旧制中学校
学校教育法施行以前の日本で男子に普通教育を施した中等教育機関
（旧制中学から転送）
概要
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旧制中学校は、中学校令︵明治19年勅令第15号および明治32年勅令第28号︶に基づき、各道府県に少なくとも一校以上の規定で設立された。第二次世界大戦後の学制改革までの期間存在し、高等普通教育︵現在でいう後期中等教育、新制高等学校・中等教育学校後期課程の段階に相当する︶を行っていた。
入学資格は尋常小学校︵後に国民学校初等科に移行︶を卒業していることであり、修業年限は5年間であったが、1943年︵昭和18年︶に制定された中等学校令︵昭和18年勅令第36号︶によって4年間に短縮され、戦後再び5年間に戻された。
| 開始時（修了時）の年齢 → | 12歳（13歳） | 13歳（14歳） | 14歳（15歳） | 15歳（16歳） | 16歳（17歳） | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 旧制 | 国民学校 | 高等科1年 | 高等科2年 | 特修科 | ||
| 中学校 | 1年 | 2年 | 3年 | 4年 | 5年 | |
| 高等女学校 | 1年 | 2年 | 3年 | 4年 | 5年 | |
| 実業学校 | 1年 | 2年 | 3年 | 4年 | 5年 | |
| 青年学校 | 普通科1年 | 普通科2年 | 本科1年 | 本科2年 | 本科3年 | |
| 高等学校 | 尋常科1年 | 尋常科2年 | 尋常科3年 | 尋常科4年 | 高等科1年 | |
| 師範学校 | 予科1年 | 予科2年 | 予科3年 | |||
| 大学 | 予科1年 | |||||
| 新制 | 中学校 | 1年 | 2年 | 3年 | ||
| 義務教育学校 | 7年 | 8年 | 9年 | |||
| 高等学校 | 1年 | 2年 | ||||
「四修」による上級学校への進学
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1918年︵大正7年︶の高等学校令改正以降、戦後の学制改革に至るまで、旧制中学校︵5年制︶の4年生は、卒業を待たずに︵1年の飛び級をして︶、上級学校たる高等教育機関︵高等学校、大学予科、高等師範学校、専門学校[注釈2]、陸軍士官学校、海軍兵学校、高等商船学校など︶に進学できた︵四修︶[1]。第一高等学校、第三高等学校、陸軍士官学校、海軍兵学校、東京商科大学予科などの難関校︵﹁一高三高陸士海兵﹂[2]などと列挙した︶に四修で進学するのは秀才の誉れであった[注釈3]。全国の高等学校︵最終的に38校︶の全入学者に占める四修の比率は2割弱で推移した[1]。
「飛び級#第二次世界大戦以前」も参照
中学校2年修了での師範学校への進学
編集旧制中学校（5年制）2年修了で師範学校に進学できた。
歴史
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学制改革と旧制中学校
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1947年︵昭和22年︶4月の学制改革によって、現在の中学校制度ができると県立・市立の旧制中学校は募集を停止し、私立校の大半や国立校の大半で現行制度の中学校が設置された。また新制度移行のための暫定的な措置として県立・市立の旧制中学校にも新制中学校が併設され︵以下・併設中学校︶、1947年︵昭和22年︶3月時点で旧制中学校1年[5]・2年[6]の生徒が収容され、併設中学校の2・3年生となった。
1948年︵昭和23年︶3月末をもって旧制中学校は廃止され、4月に新制高等学校︵現在の高等学校︶が発足した。併設中学校は新制高等学校に継承され、併設中学校卒業者[6]は高校1年生となり、3月時点で旧制中学4年生[7]は高校2年生に、旧制中学卒業者のうち希望者は高校3年生へ編入した。この併設中学校は旧制中学校最後の入学生[5]の卒業とともに1949年︵昭和24年︶3月31日をもって廃止された。
- 旧制中学校から新制高等学校への移行
| 1946年度 （昭和21年度） |
1947年度 （昭和22年度） |
1948年度 （昭和23年度） |
1949年度 （昭和24年度） |
1950年度 （昭和25年度） |
