一ツ橋グループ

一ツ橋グループ
	小学館（左手前）と集英社（右奥）; （2005年12月撮影）
創業者	相賀武夫
国籍	日本
中核企業	小学館、集英社
中心的人物	相賀信宏（小学館）; 堀内丸恵、廣野眞一（集英社）
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一ツ橋グループ︵ひとつばしグループ︶は、日本の大手出版社である小学館と集英社を中核とする企業グループ^[1]。出版社としては、講談社と光文社を中心とする﹁音羽グループ﹂や、KADOKAWAを中心とする﹁KADOKAWAグループ﹂とともに代表的な企業グループといえる^[1]。

概要[編集]

名称は小学館及び集英社の本社所在地である東京都千代田区一ツ橋に由来する。なお小学館の創業地ではなく、東京商科大学︵現在の一橋大学︶が1933年に国立市へ移転した際、跡地と旧校舎を取得してからである。小学館を創設した相賀一族が、当時学習雑誌の出版が主体であったため、娯楽雑誌部門として集英社を設立。後に小学館自身も娯楽出版事業へ参入。1953年の組織改革以降、小学館と集英社は競争原理に基づく両者の成長・発展を促すために、独立した組織として競わせているが、出版物流、不動産事業、有価証券投資など関連会社を通じてグループ経営を行っている。現在もオーナーである相賀一族の影響が強く、代表取締役などの経営責任者には同一族の人間が就任する同族経営である。

グループ会社[編集]

国内[編集]

