-235, doi:10.4294/zisin1948.46.3_229 ●深尾良夫, 丸山茂徳, 大林政行, 井上公、﹁全マントルP波トモグラフィーの地質学的解釈﹂ ﹃地質学雑誌﹄ 1994年 100巻1号 p.4-23, doi:10.5575/geosoc.100.4 ●深尾良夫, 河野長, 山本明彦, 斉藤松彦, 名和一成, ギーセッケ・アルベルト, ペラレス・クリソルフォ‥ペルーにおける重力測定・データ処理およびブーゲ異常図 ﹃東京大学地震研究所彙報﹄ 第74冊第2号, 2000.3.21, pp. 161-266 ●湊翔平、辻健、野口尚史、白石和也、松岡俊文、深尾良夫、ムーアグレゴリー、﹁地震波海洋学における海水中の微細温度構造の推定﹂ ﹃物理探査﹄62巻 (2009) No.5 p.509-520 ●横田華奈子, 勝又勝郎, 山下幹也, 深尾良夫 ほか、﹁地震音響海洋学 : 反射法地震探査データを用いた海洋物理研究﹂ ﹃海の研究﹄ 19(6), 317-326, 2010-11-05, NAID 110007989518 ●長尾大道, 小林直樹, 深尾良夫, 冨澤一郎, 樋口知之、﹁地震によって励起された電離層変動のモデリング﹂ ﹃理論応用力学講演会﹄ 第61回理論応用力学講演会 セッションID: OS04-03, doi:10.11345/japannctam.61.0.47.0受賞歴[編集]
●1995年 - ﹁マントル ダイナミクスに関する地震学的研究﹂で恩賜賞・日本学士院賞 ●2018年 - アメリカ地球物理学連合よりインゲ・レーマン・メダル叙位・叙勲 [編集]
●2017年 - 秋叙勲で瑞宝重光章受章[4]脚注[編集]
(一)^ "Focal process of a large deep-focus earthquake as inferred from long-period P waves.︵周期P波およびS波より推定した深発地震の震源過程︶︹英文︺"﹂ ﹃東京大學地震研究所彙報﹄ 1970年48巻5号 p.707-727
(二)^ 丸山茂徳 ﹃46億年地球は何をしてきたか?﹄ 岩波書店︿地球を丸ごと考える﹀、1993年、参考文献1頁、ISBN 4-00-007902-6。
(三)^ 鎌田浩毅 ﹃火山はすごい - 日本列島の自然学﹄ PHP研究所︿PHP新書﹀、2002年、100頁、ISBN 4-569-62226-7。
(四)^ “平成29年秋の叙勲 瑞宝重光章受章者” (PDF). 内閣府. p. 3. 2023年1月27日閲覧。