俺職場で使ったことあるぞ。 再雇用(定年退職後に低賃金のアルバイトとして事務補助してる)のおじさんが急に背もたれにもたれてのけぞって 声かけても反応ないから口に耳あてたら息してなくて心臓もとまってたから、俺が(他の人がやるのにいちばんやるのに躊躇すると思われる)人工呼吸と心マを交互にしつつ、周りに救急通報とAEDもってくるよう指示して ワイシャツボタンひきちぎって開いて、パットつけてAEDでショックしたで。 バイクの免許とったときの講習でやったの覚えてたから、とにかく助けないとと必死にやったよ。 相手が若い女でも躊躇なく同じことできたかどうかはわからん。 おじさんは1か月後に無事復帰して礼言われたよ。 追記 マウスガードだっけ?人工呼吸時に使う口にかぶせるビニールシート、講習受けたときにもらってカバンの奥底に入ってたはずだけど 探してる余裕なんてなくて、直付けだったよ。 相手は顔見知りだし
30代前半 男性 地方政令市 昨年から大手の障害枠で正社員で働いている。 n=1なので参考程度に… 支援施設通い 1年 ⇒ 契約社員 3年 ⇒ 正社員登用 支援施設の紹介学生時代にうつと社交不安障害で休学のち退学、そのままズルズルとニートをやっていた。 薬が合ったのか症状は大分寛解していたものの、たまに日雇いバイトをやるくらいで気づけば20代半ばに。 親も定年が近づき仕送りも厳しいと言われたので実家に帰ってきた。 引っ越しに伴って主治医が変わり、WAIS-III(ウェクスラー成人知能検査)とかカウンセリングとかしてめでたく?発達障害の診断をもらった。 ADHD+ASD混合型だとのことで、お察しの通り 言語性IQ>>>>>>>動作性IQ。 病院の先生から、障害者雇用というものがあってうまく合えば長く安定して働けると聞いて、就労移行支援事業所を紹介してもらった。 就労移行支援事業所一般企業への
日本は「管理職になりたい」「出世したい」人の割合が14カ国・地域の中で最低──パーソル総合研究所が実施した国際比較調査でこうした結果が出ました。さらに日本は勤務先への満足度が低いのに、転職意向も最低という結果です。パーソル総合研究所は「日本だけ『一人負け』といってよい特異な数字が出た」として、改革が必要だと指摘しています。 どうしてこうなった……(イメージ画像) 管理職志向・出世意欲の低さは日本が断トツ(パーソル総合研究所「APACの就業実態・成長意識調査(2019年)」) 調査は、パーソル総合研究所が実施した「APAC(アジア太平洋地域)の就業実態・成長意識調査(2019年)」で、2月から3月にかけ、中国や韓国、インド、東南アジア、オーストラリアなどアジア太平洋地域の14カ国・地域の就業している人を対象に実施したものです。 調査結果によると、日本は管理職になりたい人の割合が21.4%と最
政府は子どもと接する仕事に就く人の性犯罪歴を確認する「日本版DBS」制度の創設に関連し、犯罪歴がなくても、子どもからの訴えなどで「性加害の恐れがある」と判断された人について、雇用主に配置転換などの安全措置を義務付ける方針を固めた。今国会に提出方針の関連法案に盛り込む。関係者が4日、明らかにした。 性犯罪歴の有無だけによらず、雇用主に幅広い対応を求め、子どもの安全をより重視した形。具体的にどのようなケースが性加害の恐れに該当するのか、判断基準を今後検討し、ガイドライン(指針)で示す。 DBSは国が構築するデータベースを通じ、雇用主が就職希望者や現職者の性犯罪歴を確認する仕組み。照会期間は拘禁刑(懲役刑と禁錮刑を2025年に一本化)が刑終了から20年、罰金刑以下は10年で、再犯リスクを抑える効果が期待される一方、初犯を防げないとの課題が指摘されていた。 学校や保育所には性犯罪歴の確認を義務付け
