新聞

新聞︵しんぶん︶とは、国内外の事件、事故や、国内外の政治や経済などの動向などのニュースを報じるためのメディアの一種で、記事文章や写真、図面などが紙に印刷され、折りたたまれただけで、製本されていないものをいう。新聞を制作・発行する企業は新聞社と呼ばれ、新聞社の事業としては、新聞の発行のみならず、雑誌や書籍の出版事業、各種イベントの主催︵例‥朝日新聞または毎日新聞と高野連による高校野球大会，読売新聞による箱根駅伝︶といった文化事業も行っていることが多い。その他、企業等の広報誌制作業務の受託︵取材から印刷まで引受け︶も行う。新聞社によっては重要な収入源になっていることもある。また、印刷工場の余力を生かし、他紙︵例えば宗教団体の機関紙等︶の印刷業務を引き受け収益をあげている社もあり、新聞販売や広告収入以外にも収入源を確保するよう経営の安定化に務めている。世論に強い影響力を持つことから、一般紙を発行する新聞社は﹁社会の木鐸﹂を自認しているとされる。

日本の新聞

大きく分けて、広い分野を扱う一般紙と、スポーツや株式、産業など、特定の分野を重点に扱う専門紙に大別される。

歴史

江戸時代後期の幕末には、手書きの回覧文章を﹁新聞﹂と称するケースがあった。1861年には日本初の新聞として官板バタビア新聞が刊行される。明治には、1868年に小冊子形態の新聞が刊行され、佐幕色の中外新聞、江湖新聞(1868年創刊)が、1870年には日刊紙である横浜毎日新聞が創刊される。1872年には東京日日新聞、郵便報知新聞などがそれぞれ創刊。それまでの御用新聞から1874年に民選議院設立建白書の提出などを契機として民権派の勢力が強くなり、明治政府は1875年には新聞紙条例、讒謗律が制定される。 1874年に讀賣新聞、1879年に朝日新聞が創刊。1894年の日清戦争、1904年からの日露戦争の戦時報道、明治38年(1905年)9月1日の大阪朝日新聞には﹁天皇陛下に和議の破棄を命じた賜はんことを請い奉る﹂という記事と8月29日のポーツマス条約の講和条件を引用などの新聞報道により起きた民衆の暴動事件日比谷焼打事件、その後の全新聞による﹁警視庁廃止﹂の論陣などを経て、従来の論説中心から報道取材が行われるようになる。1909年には新聞紙条例を経た新聞紙法が制定される。 1890年記者クラブ誕生。 ●参考文献﹃日露戦争　勝利のあとの誤算﹄　文春新書　文藝春秋黒岩比佐子　ISBN 4166604732 1918年の米騒動の際、寺内正毅総理大臣は新聞報道を禁止し、それに対する記者大会の報道で大阪朝日新聞が白虹事件という革命を示唆するという当時の朝憲紊乱罪に該当するものとして弾劾されている。大正12年(1923年︶9月1日関東大震災の際、通信途絶となったため、新聞で﹁東京︵関東︶全域が壊滅・水没﹂・﹁政府首脳の全滅﹂・﹁伊豆諸島の大噴火による消滅﹂など事実でないデマを記事にし結果として、大阪朝日新聞など一部新聞が9月3日、9月4日に朝鮮人による放火・爆破を報道記事にしたことにより、朝鮮人・琉球人などの虐殺事件をひきおこした。 ●関東大震災の関連新聞記事第二次世界大戦、太平洋戦争中は政府情報局による新聞統制に置かれ、戦意高揚以外の内容は許されなかったが、逆に政府発表を煽ることもあった。昭和20年(1945年)7月27日に論評なしにポツダム宣言の存在を新聞に公表したところ、7月28日に讀賣報知(現読売新聞)で﹁笑止、対日降伏條件﹂、毎日新聞で﹁笑止!米英蒋共同宣言、自惚れを撃破せん、聖戰飽くまで完遂﹂﹁白昼夢　錯覚を露呈﹂などと報道され、政府は再び論評を発表するはめになり、鈴木貫太郎首相は7月28日の記者会見で﹁共同聲明はカイロ會談の焼直しと思ふ、政府としては重大な価値あるものとは認めず﹁黙殺﹂し、斷固戰争完遂に邁進する﹂(毎日新聞、昭和20年(1945年)7月29日)と述べ、翌日の朝日新聞で﹁政府は黙殺﹂などと報道された。この﹁昭和20年7月27日に論評なしに黙殺﹂は本来、﹁特に何の意見も言わない(いわゆるノーコメント)﹂という意味だったようだが、日本の同盟通信社により﹁ignore it entirely︵全面的に無視︶﹂と英語に翻訳され、またロイターとAP通信では﹁Reject︵拒否︶﹂と訳され報道された。昭和20年(1945年)8月16日毎日新聞にて﹁”忠誠足らざるを”詫び奉る︵宮城前︶﹂という7段抜きの8月15日の皇居前で整然と土下座をした人々の写真が掲載され、写真を撮れなかった朝日新聞、都新聞など他紙をくやしがさせたが、これは合成写真であった。︵合成写真は戦争中は日常的に行われていた。︶

