BOE (企業)
| BOEテクノロジーグループ | |
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| 各種表記 | |
| 繁体字： | 京東方科技集團股份有限公司 |
| 簡体字： | 京东方科技集团股份有限公司 |
| 拼音： | Jīngdōngfāng Kējì Jítuán Gǔfèn Yǒuxiàn Gōngsī |
| 英文： | BOE Technology Group Co., Ltd. |
BOEテクノロジーグループ︵京東方科技集団、簡体字中国語: 京东方科技集团股份有限公司、英: BOE Technology Group Co., Ltd.、SZSE: 000725︶は、中華人民共和国北京市大興区の北京経済技術開発区[1]に本社を置く電子製品製造メーカー。液晶ディスプレイ製造分野では、2019年より世界1位のシェアを誇る。略称BOE。
創設者は王東升で、赤字の真空管工場を25年で世界1位の液晶ディスプレイメーカーにまでのし上げた。2019年に王が引退し、董事長はBOE創設以来の部下である陳炎順となった。日本法人として、BOEジャパン株式会社︵英: BOE Japan Co.,Ltd.︶が2011年11月に設立された。
概要[編集]
中国の大手ディスプレイメーカーで、主に液晶ディスプレイや有機ELディスプレイなどを製造している。 2022年現在、ディスプレイの市場シェア世界1位。内訳では、スマートフォン向けで1位、タブレット向けで1位、ノートパソコン向けで1位、汎用ディスプレーで1位、テレビ向けで1位、つまり全ての分野で1位[2]。小型液晶パネルでは世界1位、大型液晶パネルでも世界1位だが、有機EL︵OLED︶パネルは弱く、サムスンディスプレイとLGディスプレイに次ぐ世界3位[3]。 2010年代後半より有機ELディスプレイ︵OLED︶に力を入れており、2018年には成都市にOLED工場︵B7︶を稼働。当初はファーウェイを主要な顧客としていたが、ファーウェイは2020年より米中関係悪化の煽りを受けてスマホ部門が縮小したため、Appleなど他のスマホメーカーにOLEDの供給を広げている。2019年、四川省綿陽市の工場︵B11︶にiPhone専用OLED生産ラインを稼働し、2021年よりApple社のiPhoneへの供給を開始。それまでサムスンD製OLEDしか使わなかったサムスン電子の﹁Galaxy﹂シリーズにも2021年よりOLEDを供給したことで話題となった[4]。 2020年には、シャープより技術供与を受けてIGZO液晶を製造していたCECパンダの成都工場と南京工場︵現・BOE B18、B19︶を買収。﹁IGZO﹂︵VAパネル＆酸化物TFT-LCD︶の技術を獲得し、IGZO液晶を生産すると同時に、将来のテレビ向けの大型OLEDパネルの量産を目指してIGZO OLEDの開発を行っている。Appleとの関係[編集]
2020年よりAppleのサプライヤーとして参画している[5]。MacBookとiPadの一部モデル向けにIGZO液晶を納入している。またiPhone向けにOLEDディスプレイを納入している。2022年現在、ディスプレイに関してはサムスンDとLGDに次ぐ第3位のサプライヤーであり、成都工場︵B7︶や重慶工場︵B11、B12、B13︶などApple専用ラインを多数持つ。 2022年1月、Appleに無断でディスプレイの仕様を変更してiPhone向けに出荷していたことが発覚し、Appleが激怒。納入がストップした。5月に納入が再開。サプライチェーンから除外はされなかったものの、納入数がかなり減らされた[6]。 2022年、iPad用ディスプレイではLGDを抜いて第1のサプライヤーとなったが、iPhone用ディスプレイでは許されず、iPhone 14でも納入数がかなり減らされた[7]。予定ではiPhone 14に最大3000万枚を供給し、LGの供給量を上回ると想定されていたが、500万枚にされた。 iPad用OLEDの開発を目指してサムスンD、LGDとしのぎを削っており、2022年には重慶工場︵B12︶にiPad用のリジッドOLEDラインを稼働。iPad Air (第5世代)より搭載される予定だったが、量産に難航し、BOEによるiPad用OLEDの開発は断念された[8]。歴史[編集]
