オルガ・ド・エロチカ @orga_d_erotica 大学で民俗学やって、一般教養で美術史とか美学とか歴史とか取りまくって、フル単どころか超過しててもうめちゃくちゃ勉強楽しかったんだけど、就活のときに「あなたが大学でやってきたことが我が社にどう役立ちますか?」って質問されて、「えっ、役立たないとあかんもんなの」とショックを受けて 2023-12-14 15:25:53 オルガ・ド・エロチカ @orga_d_erotica そりゃ技術職なら専門学校とか大学でやってきたことを活かしたいですって言えるのかもしれんけど、ただの一般大学の文系学部で興味あることだけワーッと勉強してきたって、そんなもん仕事に活かせるわけないじゃん、精々「雑学王」みたいな…、営業マンになるための勉強とか一切してないんだもん→ 2023-12-14 15:25:54 オルガ・ド・エロチカ @orga_d_erotica と
個人加盟制の労働組合の日本労働評議会が「ヘアカット専門店QB HOUSEの業務請負契約を濫用した使用者責任の回避を許さない」として、3月16日、厚労記者クラブで記者会見を開いた。 同労組によれば、同社では一部店舗の理髪師をQB本社(キュービーネットホールディングス株式会社)が雇用するのではなく、エリアマネージャーが雇用する形式をとることによって、本部が雇用責任を免れていたという。 いわば、「社員が社員を雇用する」という異様な雇用形態を作り出していたわけである。実は、異様な雇用形態は近年さまざまな大手企業に広がりを見せており、背景には「脱法行為」の狙いがあることが指摘されている。 ちょうど先月冠婚葬祭大手のベルコでも同様の雇用形態が問題になり、裁判の末、会社と労働者が和解したことをこの場で皆さんにもお伝えしたばかりだ。 参考:7000人の大企業で「社員」は30人 「未来の働き方」はどうなる?
日本人の若い男女のうち、結婚や異性との交際をしていない人の割合が、この20年余りの間に増え続けていて、特に女性では、およそ1.5倍に増えているという分析結果を東京大学のグループが発表しました。 これは、東京大学大学院医学系研究科の坂元晴香特任研究員のグループが発表しました。 グループでは、国の「出生動向基本調査」や国勢調査などをもとに、1992年から2015年までの20年余りの期間で、18歳から39歳の男女の結婚や交際に対する意識がどう変化したかを分析しました。 その結果、結婚や異性との交際をしていないという人の割合は年々、増加していて、1992年と2015年を比較すると、男性は40.3%から50.8%と10ポイント以上増え、女性では27.4%から40.7%とおよそ1.5倍に増えていました。 また、18歳から39歳までの男女のうち、「異性との交際を望んでいない」という人の割合は2015年の
無理。もうEVには非EV車は勝てない。内燃技術をベースにしたテクノロジーは、純粋にコスト面でEVに太刀打ちできなくなる。ICE(内燃)車もダメ。ハイブリッドもダメ。水素エンジンもダメ。内燃じゃないけどFCVもダメ。 なぜかといえば、EVは、今までのクルマよりずっとシンプルに作れるから。 まず圧倒的に部品点数が少ない。自工会予測では3万点から2万点に減る。内燃車はエンジンだけで7000点ぐらい構成部品があるけど、EVだとeアクスルというモジュールに、エンジンに相当する駆動用モーター・インバーターと、変速系に相当する減速機・デフ・ギアボックス類と、電装系に相当する回路類が全部入ってパッケージ化され、これをティア1のサプライヤーが1社で供給する。極端な話、あとは駆動系・操作系・バッテリー・充放電制御機構があれば、EVは走ってしまう。それぐらいシンプル。自工会が「EV化で雇用の大多数が失われる」と
承前 : Part-8 https://anond.hatelabo.jp/20201018143903 次回 : 予定無し 今回は路頭🙏おじさん専用回だ。毎回コメントをしてくれたお礼に救いようのない話をする。 学歴があり頭が良く生産性の高いエリート達が高給を稼いでいるように見えるシリコンバレー。 しかし随所に吐き気を催すような糞溜りがある。首切りである。 Unvested RSU, Visa, GC時折、日本の記事で以下のような言説を見ることがある。 「シリコンバレーではlayoffは日常茶飯事。皆慣れたものであっけらかんと次の職に移る」 大嘘である。 シリコンバレーで職を失うことは母国で職を失うことよりも悲惨な状況になる場合が多々ある。 まず、Unvested RSUはすべて没収される。以前取り扱ったXさんのような場合、3年目以降のvestを目前にして首を切られようものなら号泣では済