●小学館^[1] ●集英社︵小学館の娯楽誌部門から独立︶^[1] ●白泉社︵集英社から独立︶^[1] ●集英社クリエイティブ︵集英社の関連会社創美社として1969年4月設立。創美社と綜合社が合併し社名変更︶ ●ホーム社︵集英社の雑誌﹁週刊ホーム﹂の受託編集のため1969年8月設立。雑誌・書籍・コミックスの出版およびコミックスの編集︶ ●集英社インターナショナル︵集英社の雑誌﹁PLAYBOY日本版﹂の受託編集のため1994年5月設立︶ ●千代田スタジオ︵写真撮影、動画撮影、編集、スタジオ運営︶ ●集英社ビジネス︵不動産の賃貸・管理業務、保険代理店。旧広和商事︶ ●一ツ橋企画︵書店向け公開サイトの運営・s‐bookのカスタマーサービス・共有書店マスタの管理・物販在庫管理業務・ジャンプキャラクターズストア関連業務・デジタルコンテンツ管理業務︶ ●集英社サービス︵集英社の営業・販売促進︶ ●集英社アーツ&デジタル︵集英社のデジタル部門から分離。メディア事業運営支援・EC事業運営支援・マンガコンテンツ事業運営支援・ソリューション事業・動画制作事業。旧Project8︶ ●ZONA︵映像制作会社。2018年10月グループ化^[2^]︶ ●集英社EP︵ジャンプフェスタ等のイベント事業の運営︶ ●日本アート・センター︵出版物の校閲校正。河出書房新社の関連会社として設立され1968年独立、2021年3月に集英社グループ入り。︶ ●集英社ゲームズ︵コンシューマー、PC、スマートフォンでのデジタルゲームの企画・開発・販売およびアナログゲームの企画・開発・販売^[3]︶ ●集英社TOON FACTORY︵デジタル漫画の企画、制作及び販売。シャインパートナーズ株式会社との共同出資会社︶ ●一ツ橋マネジメント︵グループ会社の経理業務、給与業務、経営コンサルティング業務。株主は小学館49％・集英社47％︶ ●オービービー︵不動産業^[4]︶ ●プレジデント社︵一ツ橋マネジメントが出資︶^[1] ●昭和ブライト︵雑誌・書籍の製版・組版・DTP及び漫画データの制作。旧昭和写真製版所。株主は小学館・集英社・昭和図書︶ ●双葉写植^[5] ●宏和写植^[5] ●昭和図書︵一ツ橋グループの物流会社︶ ●出版ネット&ワークス︵一ツ橋グループ以外の物流受託︶ ●小学館不動産︵株主は小学館51.1％・集英社48.9％︶ ●一ツ橋ビルマネージメント︵不動産管理・賃貸業務、レンタルオフィス事業︶ ●小学館パブリッシング・サービス︵小学館の営業・販売促進。小学館・照林社発行雑誌の定期購読。一ツ橋図書と小学館サービスが合併し社名変更︶ ●小学館クリエイティブ︵三友社が吸収分割により表現研究所と一ツ橋美術センターの事業を継承し社名変更︶ ●アイプロダクション︵デジタルコミックの企画・編集・制作、コミックスの編集・制作・発行︶ ●数理計画︵出版情報システム事業、環境コンサルタント事業、ビジネスソリューションシステム事業^[6]。株主は小学館、集英社、CAC Holdings︶ ●インフォメーションリテラシー︵ITアウトソーシング︶ ●小学館集英社プロダクション︵旧小学館プロダクション、集英社の出資により社名変更。株主は小学館・集英社・白泉社^[7]︶ ●小学館アカデミー︵小学館集英社プロダクションから分離。小学館アカデミー保育園・ベビーシッターのHAS・だっこルームをはじめとする総合保育サービス事業︶ ●こどもりびんぐ︵育児情報メディア﹁あんふぁん﹂﹁ぎゅって﹂事業︶ ●小学館スクウェア︵自費出版の制作・販売、ノベルティグッズの企画・販売、小学館の所有する写真スタジオの管理・運営、神保町シアターの運営管理業務︶ ●祥伝社︵相賀徹夫の個人出資会社からグループ入り。︶^[1] ●小学館メディアプロモーション︵小学館の雑誌・Web広告の代理店。旧一ツ橋メディア・レップ︶ ●照林社︵医療・看護系の出版︶ ●小学館ミュージック&デジタルエンタテイメント︵小学館プロダクションから分離。映像コンテンツ制作、音楽出版等︶ ●九段パルス︵特例子会社、マッサージ業︶ ●ネットアドバンス︵﹁知識﹂をテーマとした電子コンテンツ・パブリッシング︶ ●小学館ナニング︵漫画単行本などの編集受託︶ ●キッズカラー︵保育士支援・子育て支援を軸とするWebサービスの運営・開発。2018年6月資本業務提携^[8]︶ ●Tokyo Otaku Mode︵Eコマース、キャラクターグッズ商品化、セカイロジ事業。2023年11月21日子会社化^[^9]︶ ●COMPASS︵学習コンテンツの制作・配信。2019年12月にグループ化^[10]︶ ●エイトリンクス︵電子書籍事業・ITソリューション・e-Sports事業・研究開発・映像スタジオ事業、子ども向け動画配信サービスの﹁Prairie Kids﹂及びオンラインイベント配信予約サービス﹁Prairie Live︵プレイリーライブ︶の提供。2019年11月に株式会社リンクトデータと株式会社エイト・ソーシャルウェアが合併し設立。︶ ●ヴイ・フォーク︵マルチタレント・声優・クリエイターのマネージメント︶ ●リグネ︵本と出会うサービス﹁ホンシェルジュ﹂の運営︶ ●Candee︵動画広告、LIVEコンテンツの企画制作。2023年7月31日子会社化^[11]︶ ●小学館CODEX︵﹃週刊ポスト﹄﹃女性セブン﹄などの雑誌・書籍・WEBメディアの編集受託︶ ●MERY︵小学館とDeNAと電通の共同出資会社︶ ●小学館インクリオ︵小学館が運営する教育関連Webの業務委託︶ ●小学館レガーレ ●C-POT︵小学館とDIGITALIOの共同出資会社︶ ●STUDIO SEED︵フルカラー縦スクロール漫画の制作スタジオ︶ ●昭通︵総合広告会社、旧昭和通信社︶ ●尚学図書︵過去に国語・英語の高等学校用教科書を発行。︶ ●ビズ・コミュニケーションズ・ジャパン︵過去にコミックスを発行。︶

海外[編集]

●上海碧日諮詢事業有限公司︵ビズ・メディア・上海︶ ●VIZ Media,LLC.︵ビズ・メディア︶ - 株主は小学館40%、集英社40%、小学館集英社プロダクション20% ●台湾小学館 - 教育事業会社。株主は小学館、小学館集英社プロダクション ●小学館アジア - シンガポールにある小学館の東南アジアにおける事業拠点 ●VME PLB SAS ●Shogakukan-Shueisha Productions Vietnam Co., Ltd.︵小学館集英社プロダクションのベトナム法人。幼稚園・保育園向け教育プログラムの提供︶ ●Shogakukan Production Holdings

その他出資先[編集]