「反ワクチン」が産業に 収益40億円、雇用も生み出す―NGO 2021年08月12日13時30分 ケネディ元大統領のおいで反ワクチン活動家の弁護士ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏=2018年12月、ニューヨーク(AFP時事) 【シリコンバレー時事】米英が拠点のNGO「デジタルヘイト対抗センター(CCDH)」の調査によると、インターネット交流サイト(SNS)上で新型コロナウイルスワクチンに反対し誤情報を広げる中心的な12人は少なくとも計3600万ドル(約40億円)の収益を上げている。雇用も生み、産業の体を成してきた。こうした現象が、根強い米国内のワクチン忌避を支えている。 反ワクチン派のデモ隊がテレビ局襲撃 キプロス 最も収益を上げたのはジョゼフ・マーコラ医師で721万ドル(約8億円)。自らのサイトで「ワクチンが遺伝システムを破壊する」などと訴えている。寄付した先の団体がSNS上でこうした
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「70歳まで雇用」を奨励する政府と「40~50代リストラ」を加速させる企業【怒れるガバナンス】 2020年02月09日09時00分 韓国を襲った金融危機のあおりを受け、職を求めてつらい日々を過ごす失業者たち。寒気を避けるため、ソウル駅の待合室で眠る=1998年3月17日 【AFP時事】 ◆作家・江上 剛◆ 【特集】「年金制度改正」で加速する安倍政権「高齢者いじめ」 政府は、私たちに70歳まで働くように推奨している。 2019年5月15日、政府は高年齢者雇用安定法改正案の骨格を発表した。20年の通常国会での成立を目指すという。 改正の骨子は、現行65歳まで義務付けている雇用を70歳まで引き上げることを、各企業の努力目標とする。そのために、企業に継続雇用や他企業への再就職支援を求めるというのだ。 この背景には、財政難による年金支給開始年齢の引き上げなどがあると思われるが、国民の側にも元気な高齢
働き盛りの男性の自殺が増えています。20代から50代でことし9月に自殺した男性は700人余りで、去年の同じ時期を2か月連続で上回りました。自殺の防止に取り組む団体は新型コロナウイルスの影響と見ています。 厚生労働省によりますと、ことし9月の1か月間に全国で自殺した女性は640人で4か月連続で去年の同じ時期を上回った一方、20代から50代の男性も705人と去年を56人、率にして8.6%上回りました。 8月に自殺した同じ年代の男性は706人で去年を6.6%上回っていましたが、1か月間でさらに2ポイント悪化しています。 自殺の防止に取り組むNPO法人「ライフリンク」の清水康之代表は「新型コロナウイルスの影響で非正規で働く人や自営業者を中心に働き盛りの男性が追い詰められている。雇用を守る政策を続けていくことが必要だ」としています。 厚生労働省は相談窓口の検索サイトを設けていて「相談が集中してつなが
「なぜ今なのか」「パートの勤務を減らすしかない」-。中央最低賃金審議会の小委員会で14日、最低賃金の大幅な引き上げが示されたことに対し、関西の中小企業からは悲鳴があがった。コロナ禍の影響がより大きい中小には人件費の増大で経営体力を奪われるとの懸念が強く、今後雇用を抑制する動きが加速しかねない。 酒類の提供や営業時間などで規制が続く飲食業界。業種別のコロナ関連倒産件数は高水準が続くなどコロナの打撃が最も大きいなか、今回の決定に対する衝撃は大きい。 「お酒の販売は重要な収益源。それを『悪』のようにいわれ、来店人数も制限されるなか、さらに賃金を上げろという。『なぜ、今なのか』という思いだ」 和食チェーンを展開する企業の幹部は頭を抱える。この会社ではパートなどの非正規雇用が7割超を占め、人件費の大幅な上昇は避けられないという。 最低賃金(最賃)の引き上げは、パートなど非正規雇用者へのしわ寄せが大き
ここ2ヶ月くらいの話 スペック 年齢:29歳身長:167cm学歴:高校中退職業:非正規雇用 フリーランスの技術職 いろんな会社でコンサルみたいなことやってる年収:基本時給制なので頑張りによる 今年は多分1200万円くらい免許なし関西の外れ趣味:お菓子作り、読書、アニメ、ライブ、映画など浅く広く結婚相談所は足切り要素多いので、基本的な戦場はアプリと街コン 29歳イラストレーター街コンで会ったフリーでイラストレーターとか広告系のデザインやってる方。喋ってる感じ俺よりずっとしっかりものという印象 結婚相談所もやってるって言ってて、会話も具体的な結婚までの流れとか結婚後の生活スタイルとかをいっぱい聞かれたんでなんか戦略的に婚活やってる人だなーって思った。 なんか真面目そうな雰囲気だったからおちゃらけたこととかあんま言えなかった気がする。 アニメとホラー映画好きな方だったんで薬屋のひとりごととかミッ
