メディア・パブ: NYタイムズ、デジタル購読数がプリント購読数を上回る
NYタイムズのデジタル購読数がプリント（新聞紙）を追い抜いた。 Audit Bureau of Circulations（ABC)のデータによると、NYタイムズ(NYT)のデジタル購読数がプリント購読数を上回った。ABCが公表した9月30日データで、NYT平日版のデジタル購読数が89万6352となり、プリント購読数の71万7513万を大きく追い抜いた。 NYTの総購読数（デジタル+プリント）は161万3865となり、デジタル購読数が倍増したお陰で1年前に比べ40.3%も増えた。デジタル購読数ではWSJ（WALL STREET JOURNAL）を上回り、また他新聞と比べても総購読数のうちデジタル購読の占める割合が56%と際立って高い。米新聞全体では、デジタル率は15.3%（昨年は9.8%）である。さすがにNYTで、デジタルシフトでは大きく先行しているのだ。 ところが経営面から見ると、手放しで
メディア・パブ: 米国の有力新聞、一斉にピンタレストでビジュアル情報発信を
米国の主要新聞がこぞって、Pinterest（ピンタレスト）で画像情報の提供を始めている。 まず、米国の有力新聞が提供するピンタレスト・ページを見てみよう。WSJ、USA TODAY、Washington Post、LA Times、Chicago Tribune、それに1か月前に始めたNY Timesの6新聞である。 これら6新聞を含めて、米国では131新聞もが既にピンタレストを活用しいる。その他、カナダでは13新聞、英国では5新聞、スペインでは2新聞、それにオーストラリア、オランダ、ポルトガルでそれぞれ1新聞が、ピンタレストを使って画像情報の提供に乗り出した。 ピンタレスト旋風に相乗りして手掛けているようだが、ニュースをいち早く提供したい新聞と、速報メディアとしてほとんど利用されていないピンタレストでは、相性が良いとは思えない。ニュース記事は一般にフローコンテンツで賞味期間も短く、ピン
メディア・パブ: 新聞、米国で最も縮小している落ち目の業種に
米国で最もシュリンクしている業種は新聞であるのかも。LinkedInの発表によると、2007年から2011年の間に最も従業員を減らした業種は新聞業界であった。リーマンショックによる金融危機に見舞われた波乱の時期であったが、人減らしで縮小している業種がある一方で、従業員を増やし拡大している業種も少なくない。 以下のLinkedInのグラフでは、各業種がこの5年間に増減させた従業員数の割合を示している。またプロットした円印の大きさは、増減させた従業員数の規模を示している。 （ソース：LinkedIn) 拡大している業種と、縮小している業種の代表例を以下に掲げておく。 ◇拡大している業種例 +49.2%：Renewables ＆Enviroment +24.6%：Internet +24.3%：Online Publishing +15.9%：E-learning ◇縮小している業種例 -12.
メディア・パブ: デジタルシフトに賭けたNYタイムズ、2011年に活路を見出したのか
デジタルシフトに生き残りを賭けるNYT社（The New York Times Company）。だが現実は厳しい。昨年（2011年）はデジタル有料化をバネに回復軌道に乗るはずだったが、景気後退もあって再び減収減益となった。 以下は、2011年第4四半期（9月-12月）および2011年通年の決算である。2011年の売上高は2.9%減の23億2340万ドル、経常利益は75.8%減の5671万ドルで、純損益が約4000万ドルの赤字となった。 ＊NYT社（The New York Times Company）の2011年10-12月期および2011年（年間）決算：単位:1000ドル 新聞紙の読者離れと広告離れが進み、構造的な不況業種に陥っている米新聞業界。優等生であったNYT社も例外ではない。以下は、ここ10年近くの間の、同社の広告/販売/その他の売上高の推移である。総売上高の8割前後を占めてい
メディア・パブ: NYタイムズ、生き残りを賭けたデジタルシフトへ
メディア・パブ: 広告事業が厳しい雑誌や新聞、デジタル販売が救ってくれるのか？
米メディア産業の予測が、調査会社から次々と公表されている。その中で、新聞と雑誌の行く末を、予測データから見ていく。 eMarketerが広告費について、同社を含めた各調査会社の予測データを、横並びに比較してくれている。各調査会社の対象範囲が違っているが、ここでは大ざっぱなトレンドを見たいため、それらの違いを無視する。 まず、eMarketerが占った米国新聞の広告売上高の予測（単位：10億ドル）。落ちるところまで落ちた感のある新聞紙（プリント）広告は、さらに2015年までひたすら下っていく。ただし微かな光明も。プリント広告の凹み分をオンライン広告で埋めることができなかったのだが、2014年ころから補えるようになり、総広告（プリント+オンライン）売上が下げ止まると期待している。 次が、各調査会社の比較である。ドイツ銀行の予測は厳しい。2014年～2015年になっても新聞広告売上高は急な下り坂
メディア・パブ: 米新聞社の新聞の消える日、前倒しの兆し
