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大島 (江東区)

東京都江東区の町名
日本 > 東京都 > 江東区 > 大島

大島︵おおじま︶は、東京都江東区の地名。現行行政地名は大島一丁目から大島九丁目。住居表示実施済区域。
大島
町丁
大島駅A1出入口（2010年5月）
地図北緯35度41分23秒 東経139度50分06秒 / 北緯35.689781度 東経139.834919度 / 35.689781; 139.834919
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 城東地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 63,254 人
 世帯数 35,150 世帯
面積（[2]）
  2.273407438 km²
人口密度 27823.43 人/km²
郵便番号 136-0072[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 江東
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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大島にあった五百羅漢寺　葛飾北斎

地理

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東京都江東区の北東部に位置し、城東地域内に当たる。北で亀戸、東で江戸川区小松川、南で北砂および東砂、西で毛利・住吉および猿江と隣接する。町域の北辺を竪川、東辺を旧中川、南辺を小名木川、西辺を横十間川と接する。

海抜−2m前後の低地となっている。いわゆるゼロメートル地帯である。

地価

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住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、大島8-37-8の地点で43万5000円/m2となっている[5]。

歴史

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正保年間︵1644年 - 1647年︶頃に、海岸の低湿地を開発して村が作られ、約250年前の﹁元禄図﹂に初めてその名が出ている。当時比較的大きな島であったので、この地名がつけられたとされる。葛飾郡大島村のうち、小名木川沿岸の百姓が1657年︵明暦3年︶に商売屋を始め、1706年︵宝永3年︶には町地となり、深川上大島町と深川下大島町が起立した。この二町は1713年︵正徳3年︶町奉行と代官の両支配地となり、明治維新後の1878年︵明治11年︶に深川区へ編入された。

●1891年︵明治24年︶ - 永平小学校と沖島小学校が合併。大島尋常小学校が発足︵現在の江東区立大島第一小学校︶。教員数7名、児童数253名[6]。
●1923年︵大正12年︶9月 - 関東大震災および大島町事件が発生。
●1962年︵昭和37年︶ - 東京都が﹁新大橋通り﹂︵東京都道・千葉県道50号東京市川線︶を通称道路名に指定。
●1968年︵昭和43年︶3月3日 - 大島七丁目の木造住宅密集地帯で火災。26棟が焼失、269人が被災[7]。
●1978年︵昭和53年︶ - 都営地下鉄新宿線が開通し、西大島駅、大島駅、東大島駅が開業した。
●1990年代 - 都心への利便性に比して不動産価格があまり高くないことから、マンション建設が増加し人口が集積した。
●2013年︵平成25年︶ - 旧中川・川の駅が開業[8]。

地名の変遷

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﹁大島﹂の読みについては、弘化4年︵1847年︶改版の﹁江戸町鑑﹂に﹁大ジマ﹂と濁音で呼ぶよう強調されている。これは深川猟師町の一つであった大島町と区別し、当地を﹁大ジマ﹂と呼んだと推定されている。その後1965年︵昭和40年︶の住居表示制度実施時に﹁おおじま﹂と読むよう決められた[9]。

1889年︵明治22年︶市制町村制施行が施行された際に横十間川以西が東京市、以東が南葛飾郡とされ、それまでの南葛飾郡大島村と深川区深川上大島町は横十間川を境に以東は︵新︶大島村に、以西は東京市深川区にそれぞれ編入され、深川区深川下大島町は︵新︶大島村に編入された。
東京市深川区に編入された区域は、深川上大島町と大島村字曽根（暫定的に深川区の「村」として残っていた）があったが、1891年（明治24年）に大島村字曽根が深川猿江裏町に編入された。現在の江東区猿江（上大島町）、住吉（大島村）に当たる。
詳細は「江東区の町名」を参照

現在の大島はこの時に成立した（新）大島村の区域である。これには南葛飾郡（旧）大島村の大部分、深川本村、深川出村、猿江村、南本所出村、北本所出村、中ノ郷出村、須崎村、小梅村、亀戸村、深川区深川上大島町の各一部のほか、平方村、小名木村、六間堀出村、深川区深川下大島町の各全域が含まれた。

詳細は「大島町 (東京府)」を参照

世帯数と人口

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大島六丁目団地　1号棟
 
ザ・ガーデンタワーズ

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
大島一丁目 4,015世帯 7,569人
大島二丁目 3,491世帯 5,859人
大島三丁目 2,835世帯 5,599人
大島四丁目 4,743世帯 8,102人
大島五丁目 4,114世帯 6,798人
大島六丁目 5,232世帯 9,742人
大島七丁目 4,511世帯 8,053人
大島八丁目 4,569世帯 8,317人
大島九丁目 1,640世帯 3,215人
計 35,150世帯 63,254人