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ジョージア州の修理工場のオーナーが、元従業員に対して給料を1セント硬貨で支払う嫌がらせを決行。3.9万ドルの支払いを命じられた。 給料をすべて硬貨で払う嫌がらせ ジョージア州にある自動車修理工場のオーナーが元従業員に1セント硬貨で給料を支払う嫌がらせを行い、ジョージア州北部地区連邦地方裁判所に3.9万ドル(約553万円)以上の支払いを命じられた。これには嫌がらせを受けた男性を含む9名への未払い賃金約2万ドルと、損害賠償金約2万ドルが含まれる。また、会社のウェブサイトとSNSから元従業員の写真と中傷文を削除し、判決について”目立つ場所”に掲示することも求められたという。 そもそもの始まりは、元従業員の男性が自宅の私道で約915ドル(13万円)相当の1セント硬貨の山を発見したことだった。1ドルは100セントなので、9万枚以上の硬貨が置かれていたことになる。両替が面倒という以前に車を出すための私
「自民党に投票するからこうなる」がトレンド入り…消費税、退職金、雇用保険に国民年金まで負担増の “超重税国家” に 社会・政治 投稿日:2022.10.28 18:11FLASH編集部 《#自民党に投票するからこうなる》 ツイッター上で、こんなハッシュタグをつけた投稿が多数おこなわれ、10月に入ってから複数回トレンド入りしている。 「《#自民党に投票するからこうなる》は、10月27日にもトレンド入りしました。前日におこなわれた政府税制調査会で、『消費税の引き上げについて議論すべき』という意見が相次いいだため、不満が噴出したのです。ほかにも、さまざまな負担増について抗議の声が上がっています」(週刊誌記者) 【関連記事:100兆円吹っ飛ばした岸田首相に投資家が大ブーイング「支持率3%」の惨状】 10月に入ってからの岸田政権の経済政策を批判するツイートで、このハッシュタグがついたのは以下のような
当たり前に「正社員」を選択しているけれど、今の働き方にしっくり来ているわけではない。転職サイトで見かける転職の経験談や、近ごろ話題の“自由な働き方”に憧れを持つこともあるけれど、自分には縁遠く感じる。 自分に合った働き方が分からず、モヤモヤを抱いている方に向けて、「ちょうどいい働き方」を模索してきた碇雪恵さんの寄稿をお届けします。 現在、フリーランスのライターとして活動しつつ、バーでアルバイトもしているという碇さん。これまで正社員・契約社員・派遣社員など、さまざまな働き方を取り入れてきましたが、以前は「正社員以外ありえない」と思い込んでいたそうです。 そんな碇さんが柔軟な働き方を選ぶに至った経緯や、そこで得た気付きや変化をつづっていただきました。 *** 昼の12時ごろ、自宅から歩いて5分ほどのコワーキングスペースで仕事を始める。コンビニやドラッグストアに行ったり、食事休憩をとったりしなが
もう世間は「女性蔑視発言」で炎上しているわけですが、おそらく本人の主観的意図はそのようなものではなく、組織における意思決定機関と公式的には位置づけられている「会議」なるものにおける女性陣の行動様式に接してのものすごく率直な感想を述べただけだったのであろうと思われます。 これはもう昔から言い古されていることではありますが、日本的な組織においては、公式の組織規則でフォーマルな意思決定のためのものと位置づけらている「会議」っていうのは、実はそこで一から率直な意見の交換なんぞをする場所ではなく、実質的な意見のすり合わせというのはもっとインフォーマルな場で、多くの場合、5時以降の飲食を伴う場において行われ、そこでおおむねの合意が成り立ったうえで、最終的な確認のために昼間にフォーマルな会議を開くというパターンが多い、あるいは少なくとも多かった、わけです。「平場(ひらば)」なんていう言葉も、この日本的慣
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