人事興信録

﹃人事興信録﹄︵じんじこうしんろく︶はかつて存在した日本の人名録︵紳士録︶^[1]。各界で著名な日本人、在日外国人の情報をまとめていた^[1]。

概要[編集]

1902年に人事興信所を設立した内尾直二により、翌年の1903年に創刊された^[2]。人物の身分、職業の他、戸籍調査などに基づく家族・親類情報が掲載されている^[2]。情報源としては戸籍の他、東京興信所、大阪興信所、商業興信所、帝国興信所等他社の同種の刊行物を参考にしている^[3]。読者からの情報提供も募集していた^[4]。第4版︵1915年︶の採録者数は1万3917名^[5]。 B5版2冊組、価格は12000円︵1957年版の場合︶^[6]。後に興信データが2000年に初版を復刻版を発売した^[7]。 2009年刊の第45版で終刊した^[1]。第45版は上下巻で、約8万人を採録した^[8]^[9]。

﹃人事興信録﹄データベース[編集]

名古屋大学大学院法学研究科が2014年からテキストベースのデータベース化に取り組み、2018年に最初の第四版の内容を公開した^[1^0]。2023年時点では初版︵明治36年版︶、第四版︵大正4年版︶、第八版︵昭和3年版︶が公開されている^[2]。

各版の刊行[編集]

1903年の創刊から1945年までに以下の14版が刊行された^[11]

1903年（明治36年）4月18日発行第1版
1908年（明治41年）6月18日発行第2版
1911年（明治44年）3月25日発行第3版
1915年（大正4年）1月10日発行第4版
1918年（大正7年）9月15日発行第5版
1921年（大正10年）6月15日発行第6版
1925年（大正14年）8月5日発行第7版
1928年（昭和3年）7月10日発行第8版
1931年（昭和6年）6月23日発行第9版
1934年（昭和9年）10月28日発行第10版
1937年（昭和12年）3月13日発行第11版
1939年（昭和14年）10月20日発行第12版
1941年（昭和16年）10月1日発行第13版
1943年（昭和18年）10月1日発行第14版

……
2007年（平成19年）3月発行第44版
2009年（平成21年）1月発行第45版

脚注[編集]

(一)^ ^a ^b ^c知っていると便利人物情報を探すには (PDF) - 東京都立中央図書館︵2017年3月︶2023年6月3日閲覧。 (二)^ ^a ^b ^c“﹃人事興信録﹄データベースについて”. 名古屋大学大学院法学研究科. 2023年6月26日閲覧。 (三)^ 増田+佐野 2017, p. 17. (四)^ 増田+佐野 2017, p. 18. (五)^ 増田+佐野 2017, p. 21. (六)^ ﹃農林省図書館参考図書目録﹄1966年、p.6 (七)^ 人事興信録第1版 - 国立国会図書館サーチの検索結果︵2023年6月3日閲覧︶ (八)^ “人事興信録第45版上”. honto. 2023年6月26日閲覧。 (九)^ “人事興信録第45版下”. honto. 2023年6月26日閲覧。 (十)^ 名古屋大学、﹃人事興信録﹄データベースを公開 - Current Awareness Portal︵国立国会図書館、2018年8月7日︶、2023年6月4日閲覧。 (11)^ 増田+佐野 2017, pp. 3–4.

参考文献[編集]

増田知子、佐野智也「近代日本の『人事興信録』 (人事興信所) の研究 (1)」『名古屋大学法政論集』第275巻、名古屋大学大学院法学研究科、2017年12月25日、1-43頁、doi:10.18999/nujlp.275.1。

外部リンク[編集]

『人事興信録』データベース - 名古屋大学大学院法学研究科
人事興信録第25版上 - 国立国会図書館デジタルコレクション

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