大規模な集合住宅（都営住宅・UR賃貸・分譲マンションなど）が多い。特に戸数が多いのは、UR賃貸「大島六丁目団地」の2892戸である[10]。

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[11]

55,585
2000年（平成12年）[12]

57,213
2005年（平成17年）[13]

59,506
2010年（平成22年）[14]

60,393
2015年（平成27年）[15]

61,687
2020年（令和2年）[16]

62,708

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[11]

22,011
2000年（平成12年）[12]

24,261
2005年（平成17年）[13]

26,543
2010年（平成22年）[14]

28,330
2015年（平成27年）[15]

30,608
2020年（令和2年）[16]

32,791

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[17][18]。

丁目 番地 小学校 中学校
大島一丁目 1番35号 江東区立北砂小学校 江東区立大島西中学校
その他 江東区立第一大島小学校
大島二丁目 2番20号 江東区立毛利小学校
その他 江東区立第一大島小学校
大島三丁目 全域 江東区立第二大島小学校 江東区立第二大島中学校
大島四丁目 全域 江東区立大島南央小学校 江東区立大島西中学校
大島五丁目 1～5番、11～33番
36～44番、48～53番
6〜10番、34〜35番
45〜47番		 江東区立第四大島小学校
大島六丁目 1番2〜3・6号
3～30番		 江東区立第二大島中学校
11番1・4〜5・７号
２番		 江東区立第二大島小学校
大島七丁目 全域 江東区立第三大島小学校 江東区立大島中学校
大島八丁目 全域 江東区立第五大島小学校
大島九丁目 1〜3番
4〜10番 江東区立第三大島小学校

交通

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鉄道

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大島九丁目の東大島駅近隣に都営地下鉄新宿線の車両基地：大島車両検修場が設置されており、大島駅を起終点とする列車が設定されている。

バス

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都営バスが地域を東西に横断する新大橋通り、南北に縦断する明治通り・丸八通り・番所橋通りで運行している。

東大島駅前（大島口）および東大島駅入口を発着・経由する系統
大島駅を経由する系統
  • 亀21系統：旧葛西橋・東陽町駅方面/亀戸駅方面
  • 亀24系統
  • 草24系統
西大島駅を経由する系統
  • 都07系統：境川・東陽町駅・門前仲町方面/錦糸町駅方面
  • 両28系統：錦糸町駅・両国駅方面/境川・葛西橋方面
  • 亀29系統：亀戸駅方面/旧葛西橋・西葛西駅・なぎさニュータウン方面
  • 錦18系統：境川・新木場駅方面/錦糸町駅方面（平日のみ）
  • 急行05系統：新木場駅・日本科学未来館方面/錦糸町駅方面（土曜・休日のみ）
  • 亀23系統：北砂五丁目団地・南砂町駅・江東高齢者医療センター方面/亀戸駅方面
  • 亀24系統
  • 草24系統
  • 錦28系統

道路・橋梁

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道路
橋梁

事業所

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2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[19]。

丁目 事業所数 従業員数
大島一丁目 190事業所 1,995人
大島二丁目 226事業所 5,121人
大島三丁目 188事業所 2,443人
大島四丁目 170事業所 1,124人
大島五丁目 225事業所 1,580人
大島六丁目 188事業所 2,193人
大島七丁目 219事業所 1,769人
大島八丁目 181事業所 1,012人
大島九丁目 69事業所 1,155人
計 1,656事業所 18,392人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[20]

1,668
2021年（令和3年）[19]

1,656

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[20]

19,719
2021年（令和3年）[19]

18,392

施設

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行政
教育
公園

企業

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金融機関

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銀行
信用金庫

大島（江東区）に縁のある著名人

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その他

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日本郵便

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脚注

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[脚注の使い方]


(一)^ ab“住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “︵ファイル元のページ︶”(CC-BY-4.0)

(二)^ “﹃国勢調査町丁・字等別境界データセット﹄︵CODH作成︶”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)

(三)^ ab“大島の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。

(四)^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。

(五)^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。

(六)^ “学校沿革”. 江東区立大島第一小学校. 2022年5月20日閲覧。

(七)^ 日曜の未明 火責め水責め26棟269人が被災 都内では今年最大﹃朝日新聞﹄1968年︵昭和43年︶3月4日朝刊12版15面

(八)^ “130年で面積3.5倍　東京・江東区、埋め立ての歴史”. 産経新聞 (2016年3月1日). 2022年5月20日閲覧。

(九)^ 江東区の地名由来

(十)^ 大島六丁目団地UR賃貸公式サイト

(11)^ ab“平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。

(12)^ ab“平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。

(13)^ ab“平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。

(14)^ ab“平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。

(15)^ ab“平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。

(16)^ ab“令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。

(17)^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。

(18)^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。

(19)^ abc“経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数︵町丁・大字別結果︶”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。

(20)^ ab“経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

(21)^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。

 

この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。

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