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同じ時期に就活した女だよ。 2000年代も確かに氷河期だけど、この増田が書いている氷河期第1世代はもう一つ忘れてはいけない不遇がある。 それは「団塊ジュニア」という、人数が多い世代だということだ。 同世代の人数がとにかく多い。つまり競争相手が多すぎて大学受験が熾烈を極めたのだ。 私は県内の公立の中でも有数の進学校に通っていたが、当時のクラス数は1学年14クラスもあった。この学校だけでなく、全体的にそうだった。そもそもこの学校に入るのも高倍率だったのだから、どれほど人数が多かったか。 1972年生まれをピークに、前後数年はそれぞれ200万人の同学年がいた時代だ。今の子供の倍以上である。 人数が多い世代だからといって、大学のキャパを急に増やしてくれるわけではない。 受験倍率は早慶レベルでも10倍超。 今みたいなAO入試などない。国公立は5教科が必須。浪人当たり前。予備校大繁盛。 「予備校ブギ」
年間170万人が利用する「佐野らーめん」が名物の佐野SA(上り)をめぐっては、店舗を運営する「ケイセイ・フーズ」による加藤氏の不当解雇を発端に、岸敏夫社長(当時)と従業員が対立し、お盆休み真っ只中の8月14日に従業員がストライキをする事態に発展。労使交渉は長期化していた。 しかし、9月下旬になって新規スタッフの募集が難航するなどした会社側の態度が急変することになる。岸社長が退陣し、代わって就任した福田紳一・新社長に乞われて、加藤氏ら従業員の復帰が決まった。39日間に及ぶ前代未聞のストは、これで解決したようにみえた。 スト終結後の売上は30%増 復帰当初は順調だった。佐野SAの支配人、井原永治氏(51)は当時、「週刊文春デジタル」の取材に笑顔でこう明かしていた。 「たくさんのお客さんに『よかったですね』と声を掛けられて、仕事ができることに感謝しながら従業員とがんばっています。ストライキ前は近
アメリカの企業の解雇と言うと、昔は「朝会社に来たら引き出しなどに鍵がかかっていてそのまま退出することになった」だったし、最近のIT企業では「解雇の通知の20分後にに社内システムのアプリからシャットアウトされた」みたいな話がいろいろ聞かれます。 突然の解雇で、解雇された方の心労を考えると本当に同情するところなのですが、さらに、会社に残る方の方も、ある日突然同僚がいなくなって仕事をどう受け取る、どう引き継ぐのだろう?と考えていました。 仕事引き継がないんだ。。そうした折、日本の外資系企業に勤めていた方から以下のような話を伺いました。 その方の経験だと ・外資系企業では、担当の人が変わった場合、後任はその仕事のゴール(目的や目標)は引き継ぐが、仕事は自分のやり方でやる。 ・人が変わると、必要でない業務は無くなり新しい業務に変わる。結果として人が変わると業務が生まれ変わり変革になる。 ・日本の企業
トランプ政権下のアメリカ社会で新たな現象が起きています。社会主義に傾倒する若者が増えているのです。若者を対象にした世論調査では「社会主義に好意的」と答えた人は51%にのぼり、資本主義の45%を上回りました。民主主義や資本主義の象徴とも言われてきたアメリカで、今、何が起きているのか。「ソーシャリズム=社会主義」に希望を見いだす若者たちのことばに耳を傾けました。(ワシントン支局記者 西河篤俊) 南部ジョージア州アトランタ。コカ・コーラ社が本社を置くことでも知られるこのまちの中心部で、全米最大の社会主義団体の2年に1度の全米集会が行われていました。 その団体の名は、 「DSA=Democratic Socialists of America」(アメリカ民主的社会主義者) 参加しているのは、社会主義を普及させる活動を全米各地で進めているメンバー1000人余り。会場で目立っていたのが若者の姿です。
komitsubo @komitsubo 最近痛感したのはやっぱり若い人にとってリモートワークは成長の阻害でしかないとう事。リモートワークでやっていたら何日もかかっていただろう問題が、出社しているだけでその辺歩いてる経験者が困ってると一緒に見てくれて問題を1時間とかで解決してたりするのをみるとホント思う。 2024-04-07 08:08:53 komitsubo @komitsubo 結局ググった所で自身の今抱えている問題に完全直結する解答を探すのは難しい。要求をどうまとめるかも、設計、実装をどうするかも、問題をどういうアプローチで解決するかや原因の推定も身近で経験者が一緒に同じものを見て考えて案をくれたり一緒に作ったりしてくれるのは莫大な経験値になる。 2024-04-07 08:14:25
1970年代に起きた連続企業爆破事件の1つに関わったとして指名手配された「東アジア反日武装戦線」のメンバー、桐島聡容疑者(70)と名乗る人物が、29日朝、入院先の神奈川県内の病院で死亡したことが捜査関係者への取材でわかりました。 警視庁はDNA鑑定などで確認を急いでいて、本人と確認されれば、容疑者死亡のまま書類送検する方針です。 昭和49年から翌年にかけて過激派の「東アジア反日武装戦線」が起こした連続企業爆破事件のうち、昭和50年4月に東京 銀座にあった「韓国産業経済研究所」のビルに爆弾を仕掛けて爆発させた事件に関わったとして、メンバーの桐島聡容疑者が爆発物取締罰則違反の疑いで全国に指名手配されていました。 捜査関係者によりますと、今月25日、桐島容疑者を名乗る人物が神奈川県内の病院に入院しているという情報が警視庁に寄せられ、DNA鑑定などで確認を急いでいました。 この人物は末期のがんと診