昭和天皇との会見︵1945年9月27日︶

昭和20年(1945年)9月27日の昭和天皇とダグラス・マッカーサー総司令官の会見写真を29日に掲載した新聞を発売禁止処分にした内閣情報局に対し連合国軍最高司令官総司令部は新聞検閲権限はなく即時解除を命令実行され翌30日に新聞で報じられた。ただし占領している連合国軍に関して批判等︵占領軍将兵の犯罪など︶に対してはプレスコードで検閲し報道させなかった。昭和20年(1945年)読売新聞社長の正力松太郎がA級戦犯容疑で逮捕され巣鴨拘置所に収容される。昭和22年(1947年)不起訴で釈放、公職追放され読売新聞を退職する。昭和26年(1951年)追放解除で読売新聞に復帰。昭和21年(1946年)11月12日、讀賣報知は﹁漢字を廃止せよ﹂との社説を掲載し漢字廃止(国語国字問題参照)を主張した。

印刷の変遷

日本に於ける新聞の歴史は紙などが庶民に普及し出した江戸時代に見る事が出来る。有名な物では、瓦版と呼ばれるもので、亙に文字を彫り込み、凹版印刷の要領で多量に印刷し、作る物である。明治期になるとヨーロッパなどから活字印刷技術が導入され、凸版印刷が主流になる。昭和中期に入ると鉛板に活字を彫り、1枚の板状の凸版印刷となる。昭和後期から平成期になると、印刷にコピー機の原理が加わる。レーザー光を使用したフィルムプリンタの登場により、新聞紙面大のフィルムに文字を焼き付け、現像。ネガであるため白抜きの文字になる。以下は、液体コピー機の原理と同じである。作成したフィルムをフィルタとして大型の感光ドラムに照射し、感光ドラムまたは感光フィルム︵以下感光体︶の表面電位を変化させ、感光体に文字を電位変化という形で作成する。次に液体トナーと呼ばれるインク物質を感光体に触れさせ、電位変化のあった感光体の文字部分にインクを付着させる。次に紙と触れさせ転写を行う。カラー印刷を行う場合は、4色の色別に印刷機が組み合わされる。

一般紙

一般紙には、大手の全国紙と、一つの県単位で発行される、地域密着の地方紙、隣接する県も対象にしたブロック紙がある。販売方法としては、各地域の新聞販売店からの宅配による月極め販売と、鉄道駅売店、コンビニエンスストアなどでの一部ごとの販売が行われ、朝刊と夕刊が発行される場合が多い。一般に朝・夕刊の1日2回発行する新聞を﹁セット版﹂、どちらかのみ︵全国紙、一部地方紙など一般には朝刊のみを指す︶を発行するものを﹁統合版﹂という。ただ、近年は朝刊だけを購読する家庭が増えてきており︵﹁セット割れ﹂︶、産経新聞︵東京本社︶のように夕刊を廃止した社もある。全国紙では、欧米などの主要な国に紙面が伝送されて、現地で国際版が印刷されており、一部主要都市の書店やホテルなどで販売されている。地方新聞の題字︵1面︶は、その地域の名産品、気候、文化、観光名所などをデザインにあしらったものもある。 1日のページ数は朝刊が24ページから多いものでも40ページ近く。夕刊は12ページから20ページ近くである。但し、大型選挙︵参議院、衆議院の国政選挙、あるいは統一地方選挙︶の開催翌日や年末︵12月29日-12月31日︶の朝刊は特別紙面体制の関係で16-20ページに縮小。︵夕刊は年末年始=12月29日から1月3日と日曜・祝日は専売紙の一部を除いて休刊︶内容としては政治・経済・社会的なニュースだけでなく、テレビ・ラジオの番組表︵通称ラテ欄︶、天気予報、読者投稿欄や囲碁、将棋欄などの家庭一般向け記事が掲載される。自社の論説委員が書いた社説を掲載して、その新聞社の見解や意見を社会に示すこともある。また一面の下部にコラムが掲載され、社会常識の問題として入学試験に引用されたりする。一般紙については宅配制度などによって新聞普及率が高く、テレビやラジオ、電車内や駅構内など各種メディアへの広告︵コマーシャル︶や、新聞社が通話料を負担するフリーダイヤルによる購読申し込み窓口の設置、新聞販売店や﹁拡張員﹂と呼ばれる外部セールスマンによる訪問販売などにより、営業活動を行っている。現在、身分証を交付される﹁新聞セールスマン﹂の制度が存在する。