●ヒーローズ︵木下グループ、小学館クリエイティブが出資︶ ●ミキハウス子育て総研︵三起商行、小学館集英社プロダクション、他が出資︶ ●文化放送︵小学館が17.1%の株を保有する主要株主。講談社など他出版社も出資︶ ●CAC Holdings︵小学館が18.37%の株を保有する主要株主︶ ●PubteX︵丸紅34.8%、丸紅フォレストリンクス16.3%、講談社16.3% 、集英社16.3%、小学館16.3%^[12]︶ ●ジャパンマンガアライアンス︵アニメイト、KADOKAWA、講談社、集英社、小学館の5社による合弁会社︶ ●コミック・コミュニケーション︵講談社、小学館、創業者、東宝の共同出資会社︶ ●アニメタイムズ︵エイベックス・ピクチャーズの子会社、集英社と小学館と小学館集英社プロダクションが出資︶ ●Catalyst・Data・Partners︵カルチュア・コンビニエンス・クラブの子会社、小学館と集英社が出資︶ ●メディアドゥ︵小学館と集英社が出資︶ ●and factory︵小学館、集英社、白泉社が出資︶ ●ビーグリー︵日本テレビホールディングスの持分法適用関連会社、小学館が出資︶ ●ベビカム︵デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの持分法適用関連会社、小学館が出資︶ ●パス・コミュニケーションズ︵小学館が出資︶ ●dot︵小学館が出資^[13]︶ ●ウィブックス︵元小学館編集者が創業。小学館グループが出資^[14^]︶ ●JOEN︵CloverWorks、ウィットスタジオ、アニプレックス、集英社の4社共同出資会社︶

脚注[編集]

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注釈[編集]

^ 小学館の社屋は現在と異なる。

出典[編集]

(一)^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g小林浩﹁人文書出版と業界再編: 出版社と書店は生き残れるか﹂﹃人文学報﹄第514巻第15号、東京都立大学、2018年、63-85頁、NAID 120006422578。 (二)^ “集英社関連会社 Project8 (プロジェクトエイト︶と映像制作会社 zona inc.︵ゾナ︶が資本提携”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES. 2022年1月2日閲覧。 (三)^ “株式会社集英社ゲームズ設立のお知らせ”. 集英社. 2022年3月31日閲覧。 (四)^ “大崎駅近くの病院施設を取得、小学館と集英社の関連会社”. 2017年7月26日閲覧。 (五)^ ^a ^b昭和ブライトの関連会社 - ウェイバックマシン︵2000年6月4日アーカイブ分︶ (六)^ “︻出版社・書店の受注サイト特集︼株式会社小学館﹁ｓ-ｂｏｏｋ﹂”. 文化通信デジタル (2021年11月1日). 2022年1月2日閲覧。 (七)^ “ShoPro and Group Business”. 2017年11月3日閲覧。 (八)^ “こども法人キッズカラーと株式会社小学館が資本・業務提携”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES. 2023年3月2日閲覧。 (九)^ “小学館がTokyo Otaku Modeを完全子会社化、取締役会長に相賀信宏”. animationbusiness.info. 2023年11月21日閲覧。 (十)^ “AI型教材﹁Qubena(キュビナ)﹂を開発する COMPASS 小学館グループ参画のお知らせ”. プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES. 2022年1月2日閲覧。 (11)^ “小学館、映像制作会社﹁Candee﹂を子会社化”. ORICON NEWS (2023年8月21日). 2023年8月21日閲覧。 (12)^ “講談社、丸紅など5社、新会社設立”. www.shinbunka.co.jp. 2022年3月31日閲覧。 (13)^ “株式会社dot×小学館資本業務提携のお知らせ”. PR TIMES. 2022年6月25日閲覧。 (14)^ “小学館グループの出資を得てWEB+BOOK＝Webooksを設立しました。”. 2017年7月26日閲覧。

表話編歴一ツ橋グループ
小学館グループ	小学館小学館パブリッシング・サービス祥伝社照林社小学館クリエイティブアイプロダクション小学館ミュージック&デジタルエンタテイメントネットアドバンスエイトリンクスヴイ・フォーク
集英社グループ	集英社白泉社ホーム社集英社クリエイティブ集英社インターナショナル集英社ゲームズ
小学館・集英社グループ	小学館集英社プロダクションビズメディア一ツ橋マネジメントプレジデント社昭通
関連法人	一ツ橋綜合財団一ツ橋文芸教育振興会
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