1951年度 （昭和26年度） | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 学制改革 旧制中学校の募集を停止 新制中学校が発足 新制中学校を併設 |
学制改革 旧制中学校を廃止 新制高等学校が発足 年度末で併設中学校廃止 |
|||||
| 1943年（昭和18年）入学生 | 旧制中学4年 | 旧制中学5年 | 新制高校3年 | |||
| 1944年（昭和19年）入学生 | 旧制中学3年 | 旧制中学4年 | 新制高校2年 | 新制高校3年 | ||
| 1945年（昭和20年）入学生 | 旧制中学2年 | 併設（新制）中学3年 | 新制高校1年 | 新制高校2年 | 新制高校3年 | |
| 1946年（昭和21年）入学生 | 旧制中学1年 | 併設（新制）中学2年 | 併設（新制）中学3年 | 新制高校1年 | 新制高校2年 | 新制高校3年 |
旧制中学校は第二次世界大戦終結後の占領統治下における民主化政策に従って定められた学校教育法の下で新制の高等学校へ転換され、公立校の多くは共学化された。しかし、一部地域︵北関東・東北など︶では共学化は必ずしも徹底されたわけではなく、さらに、私学の大半は男子校や女子校のまま新制中学校・高等学校へと移行している。また、新制高等学校へ転換時に近接する旧制中学校・女学校と統合された学校や、生徒・教員の相互交流︵入れ替え︶を行ったところなどもある。なお、東北地区の公立男女別学校は21世紀に入り共学化している。
1947年︵昭和22年︶の学制改革後、旧制中学校の後身となった高等学校は現在も地域の中核校・伝統校として難関・進学校としての地位にある場合が多い。しかし、長い時間を経て交通環境や、新設校の整備等の環境の変化のほか、伝統の否定ないし、伝統の継承を難しくする制度改革が行われたことによって、その地位を低下させた学校も少なくない。実際、総合選抜制度や学校群制度の導入された地域では、対象となった公立高校の多くでは、高い実力を持つ生徒が当該校の受験を回避した結果として、名門公立高校の進学実績が低迷すると同時に、私立高校や近隣の新設校の進学実績が著しく伸びるといった事例が見られた。このように、必ずしも旧制中学校を前身とする伝統校が、現在においても進学実績で上位にあるというわけではない。
もっとも、そのように地位を低下させた場合であっても、新設校と比べて一定の優位性を持っていることも少なくない。例えば、東京都の場合は2001年以降、石原慎太郎東京都知事︵当時。2012年に任期途中で退任︶のもと﹁都立復権﹂をスローガンとした都立高改革が実施されたが、都立ナンバースクールで東大進学実績の上位を占めていた1950年代から60年代ほどではないものの、日比谷高校や西高校などの伝統校が難関・進学校として地位を向上させている︵都立高等学校参照︶。他にも愛知県では、1989年の学校群制度廃止後、複合選抜制とよばれる、一定の学校の組み合わせであれば、生徒が自由に志望順位をつけた上で2校受験できる制度が導入されたが、これによって伝統校の復活がみられた。この時、伝統校の明和高校と高度成長期に新設された千種高校はその2校受験が可能な組み合わせであるが、学校群制度期には圧倒的に千種高校の方が明和高校よりも高い進学実績を持っていたにもかかわらず、複合選抜制度2期生が大学受験した1993年には、既に進学実績で明和高校が千種高校を東大京大ともに凌駕し、その後一度も逆転されていない。また、学校群制度導入以前に絶対的であった旭丘高校は学校群制度導入によってやや地位を低下させ、一時的に千種高校に実績で抜かれたこともあったものの、今日に至るまで愛知県のトップ進学校の一角である。これらは、受験生の受験校選択の価値観や政策等の背景事情等を総合的に勘案した優位性が伝統校にあることを示しているものとされている。
授業内容
編集進学率
編集| 父兄の職業 | 人数 （5学年の合計） |
|---|---|
| 文官 | 51 |
| 武官 | 22 |
| 学校教師 | 92 |
| 弁護士 | 10 |
| 医師 | 33 |
| 銀行会社員 | 68 |
| 農業 | 7 |
| 工業 | 3 |
| 商業 | 40 |
| その他 | 65 |
| 合計 | 391 |
右の表は旧制東京高師附属中学校︵現・筑波大附属中・高︶における、1925年5月1日当時の親の職業別人数表である[9]。
旧制中学校は明治32年勅令第28号中学校令改正で﹁男子ニ須要ナル高等普通教育ヲ為スヲ以テ目的トス﹂と位置づけられたエリートの登龍門としての役割があり[10]進学率は非常に低かった[11]。理由として、男子は、農業・工業などの産業従事や、兵役といった事態に際しての即戦力になる者が多く求められていて、旧制中学進学というエリートコースを制限する必要があったからである。