スポーツ紙、夕刊紙

夕刊紙と呼ばれる新聞は、主に退勤時のサラリーマンなどに向けて、夕刊のみ駅売店やコンビニエンスストアなどで販売されるもので、野球などのスポーツや芸能︵テレビ・ラジオ・タレント・マスメディアの情報︶、歓楽街の情報などに紙面スペースが割かれ、一般紙よりも娯楽性の強い紙面内容となっている。一般紙の半分のサイズであるタブロイド判のものが多い。また、一般に﹁夕刊紙﹂と認知されているものであっても、狭義の﹁新聞﹂には分類されず、﹁夕刊誌﹂︵雑誌扱い︶の場合もある。この場合、新聞社の組織する記者クラブには加盟できない。新聞の性格上、女性を意識した紙面づくりにはなっていない。また、スポーツ記事も主力購買層のサラリーマンが好むとされる野球やゴルフ、競馬の記事は充実しているが、サッカーのそれは冷たい扱いになっていることが多い。夕刊紙においては、売店等のスタンドでよく目立つように煽動的な見出しに重きが置かれており、記事の信憑性等はほぼ軽視されている。﹁東京スポーツ﹂はその事が﹁東スポは日付以外は合ってない﹂﹁日付以外は全て誤報﹂などとして、﹁飛ばしの東スポ﹂の異名と共に、逆に熱烈な読者を獲得するに至った。なお、夕刊紙は事あるごとに﹁サラリーマンの味方﹂である事をしきりに強調するが、収入やある程度の身分保障の面などで、夕刊紙関係者を含めたマスコミ人とサラリーマンとでは格差があり、とても﹁味方﹂とは言えない。 スポーツ紙︵スポーツ新聞︶も、基本的に朝刊のみであること以外、内容的には夕刊紙とほぼ同一である。(デイリースポーツ・東京、スポーツニッポン・大阪のみ夕刊もある︶ただ、新聞店からの月極め宅配があり︵宅配版は歓楽街の情報ページなどのアダルト記事がテレビ欄に差し変わる︶、タブロイド判ではなく、一般紙と同じ紙面サイズ︵ブランケット判︶であることが夕刊紙と異なる。多くが一般紙の傘下、もしくは資本関係下にある。ただし、サンケイスポーツと夕刊フジは産経新聞の、中日スポーツと東京中日スポーツは中日新聞の、それぞれ直轄である。社会面もあるが、一般紙とは違い良く言えば﹁くだけた感じ﹂、悪く言えば﹁ただ煽動しているだけ﹂の記事がほとんどである。人によっては、通勤時にスポーツ紙でスポーツのことも世間のことも知ろうとしているが、デーブ・スペクターはこの光景を﹁日本のサラリーマンはスポーツ紙ですべてのことを知ろうとするから、世の中のことに関して浅はかになる。スポーツ紙の政治記事なんておまけみたいなものなのに﹂云々と批判している。

特定分野の専門紙

特定分野を対象とする専門紙には、特定分野についての動向の報道に重点を置いた﹁株式新聞﹂﹁産業新聞﹂︵発行は、ほぼ週末を除く平日︶や、更に限定された業界向けに業務上必要な情報提供を行う﹁業界新聞﹂等がある︵発行は週1～2回から、月1～2回刊の場合が多い︶。競馬・競輪・競艇・オートレースといった公営競技の開催に合わせて、専門情報を提供する予想紙などもこれにあたる。