米新聞はやっぱりダメか。2011年第1四半期の広告費がNAA(米新聞協会：Newspaper Association of America）から発表されたが、マイナス成長から抜け出せないどころか、予想を越える速度で悪化している。 2011年第1四半期の新聞紙（プリント）広告売上、新聞サイト（オンライン）広告売上、新聞全体（プリント+オンライン）広告売上は次のようになった。 ＊2011年第1四半期の新聞（プリント、オンライン、プリント＋オンライン）広告売上高と前年同期比 ここで落胆させたのは、いずれの広告売上の前年同期比（％Change)が、2010年第4四半期よりもさらに悪化してしまったことだ。リーマンショック以降、全てのメディアの広告売上が急落したが、ようやく景気回復に伴い2010年になってほとんどのメディア広告がプラス成長に転換していた。ただ例外が新聞広告（プリント+オンライン）で、2
メディア・パブ: 米新聞産業、昨年は土砂降りだったが今年はオンラインに薄日が
米国の新聞業界にとって、昨年は最悪の年であった。 米新聞社を大きく支えてきた広告売上げが、底なしのごとく落ち続けたからだ。このほどNAA（米新聞協会）から、正式に2009年第4四半期の米新聞社の広告売上高が公表されたが、プリント（新聞紙）広告売上もオンライン広告売上も以下の表とグラフのように落下速度が増す一方であった。 救いようのない結果である。ただし、四半期別の広告売上高の推移を見ていくと、少しは回復の兆しが見え始めている。四半期別の広告売上高は、14期連続して前年同期比がマイナス成長となっているが、マイナスの幅が少しずつ小さくなっている。 また、オンラインとプリントの各広告売上高の前年同期比を見ると、オンライン広告が明らかに回復してきている。09年第4四半期の前年同期比が-1%とほぼ下げ止まった。すでにNYTimesなどの大手新聞社では、オンライン広告売上げが10%前後のプラス成長を見
はてな近藤淳也が日本経済新聞社に潜入！ 話題の日本経済新聞 電子版について体験してみた - はてなブックマークニュース
先日、日本経済新聞社は、2010年3月23日に「日本経済新聞 電子版」を創刊することを発表しました。大手新聞が記事すべてをデジタル化すること、また有料での提供であることなど、ネット上でも発表と同時に大きな反響がありました。しかしやはり本当に気になるのは、「その対価を払いたくなる価値が、日経の電子版にはあるか！？ どんな新しいことが待っているのか！？」ということ。なので、実際に日経電子版を使ってみた感想などを皆様にお伝えすべく、はてな代表取締役の近藤淳也が日本経済新聞社に話を聞きに行ってきました。 ▽ 日経電子版 広報部｜日本経済新聞のWeb刊です。 ■日経、愛読しています そもそも近藤は、紙の方の新聞を読んでいるのかを事前にちょっと聞いてみました。「日経は10年以上は購読しています。最初は『会社やるなら日経くらいは読んでおかないと』というミーハーな気持ちで購読しはじめましたけど（笑）、今は
メディア・パブ: グーグルがFTC｢新聞の将来｣会合で基調講演した時のプレゼン資料
憶測 - 日経電子版の本当の本当の狙い : 404 Blog Not Found
2015年のデジタル新聞市場は130億円、デジタル雑誌市場は105億円に
シード・プランニングは2月3日、デジタル新聞とデジタル雑誌市場に関する調査レポート「新聞・雑誌デジタル化の現状と今後の方向性」を発表した。調査によると、2015年にデジタル新聞市場は130億円、デジタル雑誌市場は105億円に拡大するという。 Amazonの「Kindle」やAppleの「iPad」の登場により、デジタル新聞やデジタル雑誌が注目を浴びつつある。この調査レポートでは新聞、雑誌のデジタル化の動向とデジタル新聞、デジタル雑誌の市場規模の推移を調査し、今後の成長を予測した。 シード・プランニングは、2009年までデジタル新聞の有料サービスを提供する事業者は少なかったものの、2010年春に開始が予定されるデジタル新聞サービスが順調に立ち上がれば、そのほかの新聞社も同様のサービスを開始すると予想している。 今後はサービス数の増加とスマートフォンなどの電子閲覧端末の普及によって、2015年
電子書籍、電子新聞による業界再生は絶対にありえない | TechWave（テックウェーブ）
AppleのタブレットPCが近く発売されるとの見方が強まる中、電子書籍や電子新聞によって出版業界や新聞業界が再生を果たすのではないか、という期待が高まっているようだが、断言しよう。そんなことは絶対にありえない。 確かに電子書籍リーダーを購入した人は本をより多く購入する傾向にあるようだし（関連記事電子書籍リーダーを購入した人は書籍をより多く購入する＝GigaOｍ）、新聞社のデジタル部門はそれなりに成長を続けているところもあるようだ。しかしそれは、従来の紙ベースの事業が激しく落ち込んでいる中での話だから、明るい話に聞こえるだけのこと。そこが明るいからといって、企業再生、業界再生をかけてリソースをそこに集中しても、企業も業界も縮小の一途をたどるだけである。 コンテンツをデジタル化するだけではだめなのだ。メディア事業の本質自体をインターネットという新しい環境に合わせて進化させなければならないのだ。
新聞の20％以上は配達されない 「押し紙」という新聞社の「暗部」（連載「新聞崩壊」第4回／フリージャーナリスト・黒薮哲哉さんに聞く）
新聞協会など、日本版フェアユースに反対 「Webページの無断印刷は被害甚大」
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