いちき @ichiki_817 核家族化が進みおひとり様も女性の社会進出も増えてる令和において、企業は「社員は男女年齢関係無く全員会社から帰ったら家事育児がある」事を想定した勤務時間にするか、もしくは家事育児を完全に外注できる給与を払ってようやく8時間勤務にするべきだと思う #家事は仕事 2021-03-22 13:59:41 いちき @ichiki_817 日本の企業や社会って、基本的に生理無くて妊娠しなくてアレルギー無くて移民でなくて性志向ストレートで五体満足で定型発達で心身共に健康でそれなりにお金があって仕事以外に趣味ない人のために作られてて家事やってくれる人がいる、その極々少数用のシステムに国民の大部分が合わせてやってる感ある 2021-03-22 14:08:00
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dirG @Dirg_rocketdyne 失敗した社員に「なぜ?なぜ?」となぜなぜ分析を繰り返すと、最後に辿り着く結論は 「君は、有能として生まれてこればよかったのに、なんで有能として生まれて来なかったの?何故なの?」 という指摘になって、社員の無能さを責め立てて、フィニッシュです。 twitter.com/Meet60g/status… 2023-04-14 08:22:37 リンク www.keyence.co.jp 5回の「なぜ」で導き出す「なぜなぜ分析」とは?|ものづくりの現場トピックス | キーエンス 問題解決方法として知られる「なぜなぜ分析」ですが、製造現場で取り入れてもうまくいかないケースが多いといわれます。実際に使える解決策を導き出すコツとは?いますぐ試してみたくなる「なぜなぜ分析」のポイントをまとめました。キーエンスの「ものづくりの現場トピックス」では、製造現場でみられ
兵庫県姫路市は7日、市役所本庁舎で冷房時の室内温度を25度に設定した7~8月、総残業時間が14・3%減少したと発表した。清元秀泰市長が定例会見で明らかにした。職員アンケートでも85%が「業務効率が向上した」と回答。働き方改革への効果があったとして来夏も実証実験を続けるという。 【写真】水着で街歩き迷惑? 神戸・須磨、マナー悪さに苦慮 環境省は冷房時の室温目安を28度とし、全国の自治体も準じている。姫路市は「室温が25度から28度に上がると作業効率が6%低下する」との専門家の分析を基に、7月16日~8月31日、室温を25度にして職員の労働環境への影響を調べた。 同市人事課によると、前年7~8月との比較で職員1人当たりの月平均残業時間が21・6時間から18・7時間に減った。業務効率を選択肢で尋ねたアンケートでも、「とても向上した」と「少し向上した」とで計85%を占めた。 光熱費は前年から約7万
「ソフトウェア分野で迅速なイノベーションを実現するには、それぞれが何に取り組んでいるのか、誰が何をコーディングしているのか、把握しておくことが不可欠です」 11月21日にツイッターのサンフランシスコ本社で開かれた全社会議の場で、マスク氏は大規模な人員整理が完了したこと、(テスラのような)テキサス州への本拠移転計画は考えていないことを語っているが、上記のメールはその数時間後に送られた。 なお、Insiderがすでに報じたように、同社のフルタイム従業員数は現在約2300人、10月末にマスク氏が経営権を握った時点の7500人に比べて3分の1以下まで激減した。 メールは、エンジニアらに各自報告を求める内容として、「どんなプロジェクトに取り組んでいるか」「何を到達目標としているのか」の説明に加え、「その週に書いたコードのサンプルまたはファブリケーター(Phabricator、コードレビュー用ツール)
アメリカでいま「Great Resignation(グレート・レジグネーション)」=「大量離職」と呼ばれる現象が大きな関心を集めている。みずから仕事を辞める人の数が、1か月間に450万人(去年11月)と、過去最多の水準になっているのだ。 労働者たちの間で起きるこの異変は、国の中央銀行をも悩ます事態に発展している。 (ワシントン支局記者 吉武洋輔、アメリカ総局記者 江崎大輔) 「仕事をやめた!奴隷的な生活が終わった」 「辞職願を送ります!バイ~!」 アメリカの若者の間で流行するアプリ「TikTok」に、仕事を辞めたことを共有する動画が次々に投稿されている。辞めた直後にすっきりとした表情で報告する人もいれば、職場に対する不満をぶちまける人もいる。 グレート・レジグネーション=大量離職は、社会現象になっている。 アメリカでは仕事を変えるのはごく一般的なこと。ただ、みずから辞める「自発的離職者」が
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