新聞が社会に与える影響

日本は新聞が最も読まれている国のひとつである。その結果、世論の形成に新聞が大きな影響を及ぼすことが多い、といわれる。全国紙などでは配達される地域によって印刷される時間が異なるため、突発的な出来事、特ダネもしくは続報などが入った場合、同じ日によっても違う内容になる場合がある。このため、特別に大きな出来事が発生した場合には、速報のため﹁号外﹂を発行して、新聞社に近い繁華街や駅前などの街頭で配ることがあるが、多様なメディアの発達した近年では、新聞に速報性が期待されることは少なくなったため、専らPR活動の一環として都市部のみで行われている。全国紙・地方紙を問わず、日本の新聞社は各種団体、公的機関ごとに﹁記者クラブ﹂という組織を作る慣習がある。新聞社は記者クラブ制度によって、それらのニュースソースを独占的に囲い込み、構成員以外の情報へのアクセスを排除することから、社会の公器として国民の﹁知る権利﹂の代弁者を自認する新聞社自身が、国民の﹁知る権利﹂を阻害しているのではないか、と批判されることがある。その証拠としてジャーナリスト岩瀬達哉著﹁新聞が面白くない理由﹂[1]によると︵1996年当時︶読売、朝日、毎日の三大紙における発表記事の割合は50％を超えていてこれに周辺取材や番記者の記事などのリーク情報を加えると約67％近くに及ぶ、一方で独自取材記事は14％程度とかなり少ない。これは欧米など諸外国の新聞と比べても異常な水準であると言われており一部メディアからは官報と変わらないとまで批判される所以でもある。さらに、ニュースソースの側からは適時﹁エサ﹂を与えることで﹁記者クラブ﹂を飼いならすことが可能になり、情報を自らの都合の良いようにコントロールする余地が生まれるとの指摘もある。実際、﹁発表モノ﹂と呼ばれる記事は﹁○日○時○分より公表可﹂という条件の下にあらかじめ発表以前から記者クラブ加盟各社に手渡されていることが多い。﹁発表モノ﹂に頼る記者はニュースソースとの馴れ合い関係を生じやすく、真に社会が必要とする情報を掘り起こす力を失い、独自性のない横並びの記事を生む温床となってゆく。日本の新聞が各社とも取材対象との緊張関係をあまり持たず、ほとんど変わらない記事を掲載しているのは、良かれ悪しかれ﹁記者クラブ﹂制度に負う所が大きい。近年の鎌倉市、長野県による記者クラブ改革はこのような閉鎖的状況に一石を投じた。

4コマ漫画

日本では、社会面の隅に4コマ漫画を掲載するのが慣例になっている。地方紙では、同じ作品を何紙かで共有している場合もある。時事ネタを中心とした作品が多く、﹃サザエさん﹄﹃まっぴら君﹄﹃サンワリ君﹄など、当時の世相を知る上で重要な作品も多く輩出されている。