明治時代、中学や高等教育機関に進学する者は華族、身分が高めの上位士族、地主、豪商やそして、新しく生まれてきたブルジョアとプチブル階層の出身者にほとんど限定されていた。例えば、旧制唐津中学校︵現・県立唐津東中・高︶ボート部の唐津湾東部、志摩船越沖での遭難事故の記事︵1905年4月30日 (日) 発生、﹃佐賀新聞﹄1905年5月3日朝刊2頁︶によると、﹁死者8人、生存者1人のうち、士族が5人、3人が平民、不詳が1人﹂となっていた[12]。
大正デモクラシーの時代になると中学進学が一般市民の間にも広がってきた。第一次世界大戦後、都市住民子弟の、中学校・高等女学校・実業学校といった旧制中等教育学校への進学熱は急速に高まってきたが、それでも一般大衆にはまだまだ﹁高嶺の花﹂だった[12]。
当時のインテリ層の中核である小学校教員の月収が1929年の段階で46円ほどなのに、市立東京一中︵現・区立九段中等学校︶など東京の市立中学の入学年次における学費は直接経費だけでも146円19銭もあった。このため、せっかく入学できても中途退学を余儀なくされる者は入学者の1/3にも達した[13]。
この状況を当時の文部省は次のように考えていた。
﹁半途退学者の中にはその他の事由によるというのが約3分の1近くを占めている。この中には落第して原級に留まっている者も多少含まれているが、然しこの大多数は一定の方針もなく只漫然と入学した者で、父兄にその責任がある。もし世の父兄の考えがもっと着実になって、出鱈目な入学に目覚め、半途退学者の数を減らすことが出来たなら、今日の試験地獄は著しく緩和されるであろう﹂ — ﹃読売新聞﹄1929年12月10日
また、高等師範学校︵現・筑波大学︶及びその附属学校︵現・筑波大附属小や筑波大附属中・高︶の校長と、女子高等師範学校︵現・お茶の水女子大︶校長を務めた山川浩は、1887年、高等師範学校の附属学校について次のように述べている。
﹁附属校園は全国学校の模範たるべきものである。然るに規律なく乱雑では仕方ないから、之を改革するために努力せよ。その為には全生徒に退学を命ずるもよし、或いは授業料を三倍にし、従来の生徒の此の校に居るのをひかせるのもよい﹂
︵当時の授業料は五十銭であり、その頃生徒は六百数十名であったが、授業料の値上げをしても殆ど全部の者が在学を望む有様であったから、資金が沢山出来たので良い教師を招聘して大いに校風を振起した︶[14] — ﹃桐陰会創立二十周年記念号﹄1910年︵明治43年︶12月
つまり、所得の低い一般人の子弟は中学に行くなと考えていたのである[15]。
皮肉なことに、日中戦争による戦時景気で一般の人々でも中学に進学できるようになった。それでも、旧制中等教育学校への進学率は13%前後に過ぎず、特に、中学入学者についてみると進学率は8%くらいだった。農村からの進学者は地主の子弟が主で、村で1人か2人くらいしかいなかった。農村の二男三男は小学校6年卒あるいは高等小学校2年卒で町工場へ出稼ぎに出るのが当たり前だった[16]。
反面、旧制中学校に比べ高等女学校の設置数は多く、女子の方が普通中等教育を受けるだけの門戸は広かった。社会進出が制限されていた女子の進学をわざわざ制限する必要性がない上に、いわゆる﹁良妻賢母﹂教育は社会の要望に合致していたからだと思われる。
関連作品
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●﹃坊つちやん﹄ - 夏目漱石作 1906年
●﹃口ぶえ﹄ - 折口信夫作 1914年
●﹃恐ろしき四月馬鹿﹄ - 横溝正史作 1921年。寄宿舎寮が舞台
●﹃噂と真相﹄ - 葛山二郎作 1923年
●﹃君たちはどう生きるか﹄ - 吉野源三郎作 1937年。主人公は2年生。旧制東京高師附属中出身の作者の自伝的人生論。
●﹃決戦の大空へ﹄-︵1943年 東宝︶ 主人公は︵旧制土浦中学校︶の生徒
●﹃けんかえれじい﹄ - 鈴木清順監督 1966年。不良が主人公
●﹃夏草冬涛﹄ - 井上靖作 1966年。作者の自伝的小説︵旧制沼津中学校︶
●﹃はっさい先生﹄ - 1987年。NHKの連続テレビ小説
●サントリー和茶 CM潮騒篇 2003年
●﹃歩調取れ、前へ!フカダ少年の戦争と恋 ﹄ - 深田祐介作 2007年。作者の自伝的小説︵旧制私立暁星中学校︶
脚注
編集注釈
