書誌データの利用
書誌データの利用ルール
国立国会図書館の提供する書誌データ︵*1︶は、どなたでも以下の1～4に従って、無償で自由にご利用になれます。商用利用も可能です。
書誌データの利用に当たっては、本利用ルールに同意したものとみなします。ただし、第三者が作成し国立国会図書館との連携等により国立国会図書館が提供している書誌データについては、出典の表示方法も含めてその提供元の定める利用条件に従ってください。
1 出典の記載について
- 書誌データを利用する際は出典の記載をお願いいたします。出典の記載方法は以下のとおりです。
（出典記載例）
出典：書誌データを採録しているデータベースの名称（データベースのURL）
出典：国立国会図書館書誌データ（○年○月○日に取得）などなお、個々の資料に付された一つ一つの書誌データに出典の表示を行う必要はありません。また、オープンデータセットのページでPDMと明示して提供しているものについても出典の表示は不要です。 ・書誌データを編集・加工等して利用する場合は、上記出典の記載とは別に、編集・加工等を行ったことの記載もお願いいたします。なお、編集・加工等した情報を、あたかも国立国会図書館が作成したかのような態様で公表・利用しないでください。（書誌データを編集・加工等して利用する場合の記載例）
（データベース名称）収載データ（データベースのURL）を加工して作成
国立国会図書館書誌データをもとに○○株式会社作成 など
2 第三者の権利を侵害しないようにしてください
(一)書誌データの中には、第三者︵当館以外の者をいいます。以下同じ。︶が著作権その他の権利を有している場合があります。書誌データのうち、権利者名が記載されているデータ︵例‥児童書の書誌データ内の要約・抄録︶を利用する際には、当該記載を削除しないでください。第三者が著作権等を有している書誌データであっても、著作権法上認められている引用など、著作権者等の許諾なしに利用できる場合があります。
(二)書誌データの中には、本利用ルールのほか、別途書誌データを提供しているサービスにおいて利用条件が定められているものがあります。利用に当たっては、必ず利用を希望する書誌データを提供しているサービス︵*2︶の案内を確認してください。
(三)書誌データ中に記述されているURLから表示される画像︵サムネイル画像を含む。︶や映像、音声などのコンテンツは書誌データには含まれません。コンテンツを利用する場合は、著作権保護期間満了のものを除き当該コンテンツの著作権者に許諾を得てください。
3 免責について
4 その他
(一)本利用ルールは、著作権法上認められている引用などの利用について、制限するものではありません。
(二)本利用ルールは、平成31年4月1日以降適用されます。本利用ルールは、今後変更される可能性があります。
(三)本利用ルールは、クリエイティブ・コモンズ表示4.0 国際パブリック・ライセンス︵https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/legalcode.jaに規定される著作権利用許諾条件。以下﹁CC BY﹂といいます。︶と互換性があり、本利用ルールが適用される書誌データはCC BYに従うことでも利用することができます。
●*1 一般的な書誌データ︵書名、著者名、出版者、出版年などの情報︶に加えて、典拠データ︵著者名や件名等について、検索を支援する目的で作成されたデータ︶、索引、目次情報を指します。
●*2現在、書誌データを以下のサービスから取得できます。
●国立国会図書館サーチ
●国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス
●ジャパンサーチ
詳細は各サービスでの案内をご確認ください。