主要紙の4コマ漫画の系譜

●朝日 ●朝刊　﹃フクちゃん﹄︵横山隆一・戦前期に連載され、改題が多い︶→﹃ブロンディ(en:Blondie (comic strip))﹄︵チックヤング(en:Chic Young)︶→﹃サザエさん﹄︵長谷川町子・夕刊から移籍︶→﹃フジ三太郎﹄︵サトウサンペイ・夕刊から移籍︶→﹃ののちゃん﹄︵いしいひさいち・連載当初の題名は﹃となりの山田くん﹄︶ ●夕刊　﹃サザエさん﹄︵長谷川町子︶→﹃クリちゃん﹄︵根本進︶→﹃フジ三太郎﹄︵サトウサンペイ︶→﹃ペエスケ﹄︵園山俊二︶→﹃サミット学園﹄︵No-rio＝山井教雄︶→﹃ワガハイ﹄︵砂川しげひさ・連載当初の題名は﹃Mr.ボォ﹄︶→﹃地球防衛家のヒトビト﹄︵しりあがり寿︶ ●毎日 ●朝刊　﹃ペ子ちゃん﹄→﹃デンスケ﹄→﹃フクちゃん﹄︵ここまで作者は同じ横山隆一︶→﹃アサッテ君﹄︵東海林さだお︶ ●夕刊　﹃プーサン﹄︵横山泰三︶→﹃まっぴら君﹄︵加藤芳郎︶→﹃ウチの場合は﹄︵森下裕美︶ ●読売 ●朝刊　﹃轟先生﹄︵秋好馨・夕刊から移籍︶→﹃おトラさん﹄︵西川辰美・﹃轟先生﹄と併載？︶→﹃Oh!!ミスター﹄︵福地泡介︶→﹃あっぱれサン﹄︵秋竜山︶→﹃コボちゃん﹄︵植田まさし︶ ●夕刊　﹃轟先生﹄︵秋好馨︶→﹃グンナイ君﹄︵萩原賢次︶→﹃デ・ラ・トレ﹄︵リツルペドロ︶→﹃ミーコちゃん﹄︵塩田英二郎︶→﹃ハルコちゃん﹄︵矢崎武子︶→﹃今日も元気で﹄︵柳原良平︶→﹃サンワリ君﹄︵鈴木義司︶→﹃ドッポたち﹄︵小泉吉宏︶ ●日本経済 ●夕刊　﹃ほいきた君﹄︵佐川美代太郎︶→﹃バクさん﹄︵馬場のぼる︶→﹃ドーモ君﹄︵福地泡介︶ ●産経 ●朝刊　﹃サラリ君﹄︵西村宗︶ ●夕刊　﹃カボスさん﹄︵堀田かつひこ︶ ●ブロック紙3社連合︵北海道・中日・西日本︶ ●朝刊　﹃ろくさん天国﹄︵馬場のぼる︶→﹃ほのぼの君﹄︵佃公彦・連載当初の題名は﹃ちびっこ紳士﹄︶ ●夕刊　﹃クラリさん﹄︵萩原賢次︶→﹃ブロー君﹄︵福地泡介︶→﹃カンパチくん﹄︵西沢周平︶→﹃ドーモくん﹄︵針すなお︶→﹃タンポポちゃん﹄︵おだ辰夫︶→﹃ただのベンちゃん﹄︵出光永︶→﹃セロりん﹄︵はらたいら︶→﹃ターラくん﹄︵多々良圭︶→﹃ユーヤケこや家﹄︵草原タカオ︶→﹃ポカちゃん﹄︵浜坂高一朗︶→﹃ももこさん﹄︵ふなびきかずこ︶→﹃ウチのげんき予報﹄︵新田朋子︶

インターネット新聞

●近年はインターネット︵パソコン通信︶上で新聞各社︵一部のローカル紙は除く︶のホームページが開設されているとともに、一般市民が記者となって参加できる﹁インターネット新聞﹂が続々と創刊している。 ●日本におけるそれの代表例としては、ウィキニュース︵ウィキメディア財団運営︶や、市民メディア・インターネット新聞JANJANが挙げられるが、2006年 2月には、大韓民国のオーマイニュースがソフトバンクとの提携により日本でのインターネット新聞事業を立ち上げることを発表。同年3月にソフトバンクがオーマイの日本法人に出資し、同年夏をメドに創刊させる計画がある。

日本の新聞一覧

全国一般紙

●朝日新聞 ●毎日新聞 ●読売新聞 ●日本経済新聞 ●産経新聞 - 大阪本社版の近畿圏発行分以外朝刊のみ

ブロック紙

●北海道新聞(北海道全域) ●河北新報︵宮城、岩手、青森、秋田、山形、福島︶ ●中日新聞︵愛知、岐阜、三重、静岡、長野、福井、滋賀、和歌山︶ ●東京新聞︵中日新聞東京本社。東京、埼玉、千葉、神奈川、茨城、栃木、群馬、静岡︶ ●中国新聞︵広島、山口、島根、岡山︶ ●西日本新聞︵福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、山口︶ ※北海道新聞社、中日新聞社、西日本新聞社は﹁ブロック紙3社連合﹂を形成している。

