景気循環
概要
編集2局面分割
編集景気動向指数 | 50% | 50→100% | 100→50% | 50% | 50→0% | 0→50% | 50% |
---|---|---|---|---|---|---|---|
景気循環 | 景気の谷 | 景気の拡張(拡大)期 | 景気の山 | 景気の後退期 | 景気の谷 | ||
不況 | 好況 | 好況 | 不況 |
4局面分割
編集2局面分割 | 景気の谷 | 景気の拡張(拡大)期 | 景気の山 | 景気の後退期 | 景気の谷 | ||
---|---|---|---|---|---|---|---|
4局面分割 | 回復 | 好況(拡張・拡大) | 後退 | 不況(収縮) |
景気循環の種類
編集キチン循環
編集ジュグラー循環
編集クズネッツ循環
編集コンドラチェフ循環
編集景気循環の影響
編集短期的な経済変動は、支出面の動きで決まるとされている[8]。
賃金
編集一般にインフレや景気と賃金がスライドする労働者(会社員など)に比べ、賃金硬直性の強い労働者(公務員など)は、好景気時は相対的に貧しくなる。一方、景気の悪い時期においては、公務員などは会社員などと比べると賃金が下がりづらい為、相対的に豊かになる。
雇用
編集金融機関
編集政府・自治体
編集景気の表現の仕方
編集日本における景気循環
編集内閣府による定義
編集循環 (全期間) |
谷 | 拡張期間 | 山 | 後退期間 | 谷 | 拡張期間 (好景気の名称[注 2][注 3]) |
後退期間 (不景気の名称[注 4][注 5]) |
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第1循環 | 1951年6月
(昭和26年6月) |
4か月 | 1951年10月
(昭和26年10月) |
特需景気[14] | 反動不況[15] | ||
第2循環 (37か月) |
1951年10月
(昭和26年10月) |
27か月 | 1954年1月
(昭和29年1月) |
10か月 | 1954年11月
(昭和29年11月) |
投資景気[16] | 昭和29年不況[14] |
第3循環 (43か月) |
1954年11月
(昭和29年11月) |
31か月 | 1957年6月
(昭和32年6月) |
12か月 | 1958年6月
(昭和33年6月) |
神武景気[17] | なべ底不況[14] |
第4循環 (52か月) |
1958年6月
(昭和33年6月) |
42か月 | 1961年12月
(昭和36年12月) |
10か月 | 1962年10月
(昭和37年10月) |
岩戸景気[18] | 転換型不況[16] |
第5循環 (36か月) |
1962年10月
(昭和37年10月) |
24か月 | 1964年10月
(昭和39年10月) |
12か月 | 1965年10月
(昭和40年10月) |
オリンピック景気[14] | 昭和40年不況[18] |
第6循環 (74か月) |
1965年10月
(昭和40年10月) |
57か月 | 1970年7月
(昭和45年7月) |
17か月 | 1971年12月
(昭和46年12月) |
いざなぎ景気[14] | 昭和46年不況[18] |
第7循環 (39か月) |
1971年12月
(昭和46年12月) |
23か月 | 1973年11月
(昭和48年11月) |
16か月 | 1975年3月
(昭和50年3月) |
列島改造景気[14] | 第1次石油不況[17] |
第8循環 (31か月) |
1975年3月
(昭和50年3月) |
22か月 | 1977年1月
(昭和52年1月) |
9か月 | 1977年10月
(昭和52年10月) |
安定成長景気[14] | 円高不況[15] |
第9循環 (64か月) |
1977年10月
(昭和52年10月) |
28か月 | 1980年2月
(昭和55年2月) |
36か月 | 1983年2月
(昭和58年2月) |
公共投資景気[14] | 第2次石油不況[17] |
第10循環 (45か月) |
1983年2月
(昭和58年2月) |
28か月 | 1985年6月
(昭和60年6月) |
17か月 | 1986年11月
(昭和61年11月) |
ハイテク景気[14] | 円高不況[14] |
第11循環 (83か月) |
1986年11月
(昭和61年11月) |
51か月 | 1991年2月
(平成3年2月) |
32か月 | 1993年10月
(平成5年10月) |
バブル景気[14] | 複合不況[16] |
第12循環 (63か月) |
1993年10月
(平成5年10月) |
