寺沢 拓敬(NY在住) @tera_sawa 英語教育研究の教科書をこれから執筆される方は、「アンケートの自由記述は原則として禁止」って提案してみたらどうですかね。 2015-09-11 19:59:55 寺沢 拓敬(NY在住) @tera_sawa 【念のためその理由】 (1)「調査対象者の自由な声」が欲しいならまず第一にインタビューを採用すべき (2)テキストマイニングをやりたいなら、アンケートではデータ量が小さすぎて意義のある知見を引き出せないので既存の資料(ウェブテキストなど)を使うべき 2015-09-11 20:02:46 KH Coder @khcoder 100件と言われると迷いますが、私自身は(たとえば500件くらい?)の「目で読める量」でも、計量的テキスト分析の意義は大きいと考えています。(1)印象が強い回答の影響で、頭に描く全体像が歪んだりしないと言い切れる人は少ない
私が修士課程にいた頃,ある先生が「伝統的な大学で伝統的な学問をやってる所は学部と学科の名前が短いよね。最近できたばかり大学の学部は,横文字が入ったりして学部名がやたらと長い。」と仰ってました。 たしかに,旧帝大などの偏差値が高く由緒ある大学には「医」学部や「経済」学部など1,2文字の学部が目立つ一方で,歴史が浅く偏差値が低めの大学では「〇〇コミュニュケーション」学部や「〇〇こども教育」学部のように文字数の多い学部が目立つ印象があります。 今回は東進のホームページから各大学の偏差値などの情報を勝手にスクレイピングし,「大学の学部/学科の文字数」と「偏差値」の関係について簡単に分析してみました。 検証方法 データセットの作成 東進のウェブサイトの情報を利用します。様々な予備校のサイトがある中で,東進を選んだのは (1)学部名が省略されていない (2)スクレイピングしやすいサイトの構造をしている
筆者はテキスト型 (文章型) データの分析方法「計量テキスト分析」を提案し, その方法を実現するためのフリーソフトウェア「KH Coder」を開発・公開してきた. 現在ではKH Coderを利用した応用研究が徐々に蓄積されつつあるように見受けられる. したがって現在は, ただ応用研究を増やすのではなく, KH Coderがいっそう上手く利用され, 優れた応用研究が生み出されることを企図しての努力が重要な段階にあると考えられる. そこで本稿では, 現在の応用研究を概観的に整理することを通じて, どのようにKH Coderを利用すればデータから社会学的意義のある発見を導きやすいのかを探索する. この目的のために本稿では第1に, 計量テキスト分析およびKH Coder提案のねらいについて簡潔に振り返る. 第2に, KH Coderを利用した応用研究について概観的な整理を試みる. ここではなるべく
統計解析の再現可能性を高める取り組み 1. 統計解析の再現可能性を 高める取り組み 専修大学人間科学部心理学科 国里愛彦 2017/7/8 臨床疫学研究における報告の質向上のための統計学の研究会 第30回「Rを用いたデータハンドリング入門:効率的かつ再現性の高い統計解析のための第一歩」 2. 再現性の危機 • 心理学研究 本のうち再現されたのは 本 • 引用数が多く効果があるとされた臨床医学研究 本のうち再現されたのは 本 • 名の調査から, が他の研究者の研究を再 現できず, が自分の研究の再現もできなかった 3. と • 再現可能性 :ある現象が他の研究者 が行った研究でも再現されること(新規なデータ収 集あり) • 再生可能性 :データから解析結果 が再生できること(新規なデータ収集なし。コードや データの共有などで確認する) →今回は,再生可能性について扱う Peng, R. D.
提言 社会調査をめぐる環境変化と問題解決に向けて 平成29年(2017年)9月19日 日 本 学 術 会 議 社会学委員会 社会統計調査アーカイヴ分科会 i この提言は、日本学術会議社会学委員会社会統計調査アーカイヴ分科会の審議結果を取 りまとめ公表するものである。 日本学術会議社会学委員会社会統計調査アーカイヴ分科会 委員長 佐藤 嘉倫 (連携会員) 東北大学大学院文学研究科副研究科長 副委員長 石井 クンツ 昌子 (連携会員) お茶の水女子大学基幹研究院人間科学系教授 幹 事 青柳 みどり (連携会員) 国立研究開発法人国立環境研究所社会環境システム研 究センター主席研究員 幹 事 稲葉 昭英 (連携会員) 慶應義塾大学文学部教授 町村 敬志 (第一部会員) 一橋大学大学院社会学研究科教授 阿部 彩 (連携会員) 首都大学東京都市教養学部人文・社会系教授 今田 高俊 (連携会員) 東京
概要 研究の目的 本報告書の目的は、若者の移行過程や就業意識がこの15年間どのように変化したのかについて、4回の「若者のワークスタイル調査」から明らかにすることである。 第1回の「若者のワークスタイル調査」は、90年代後半以降に生じた若者の移行やキャリアの不安定化、とりわけ「フリーター」と呼ばれる若者が増加する中で、若者の就業行動の変化や意識を捉えることを目的に実施した。その後5年ごとに調査を実施し、本報告書は「第4回 若者のワークスタイル調査」を過去の調査との比較を軸に整理したものである。 研究の方法 住民基本台帳に基づく無作為抽出法により、東京都の若者(25歳から34歳)8,000人を抽出し、2016年8月から10月まで郵送にて調査を依頼、WEBやスマートフォンでも回答が可能なように設計した。調査票での回収が2,440名、Webの回収が552名、合計2,992件を回収した(回収率は37
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