地方紙

北海道

●あさひかわ新聞︵旭川市︶ ●網走タイムズ︵網走市︶ ●岩見沢新聞︵岩見沢市︶ ●遠軽新聞︵遠軽町︶ ●オホーツク新聞︵紋別市︶ ●北空知新聞︵深川市︶ ●釧路新聞︵釧路市︶ ●札幌タイムス︵札幌市︶ ●空知タイムス︵芦別市︶ ●千歳民報︵千歳市︶ ●道北日報︵士別市︶ ●十勝毎日新聞︵帯広市︶ ●苫小牧民報(苫小牧市) ●名寄新聞︵名寄市︶ ●日刊宗谷︵稚内市︶ ●日刊富良野︵富良野市︶ ●日刊留萌︵留萌市︶ ●根室新聞︵根室市︶ ●函館新聞︵函館市︶ ●羽幌タイムス︵羽幌町︶ ●日高報知新聞︵浦河町︶ ●美幌新聞︵美幌町︶ ●プレス空知︵滝川市︶ ●北都新聞︵風連町︶ ●北海民友新聞︵紋別市︶ ●室蘭民報︵室蘭市︶ ●夕張タイムス︵夕張市︶ ●稚内プレス︵稚内市︶

東北

●東奥日報︵青森県︶ ●デーリー東北︵青森県八戸地区︶ ●陸奥新報︵青森県弘前地区︶ ●岩手日報 ●盛岡タイムス︵岩手県盛岡地域︶ ●岩手日日新聞︵岩手県一関・奥州・北上・花巻地域︶ ●岩手東海新聞︵岩手県釜石地域︶ ●東海新報︵岩手県大船渡地域︶ ●胆江日日新聞︵岩手県奥州市︶ ●秋田魁新報 ●北鹿新報(秋田県県北地方) ●山形新聞 ●荘内日報︵山形県庄内地方︶ ●米澤新聞︵山形県置賜地方︶ ●福島民報︵毎日新聞系︶ ●福島民友︵読売新聞系︶

関東

※関東7 (新聞)加盟新聞は☆マークを入れている。 ●☆茨城新聞 ●常陽新聞︵茨城県︶ ●☆下野新聞︵毎日新聞系　栃木県︶ ●☆上毛新聞 ●桐生タイムス︵群馬県桐生市周辺︶　 ●☆埼玉新聞　 ●☆千葉日報 ●房日新聞(千葉県南部) ●☆神奈川新聞 (朝日新聞系)

甲信越

●新潟日報 ●山梨日日新聞︵関東7加盟︶ ●山梨新報 ●信濃毎日新聞︵長野県︶ ●長野日報︵旧・南信日日新聞︶ ●信州市民新聞グループ ●岡谷市民新聞 ●下諏訪市民新聞 ●諏訪市民新聞 ●茅野市民新聞 ●たつの新聞 ●みのわ新聞 ●南みのわ新聞

東海

●岐阜新聞 ●静岡新聞 ●伊豆新聞 ●沼津朝日新聞 ●伊勢新聞︵三重県︶ ●東海日日新聞︵東三河︶ ●東愛知新聞︵東三河︶ ●東海愛知新聞︵岡崎市︶ ●中部経済新聞 ●夕刊三重

北陸

●北日本新聞︵富山県︶ ●富山新聞︵北國新聞系︶ ●北陸中日新聞︵中日新聞北陸本社。　石川、富山︶ ●北國新聞︵石川県︶ ●福井新聞 ●日刊県民福井︵中日新聞福井支社︶

九州・沖縄

●有明新報︵福岡県大牟田市︶ ●佐賀新聞 ●唐津新聞︵佐賀県唐津市︶ ●長崎新聞 ●島原新聞︵長崎県島原市︶ ●壱岐日報︵長崎県壱岐市︶ ●壱岐日日新聞︵長崎県壱岐市︶ ●熊本日日新聞 ●大分合同新聞 ●宮崎日日新聞 ●夕刊デイリー︵宮崎県延岡市、日向市周辺︶ ●南日本新聞︵鹿児島県︶ ●南海日日新聞(鹿児島県奄美群島) ●大島新聞︵鹿児島県奄美群島︶ ●沖縄タイムス︵沖縄県︶ ●琉球新報︵沖縄県︶ ●八重山毎日新聞(沖縄県八重山群島) ●宮古毎日新聞(沖縄県宮古群島)