1951年に国営の真空管工場である﹁北京電子管廠﹂として設立。この工場が、北京市の経済改革の一環で1993年に独立することになった。 1993年にBOEが設立された。設立当初の英語名はBeijing Oriental Electronics Group Co., Ltd。北京電子管廠の工場長だった王東升が董事長に就任し、赤字で潰れかけだった国営の真空管製造工場を建て直した[9]。 1997年6月10日に深圳証券取引所のA株に上場し、2001年1月12日に同取引所のB株に上場した[10]。 2003年、IPS方式のバリエーションである﹁FFS方式﹂を開発した韓国Hydis社︵韓国のハイニックスの液晶ディスプレイ部門を2001年に分社化したもの︶を買収した。しかしHydis社の経営を改善することはできず、Hydis社は2006年に不渡りを出したため[11]、2007年に台湾の液晶パネルメーカーであるPrime View International社︵2009年にE-ink社に改称︶に売却した[12]。一方BOEは﹁FFS方式﹂をベースに﹁ADS方式﹂の液晶パネルを開発した。 特に2010年代以降は、ADSパネルが各社のテレビに採用されるなど、液晶ディスプレイメーカーとして急成長。2014年までに、北京市︵B4︶、内モンゴル自治区オルドス市︵B6︶、重慶市︵B8︶などに巨大な液晶ディスプレイ工場を次々と稼働させた。こうした工場群を背景に液晶ディスプレイの出荷量は年々増加。2017年1月には大型液晶パネルの月間の出荷量で初めて世界1位となり[13]、2019年には年間でも出荷枚数、出荷面積ともにLGディスプレイを抜き、液晶パネル世界シェア1位となった[14]。 2019年には中国政府の後押しを受け、1.6兆円の投資をして中国各地に新工場を建設する計画を発表[15]。重慶の有機ELパネル工場︵B12︶は2021年に量産開始。トリビア[編集]
- 日中国交正常化が実現した6年後の1978年10月、鄧小平副首相が日中平和友好条約批准のために訪日。その際、松下電器産業（現・パナソニック）のテレビ工場を視察し、松下幸之助氏に中国への協力を要望し、日本企業の中で「中国進出第1号」となる進出を果たすと共に、『日中友好合作の模範企業』となった。1987年：北京松下彩色顕象管有限公司を設立。この時に、中国側の母体となったのがBOEの前身である北京電子管廠である。
脚注[編集]
(一)^ 企业概览
(二)^ 中国パネル大手﹁BOE﹂が世界シェア首位に躍進 東洋経済オンライン
(三)^ 液晶パネル・タッチパネル業界 市場規模・動向や企業情報 日経テレコン
(四)^ 中国BOEが韓国SamsungにOLEDディスプレイパネル供給？価格競争激化か - iPhone Mania
(五)^ アップル取引先、中国が最多 日本経済新聞
(六)^ BOE、引き続きiPhone用OLEDディスプレイのサプライヤーにとどまる - iPhone Mania
(七)^ iPhone14向けBOE製OLEDディスプレイの調達数増にAppleが慎重な姿勢？ - iPhone Mania
(八)^ iPad Pro︵2024︶用OLEDを、LGとSamsungが供給〜将来はMacも - iPhone Mania
(九)^ “京東方科技集団とは”. 日本経済新聞. (2017年9月21日) 2017年12月25日閲覧。
(十)^ “京东方A(000725)公司概况-pc_hsf10资料” (中国語). 2017年12月25日閲覧。
(11)^ “︻現場から︼構造調整前に考えよ、Ｈ・Ｏ・Ｐ・Ｅ＝韓国︵1︶”. 中央日報. (2016年5月25日) 2018年1月8日閲覧。
(12)^ 韓国BOE Hydis社の売却先，台湾と香港の企業連合に決定 日経クロステック︵xTECH︶
(13)^ “中国ＢＯＥ、大型液晶パネル出荷枚数で初の世界首位”. 日本経済新聞. (2017年2月27日) 2018年1月8日閲覧。
(14)^ 19年世界液晶パネル番付、ＢＯＥが初めて首位に AFPBB News
(15)^ 中国BOE、1.6兆円投資 有機EL・大型パネル工場 日本経済新聞
外部リンク[編集]
- 京東方公式サイト （簡体字中国語）（英語）
- BOEジャパン公式サイト （日本語）