ブラックリスト
起源
編集イングランド王チャールズ2世が、清教徒革命で父王チャールズ1世に死刑を宣告した58人の裁判官(レジサイド)のリストを亡命中に作成したことが「ブラックリスト(黒い名簿)」の起源であるという。王政復古でチャールズ2世が王位に就くと、彼は「ブラックリスト」に記載された父王に死刑を宣告した裁判官を「王殺しの罪」で死刑または終身刑にして復讐した。
インターネット
編集インターネットにおいては、スパム行為防止やウェブサイトのフィルタリングでは、受信や閲覧を拒否(ブロック)するアドレス(URL)やキーワードのデータベースを「ブラックリスト」と呼び、それを使用するシステムをブラックリスト方式と称する。
経済活動
編集「企業」「団体」と「一般個人」とでは、解釈によって対象となるケースが異なる。一度ブラックリストに登録されても、状況の改善次第でリストから削除される可能性もある。
ただし、一部ネット関連のサービス(アフィリエイトやレンタル掲示板など)で規約違反を犯した利用者は終生(半永久的に)ブラックリストに登録されたまま(再入会禁止)の場合もある。
企業・団体→一般個人
編集- 自分の管理領域内で窃盗(万引き)・無銭飲食・器物損壊・ゴト(不正出玉獲得)行為などの被害を与えた加害者
- インターネットなどの自社サービスで規約違反を犯した利用者(企業名義の利用者も含む)
- 公営競技関連では、暴力団・ノミ屋(非公式投票所)・コーチ屋(予想詐欺)などの構成員。
一般個人→企業・団体
編集金融
編集家賃保証会社
編集- この節の加筆が望まれています。
銀行等の口座
編集携帯電話・PHS
編集航空会社
編集欧州連合 (EU) では、域内への乗り入れを禁止する航空会社をリストアップしており、これもブラックリストと通称される。詳しくはEU域内乗り入れ禁止航空会社の一覧を参照のこと。
IOC
編集国際オリンピック委員会(IOC)はドーピング行為を犯したり、著しくスポーツマンシップに違反した選手に対して記録やメダルの剥奪および出場停止などの制裁を課する第1種・第2種ブラックリストを作成している。詳しくはドーピング#IOCにおけるドーピングへの対応を参照。
運用
編集ブラックリストは、対象者に対して不利益を与える行為となるため、その指定には慎重を要する。犯罪行為などを理由にした指定の場合、犯罪行為の事実の有無や行為の程度、被害賠償や公的処罰の有無、行為からの経過期間、リストへの指定によって対象者が受ける不利益の程度などを勘案して判断され、一定期間経過後にはリストから削除する、などの対応がとられる場合もある[4]。