スポーツ紙

●日刊スポーツ︵朝日新聞系︶ ●スポーツニッポン︵毎日新聞系、大阪のみ朝夕刊あり︶ ●スポーツ報知︵読売新聞系︶ ●デイリースポーツ︵神戸新聞系、東京のみ朝夕刊あり︶ ●サンケイスポーツ︵産経新聞系︶ ●道新スポーツ︵北海道新聞系︶ ●中日スポーツ︵中日新聞系︶ ●東京中日スポーツ︵東京新聞・中日新聞系︶ ●西日本スポーツ︵西日本新聞系︶ ●東京スポーツ︵夕刊︶ ●中京スポーツ︵夕刊︶ ●大阪スポーツ︵夕刊︶ ●九州スポーツ︵朝刊︶

夕刊紙

●夕刊フジ︵タブロイド版︶ ●日刊ゲンダイ︵タブロイド版・日本新聞協会非加盟︶ ●日刊サッポロ︵北海道　タブロイド版︶ ●内外タイムス︵東京都夕刊地方紙︶ ●名古屋タイムズ︵愛知県夕刊地方紙︶

英字新聞

●ジャパンタイムズ︵The Japan Times︶ ●ザ・デイリー読売︵The Daily Yomiuri︶ ●ヘラルド朝日︵International Herald Tribune/The Asahi Shimbun︶ ●毎日ウィークリー︵Mainichi Weekly︶ ●毎日デイリーニューズ︵インターネット版のみ︶ ●日経ウィークリー︵The Nikkei Weekly︶

日本語、英語以外の新聞

●インターナショナルプレス︵International Press︶︵在日ブラジル人向け︶︵ポルトガル語︶ ●インターナショナルプレス︵International Press︶︵在日ペルー人向け︶︵スペイン語︶ ●時報週刊︵中国語︶ ●朝鮮新報︵在日本朝鮮人総聯合会中央機関紙︶︵朝鮮語、日本語︶

産業各分野専門紙

●日経産業新聞 ●日経MJ︵旧・日経流通新聞︶ ●日経金融新聞 ●フジサンケイビジネスアイ︵旧・日本工業新聞︶ ●日本農業新聞 ●日刊工業新聞 ●ニッキン︵日本金融通信︶ ●日刊岩手建設工業新聞 ●株式新聞 ●証券新聞 ●金融経済新聞 ●税理士新聞 ●建設工業新聞 ●日刊建設新聞 ●住宅新報 ●ガスエネルギー新聞 ●日刊燃料油脂新聞 ●ガス事業新聞 ●石油化学新聞 ●プロパン・ブタンニュース ●鋼構造ジャーナル ●日刊産業新聞 ●日本事務機新聞 ●日本寝装新聞 ●日本屋根経済新聞 ●染織経済新聞 ●繊維ニュース ●繊研新聞 ●日本繊維新聞 ●農業共済新聞 ●農機新聞 ●日本食品新聞 ●日本食糧新聞 ●日本養殖新聞 ●日本石材工業新聞 ●全国きのこ新聞 ●水産経済新聞 ●乳業ジャーナル ●みなと新聞 ●こんにゃく新聞 ●電気新聞 ●電波新聞 ●電波タイムズ ●交通新聞 ●北海道通信 ●北海道建設新聞

競馬・競輪新聞

●ホースニュース・馬 ●競馬ブック ●競馬エイト ●赤競 ●競輪ニュース

特定分野専門紙

●短歌新聞 ●週刊つりニュース ●週刊へらニュース ●朝雲新聞 ●週刊将棋新聞 ●週刊碁

政党・政治団体機関紙

●社会大衆︵沖縄社会大衆党︶ ●しんぶん赤旗︵日本共産党︶ ●公明新聞︵公明党︶ ●自由民主︵自由民主党︶ ●社会新報︵社会民主党︶ ●プレス民主︵民主党︶ ●fortessimo︵自由連合︶ ●新社会︵新社会党︶ ●新風︵維新政党・新風︶ ●思想新聞︵国際勝共連合︶ ●世界日報︵国際勝共連合︶ ●前進︵中核派︶ ●解放︵革マル派︶ ●かけはし︵旧第四インター日本支部︶ ●レコンキスタ︵一水会︶

宗教団体 機関紙

●佼成新聞︵立正佼成会︶ ●天理時報︵天理教︶ ●金光新聞︵金光教︶ ●神社新報︵神社本庁︶ ●聖教新聞︵創価学会︶ ●中和新聞︵世界基督教統一神霊協会︶ ●芸生新聞︵パーフェクト・リバティー教団︶ ●キリスト新聞　(プロテスタント諸派)