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(一)^ 旧制中学校は5年制であったが、4年修了で高等教育機関︵旧制高等学校など︶に進学することができた︵四修︶。→#﹁四修﹂による上級学校への進学。︶
(二)^ 高等商業学校、大学専門部 (旧制)など。旧制専門学校、大学専門部︵旧制︶は、いずれも専門学校令を根拠法令としていた。
(三)^ 現在の﹁Fランク大学﹂と同様の、﹁事実上、もしくは制度上、無試験で入学できる﹂旧制専門学校なども存在した。1924年︵大正13年︶に早稲田大学︵大学令を根拠法令とする旧制大学︶が新設した﹁早稲田専門学校﹂︵夜間部のみ︶は、早稲田大学が既に設置していた﹁早稲田大学専門部﹂︵昼間部のみ︶と同じく、専門学校令を根拠法令とする旧制専門学校であった[3]。両校は、いずれも学生を﹁第一種生﹂︵﹁中等学校卒業﹂または﹁師範学校卒業﹂または﹁専検︿戦後の大検に相当﹀合格﹂が応募要件︶と、﹁第二種生﹂︵緩和された応募要件︶の2つに区分していた[4]。そして﹁早稲田大学専門部の全学生﹂と、﹁早稲田専門学校の第一種生﹂は、卒業に要する修業期間は同じ︵3年︶であり、卒業後に得られる法的資格も概ね同じであった[4]。しかし両校の大きな違いとして、﹁早稲田大学専門部﹂が全ての応募者に何らかの入学試験を課す制度であったのに対し、﹁早稲田専門学校﹂の第一種生は無試験入学する制度︵募集要項に明記︶であった[4]。
(四)^ 当時は旧暦︵天保暦︶を使用。現在使用されている新暦︵グレゴリオ暦︶に移行したのは明治6年
(五)^ それまで尋常小学校4年間が義務年限であったが、小学校令の改正に伴い、義務年限が2年延長され、6年となった。尋常小学校4年・高等小学校4年であった修業年限が、尋常小学校6年・高等小学校2年に改められた。
(六)^ 本来は1943年︵昭和18年︶に入学した生徒が4年を修了し卒業する1947年︵昭和22年︶3月に施行する予定であった。
(七)^ 国民学校初等科を除く学校の昭和20年度1年間の授業停止を決定した。
(八)^ 1946年︵昭和21年︶と1945年︵昭和20年︶に旧制中学校に入学した生徒。
(九)^ 1944年︵昭和19年︶と1943年︵昭和18年︶に旧制中学校に入学した生徒。
出典
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(一)^ ab秦郁彦﹃旧制高校物語﹄文藝春秋︿文春新書﹀、2003年、85, 90-94頁。
(二)^ 今村実 (1997). “嘉村礒多論‥私小説論(3)”. 鳥取女子短期大学研究紀要 (鳥取女子短期大学) 35: 74.
(三)^ “早稲田大学百年史‥第3巻‥第6編 大学令下の早稲田大学‥第7章 勤労学生への福音”. 早稲田大学. 2023年7月5日閲覧。
(四)^ abc帝国教育研究会﹁全国高等専門学校一覧‥早稲田大学︵私立︶﹂﹃全国高等専門学校 入学年鑑﹄成文社、1936年、18-21頁。
(五)^ ab1946年︵昭和21年︶入学生
(六)^ ab1945年︵昭和20年︶入学生
(七)^ 1944年︵昭和19年︶入学生
(八)^ ﹃事典 昭和戦前期の日本﹄ 380頁。
(九)^ 東京高等師範学校附属中学校一覧 大正9，14年度P. 111より
(十)^ ﹃事典 昭和戦前期の日本﹄ 379頁。
(11)^ 中央教育審議会 (1999年11月). “第1章 検討の視点”. 初等中等教育と高等教育との接続の改善について︵中間報告︶. 文部科学省. 2008年10月2日閲覧。
(12)^ ab﹃大学崩壊と学力低下で専門学校の時代が来た﹄ 168頁。
(13)^ ﹃大学崩壊と学力低下で専門学校の時代が来た﹄ 168-170頁。
(14)^ ﹃桐陰会創立二十周年記念号﹄︵明治43年12月︶p.8、﹃創立百年史 筑波大学附属中学校・高等学校﹄︵昭和63年10月8日︶p.12に再録
(15)^ ﹃大学崩壊と学力低下で専門学校の時代が来た﹄ 170頁。
(16)^ ﹃大学崩壊と学力低下で専門学校の時代が来た﹄ 170-171頁。
参考文献
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●中村忠一﹃大学崩壊と学力低下で専門学校の時代が来た﹄︵初版︶エール出版社︿YELL books﹀︵原著2002年3月15日︶、168-171頁。ISBN 4753921352。
●百瀬孝﹃事典 昭和戦前期の日本…制度と実態﹄伊藤隆監修︵初版︶、吉川弘文館︵原著1990年2月10日︶。ISBN 9784642036191。