43か月 | 1997年5月
(平成9年5月) |
20か月 | 1999年1月
(平成11年1月) |
カンフル景気[14] | 日本列島総不況[16] |
第13循環 (36か月) |
1999年1月
(平成11年1月) |
22か月 | 2000年11月
(平成12年11月) |
14か月 | 2002年1月
(平成14年1月) |
IT景気[14] | デフレ不況[16] |
第14循環 (86か月) |
2002年1月
(平成14年1月) |
73か月 | 2008年2月
(平成20年2月) |
13か月 | 2009年3月
(平成21年3月) |
いざなみ景気[14] | 世界同時不況[16] |
第15循環 (44か月) |
2009年3月
(平成21年3月) |
36か月 | 2012年3月
(平成24年3月) |
8か月 | 2012年11月
(平成24年11月) |
エコ景気[14] | 円高不況[14] |
第16循環 (90か月) |
2012年11月
(平成24年11月) |
71か月 | 2018年10月
(平成30年10月) |
19か月 | 2020年5月
(令和2年5月) |
アベノミクス景気[14] | コロナ不況[14] |
一時的な景気変動
編集・東日本大震災(2011年3月):第15循環の拡張期間中に発生。一時的に経済活動が低下して景気が悪化した。ただし、経済の大半の部門に持続的に波及する景気後退面には該当しないものと評価され、拡張期間を維持した[19]。
2020年(令和2年)5月からの景気動向指数
編集内閣府による景気基準日付で設定された2020年(令和2年)5月からの景気動向指数(CI一致指数)を示す。値は2020年(令和2年)の100とした時の値である。
年月 | 指数 | |
---|---|---|
CI一致指数 | ||
2020年(令和2年)5月 | 87.2 | |
6月 | 90.6 | |
7月 | 94.5 | |
8月 | 96.1 | |
9月 | 99.0 | |
10月 | 103.4 | |
11月 | 103.5 | |
12月 | 103.9 | |
2021年(令和3年)1月 | 106.3 | |
2月 | 105.8 | |
3月 | 108.4 | |
4月 | 110.8 | |
5月 | 109.0 | |
6月 | 110.0 | |
7月 | 109.2 | |
8月 | 106.8 | |
9月 | 104.8 | |
10月 | 106.9 | |
11月 | 111.6 | |
12月 | 111.8 | |
2022年(令和4年)1月 | 110.9 | |
2月 | 111.2 | |
3月 | 111.5 | |
4月 | 111.8 | |
5月 | 111.1 | |
6月 | 113.4 | |
7月 | 113.7 | |
8月 | 115.0 | |
9月 | 114.5 | |
10月 | 114.0 | |
11月 | 113.7 | |
12月 | 113.4 | |
2023年(令和5年)1月 | 111.5 | |
2月 | 114.2 | |
3月 | 114.2 | |
4月 | 114.4 | |
5月 | 114.7 | |
6月 | 115.6 | |
7月 | 114.2 | |
8月 | 114.6 | |
9月 | 114.7 | |
10月 | 115.9 | |
11月 | 114.6 | |
12月 | 115.9 | |
2024年(令和6年)1月 | 112.1 | |
2月 | 111.6 | |
3月 | 113.6 | |
4月 | 115.2 | |
5月 | 117.1 |
景気ウォッチャー調査
編集脚注
編集注釈
編集出典
編集関連項目
編集外部リンク
編集- 内閣府経済社会総合研究所
- 内閣府経済社会総合研究所景気統計部・統計情報 日本の景気動向指数・景気基準日付
- 内閣府 景気ウォッチャー調査
- 全米産業審議会・景気動向指数 日本・アメリカ・中国・ヨーロッパの景気動向指数(英語)
- OECD(経済協力開発機構) 景気先行指数 日本・アメリカ・中国・ヨーロッパの景気先行指数(英語)
- アメリカ 全米経済研究所 アメリカの景気循環基準日(英語)
- 韓国 企画財政部統計庁 韓国の景気循環時計・基準循環日(韓国語・英語)
- 台湾 国家発展委員会台湾の景気基準日付(中国語)
- 在庫循環の基準日付
- 日本における戦後の主な好景気
- 戦後日本の景気循環
- いちらん屋(一覧屋) 好景気・バブル景気の種類一覧
- 片岡剛士「景気循環から見た日本経済の現状と今後」SYNODOS -シノドス-
- 戦後の主な景気循環