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アブアブ赤札堂


株式会社アブアブ赤札堂︵アブアブあかふだどう︶は食品スーパーマーケット﹁赤札堂﹂を展開する小売業者である。かつてはファッション専門店﹁ABAB﹂を展開していた。東天紅と並び小泉グループの中核企業である。
株式会社アブアブ赤札堂[1][2]
ABAB Akafudado
ABAB上野店　アブアブ赤札堂本部
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
〒110-8541[3]
東京都台東区上野4丁目8番4号[1][2]
設立 1957年（昭和32年）10月28日[1]
業種 小売業
法人番号 9010501000431 ウィキデータを編集
事業内容 生鮮、一般食品、実用衣料品、日用雑貨品の仕入・販売・ファッション衣料品等の小売販売業
代表者 代表取締役社長 小泉和久[3]
資本金 10億円（2020年2月期）
売上高 295億円（2020年2月期）
純利益 ▲8億6443万8000円
（2023年2月期）[4]
総資産 144億9867万5000円
（2023年2月期）[4]
従業員数 870名（男女合計）
決算期 2月[1]
主要株主 小泉グループ株式会社
外部リンク アブアブ赤札堂 トップ ページ
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概説

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売上構成はスーパーマーケット部門が70%、ファッション専門店部門が30%となっている。

東京深川で創業し、当時のキャッチコピーは﹁三等切符で一等のお買い物﹂﹁同じ品なら必ず安い﹂であった。当時は列車の三等切符が赤色であったことから、安売りのイメージからの命名であった。

なお﹃メガネ赤札堂﹄の屋号で愛知県に本社を置く小売りチェーン、中部オプチカルとは無関係の企業である。

沿革

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●1917年10月 - 東京市深川区︵現在の東京都江東区︶に赤札堂洋品店として創業[1]
●1945年︵昭和20年︶
●- 合資会社アブアブ赤札堂を設立[1]
●10月 - 上野に出店[1]
●1957年︵昭和32年︶10月28日 - 合資会社アブアブ赤札堂を株式会社赤札堂に改組[1]
●1961年︵昭和36年︶ - チェーン展開を開始[2]
●1963年︵昭和38年︶10月 - 不二家と共同出資で﹁株式会社サンマート﹂を設立[5]。
●1970年︵昭和45年︶
●- 上野ABAB開店
●4月26日 - ソフトウェア会社﹁ユービーシー﹂の営業を開始[6]。
●9月19日 - 西友ストアーと折半出資でボウリング場運営会社を設立[7]。
●10月18日 - 上野店をファッション専門館へ業態転換し、ファッションアイランド﹁アブアブ﹂として新装開店[8]。
●1976年︵昭和51年︶3月13日 - ﹁株式会社エーマート﹂を設立[9]

店舗

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1990年︵平成2年︶2月期末店舗数40店であった[2]。

近年、赤札堂・ABAB共に店舗の閉鎖・統合等が行われ、業容の整理が行われていたが下記の店舗が現在も継続営業中である。特にスーパー赤札堂については東京都内の展開で各地元に根ざす経営・運営を行っている。

赤札堂

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東京都内のみの展開で2023年4月20日現在、9店舗展開している[10]。

ABAB

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2024年6月30日に上野店が閉店したことで完全に消滅した。

かつて存在した店舗

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東京都

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江東区
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●︵初代︶Aマート深川店︵東京都江東区門前仲町[11]、1964年︵昭和39年︶5月1日開店[11]︶
店舗面積66m2[12]
門前仲町交差点角から2軒目の店舗だった[13]。
●扇橋店︵東京都江東区扇橋1-21-25[14]、1976年︵昭和51年︶5月開店[14] - ?閉店︶
店舗面積2,120m2[14][15]
●東陽町店︵東京都江東区東陽町3-23-26[14]、1979年︵昭和54年︶11月開店[14] - ?閉店︶
店舗面積1,158m2[14]
●白河店︵東京都江東区白河[2]、1982年︵昭和57年︶7月開店[2] - ?閉店︶
店舗面積310m2[2]
●白河ジョイシー店︵東京都江東区白河162[3]、1975年︵昭和50年︶7月開店[3] - ?閉店︶
店舗面積310m2[3]
●東雲店︵東京都江東区東雲2-7-12[3]、1997年︵平成9年︶6月開店[3] - ?閉店︶
店舗面積819m2[3]
墨田区
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  • 押上店（東京都墨田区押上3-4[14]、1978年（昭和53年）12月開店[14] - ?閉店）
    店舗面積628m2[14][15]
  • 菊川店（東京都墨田区菊川2-2-10[3]、1982年（昭和57年）11月開店[2] - ?閉店）
    店舗面積486m2[2]
  • 菊川ジョイシー店（東京都墨田区菊川2-2-10[3]、1998年（平成10年）6月開店[3] - ?閉店）
    店舗面積420m2[3]
台東区
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新宿区
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  • 新宿店（東京都新宿区、1975年（昭和50年）4月開店[19] - 1977年（昭和52年）6月閉店[20]）
荒川区
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中央区
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  • 晴海店（東京都中央区晴海1-6-5-209[3]、2000年（平成12年）7月開店[3] - ?閉店）
    店舗面積257m2[3]
その他
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  • 中野店（東京都中野区新井1-40-1-100[25]、1965年（昭和40年）12月10日開店[25] - ?閉店）
    店舗面積265m2[25]
  • 要町店（東京都豊島区要町1-8-11[3]、1989年（平成1年）12月開店[3] - ?閉店）
    店舗面積430m2[3]