点字新聞

●点字毎日︵毎日新聞社が発行する点字新聞︶

ニュース配信機関

●共同通信社 ●時事通信社

日本国外の新聞

ロシア連邦

●イズベスチア︵Известия︶ ●コムソモーリスカヤ・プラウダ︵Комсомольская правда︶ ●コメルサント(Коммерсантъ、経済紙) ●ロシア新聞︵ロシースカヤ・ガゼータ、Российская газета、政府発行︶ ●独立新聞︵ニェザヴィーシマヤ・ガゼータ、Независимая газета ︶ ●モスコフスキー・コムソモーレツ︵Московский комсомолец︶

●デイリー・テレグラフ︵The Daily Telegraph/ The Sunday Telegraph ︶ ●フィナンシャル・タイムズ︵The Financial Times︶ ●ガーディアン︵The Guardian︶ ●ザ・オブザーバー (The ObserverTrust︶ ●タイムズ(The Times /The Sunday Times ) ●インデペンデント(The Independent ) ●デイリーエクスプレス(Daily Express / Sunday Express ) ●デイリー・メール(Daily Mail / Mail on Sunday ) ●デイリースター ( Daily Star Sunday) ●ピープル(The People ) ●デイリー・ミラー(Sunday Mirror ) ●デイリー・スポーツ(The Daily Sport / The Sunday Sport) ●サン (The Sun) ●ニュース・オブ・ザワールド( News of the World ) ●ザ・モーニングスター(he Morning Star ) ●メトロ(Metro) ●エコノミスト︵The Economist︶

アメリカ合衆国

●USA TODAY(USAトゥディ) ●The Wall Street Journal ︵ウォールストリート・ジャーナル︶ ●The New York Times ︵ニューヨーク・タイムズ︶ ●The Los Angeles Times ︵ロサンゼルスタイムズ︶ ●Washington Post ︵ワシントン・ポスト︶ ●ニューヨークデイリーニュース ●The Chicago Tribune ︵シカゴ・トリビューン︶ ●New York Post ︵ニューヨーク・ポスト︶ ●ヒューストン・クロニクル ●Dallas Morning News ︵ダラス・モーニングニュース︶ ●Chicago Sun-Times ︵シカゴ・サンタイムス︶ ●The Boston Globe ︵ボストン・グローブ︶ ●Newsday ●サンフランシスコ・コロニクル ●Arizona Republc ●Inquirer ●Star-Ledger ●The Christian Science Monitor (クリスチャン・サイエンス・モニター︶ ●ハワイ報知︵日本語新聞︶

オーストラリア

●ヘラルドサン︵ Herald Sun ︶ ●West Australian ●デイリーテレグラフ (オーストラリア)Daily Telegraph ●Sydney Morning Herald

オーストリア

●デア・スタンダード

参考

和文通話表で、﹁し﹂を送る際に﹁新聞のシ﹂という。

新聞社製作(取材協力含む)のTVニュース

キー局・首都圏

●読売・朝日・毎日3社ニュース︵日テレ系、TBS系︶ ●朝日新聞ニュース︵現・朝日新聞フラッシュニュース－5社ニュース︶ ●毎日新聞ニュース ●読売新聞ニュース︵日テレ系、TBS系－初期の3社ニュース、関東各UHFテレビ－5社ニュース︶ ●ニュース・日経夕刊&日経朝刊︵テレ東系︶ ●ワールドビジネスサテライト︵テレ東系︶ ●千葉日報ニュース︵千葉テレビ︶ ●tvkニュース︵テレビ神奈川︶ ●中日新聞ニュース・東京新聞ニュース・北陸中日新聞ニュース︵関東各UHFテレビ局－5社ニュース、東海、北陸地域テレビ局︶ ●5社ニュース︵関東各UHFテレビ局︶ ●産経新聞ニュース ●毎日新聞記者の目

地方局

外部リンク

●世界的な新聞 ●日本新聞協会ホームページ ●新聞マンガ研究所 ●インターネット新聞・ウィキニュース日本語版 ●市民メディア・インターネット新聞JANJAN ●新聞の宅配問題を考えるホームページ