神奈川県

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  • 大根店（神奈川県秦野市北矢名塩河内8[1]、1975年（昭和50年）9月開店[1] - ?閉店）
    店舗面積858m2[1]

千葉県

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●常盤平店︵千葉県松戸市常盤平3-1-1[28][29]、1963年︵昭和38年︶10月5日開店 - ?閉店︶
敷地面積約2,070m2[28]、鉄筋コンクリート造7階建て塔屋3階[28]、延べ床面積約3,633m2[28]、店舗面積約3,122m2[28]︵直営売場面積店舗面積759m2[24] → 1,500m2[29]︶。
常盤平団地内に出店していた[24]。
●千葉店︵千葉県千葉市、1975年︵昭和50年︶3月開店[19] - ?閉店︶
●︵初代︶船橋店︵千葉県船橋市、1970年︵昭和45年︶7月7日開店[30] - ?閉店︶
西友ストアーと共同で出店していた[30]。
●︵2代目︶船橋店︵千葉県船橋市浜町2-1-1[3] ららぽーとTOKYO-BAY北館2階、1981年︵昭和56年︶4月開店[2] - 2021年1月25日閉店︶
店舗面積445m2[2]。
●北習志野店︵千葉県船橋市北習志野台2-49-1[14]、1970年︵昭和45年︶7月開店[14]︶
店舗面積1,014m2[14][15]

埼玉県

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栃木県

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  • 小山店（栃木県小山市[2]、1987年（昭和62年）10月開店[2] - ?閉店）
    店舗面積104m2[2]
  • ラブミー宇都宮店(栃木県宇都宮市駅前通り1-4-6 トナリエ1F、?開店 - 2021年1月11日閉店)

新潟県

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脚注

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[脚注の使い方]

出典

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(一)^ abcdefghijklmnopqrs﹃流通会社年鑑 1979年版﹄ 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp224

(二)^ abcdefghijklmnopqrs流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 104-105 

(三)^ abcdefghijklmnopqrstuvwxyzaaab流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 118-120 

(四)^ ab株式会社アブアブ赤札堂 貸借対照表の要旨

(五)^ ﹃日本スーパーマーケット名鑑 1966年版﹄ 商業界、1966年。pp306

(六)^ ﹃日本商業年鑑 1971年版﹄ 商業界、1971年6月15日。 pp26

(七)^ ﹃日本商業年鑑 1971年版﹄ 商業界、1971年6月15日。 pp31

(八)^ ﹃日本商業年鑑 1971年版﹄ 商業界、1971年6月15日。 pp32

(九)^ ﹃流通会社年鑑 1979年版﹄ 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp225

(十)^ 店舗一覧

(11)^ ab﹃実例から見るこの店の繁栄要素 第3販売編﹄ 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp233

(12)^ ﹃実例から見るこの店の繁栄要素 第3販売編﹄ 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp235

(13)^ ﹃実例から見るこの店の繁栄要素 第3販売編﹄ 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp234

(14)^ abcdefghijklmnopqr﹃会員名簿 1981年﹄ 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp133

(15)^ abcd﹃流通会社年鑑 1980年版﹄ 日本経済新聞社、1979年11月12日。pp106

(16)^ ab﹃特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版﹄ 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp110

(17)^ “アブアブ上野店、24年6月に閉店　約80年の歴史に幕”. 日本経済新聞 (株式会社日本経済新聞社). (2023年4月21日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC213ID0R20C23A4000000/ 2023年4月22日閲覧。 

(18)^ “東京・上野﹁ABAB﹂閉店 最終日、多数の惜別の声”. 日本経済新聞 (2024年6月30日). 2024年6月30日閲覧。

(19)^ ab“ビジネス街道”. 野田経済 1975年2月26日号 (野田経済研究所) (1975年2月26日).pp63

(20)^ 建野堅誠 ﹃日本スーパー発達史年表﹄ 長崎県立国際経済大学論集23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp97

(21)^ abcde﹃日本スーパーマーケット名鑑 1967年版﹄ 商業界、1967年。pp89

(22)^ ab﹃日本セルフ・サービス年鑑 1966年版﹄ 日本セルフ・サービス協会、1965年。pp488

(23)^ abc﹃日本スーパーマーケット名鑑 1970年版﹄ 商業界、1970年。pp189

(24)^ abc﹃実例から見るこの店の繁栄要素 第3販売編﹄ 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp244

(25)^ abc﹃日本スーパーマーケット名鑑 1967年版﹄ 商業界、1967年。pp88

(26)^ 東洋経済新報社 2008, p. 773.

(27)^ ﹃繊維年鑑 昭和55年版﹄ 日本繊維新聞社、1980年1月10日。pp99

(28)^ abcde﹃日本商業年鑑 1972年版﹄ 商業界、1972年。pp557

(29)^ ab﹃日本スーパーマーケット名鑑 1970年版﹄ 商業界、1970年。pp174

(30)^ ab﹃日本商業年鑑 1971年版﹄ 商業界、1971年6月15日。 pp29

(31)^ ab“SC情報 開店情報”. ショッピングセンター 1974年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年9月1日).pp7

参考文献

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  • 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』東洋経済新報社、2008年7月28日。 
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