アンスティチュ・フランセ日本
活動
編集設立の目的として以下を掲げる。
沿革
編集
●2012年9月1日 - 東京日仏学院︵Institut franco-japonais de Tokyo︶、横浜日仏学院︵Institut franco-japonais à Yokohama︶、関西日仏学館︵Institut franco-japonais du Kansai︶、九州日仏学館︵Institut franco-japonais du Kyushu︶と在日フランス大使館文化部の統合により誕生。
●2013年1月1日 - 大阪日仏センター=アリアンス・フランセーズ︵Alliance Française d'Osaka︶が加入。
●2014年 - アーティスト・イン・レジデンスのヴィラ九条山︵Villa Kujoyama︶が加入[1]。
●2019年 - アンスティチュ・フランセ沖縄︵Institut franco-japonais à Okinawa︶が開館[2]。
統合に伴う名称変更
編集- 東京日仏学院 → アンスティチュ・フランセ東京(Institut français du Japon – Tokyo)
- 横浜日仏学院 → アンスティチュ・フランセ横浜(Institut français du Japon – Yokohama)
- 関西日仏学館 → アンスティチュ・フランセ関西 - 京都(Institut français du Japon – Kansai / Kyoto)
- 大阪日仏センター=アリアンス・フランセーズ → アンスティチュ・フランセ関西 - 大阪(Institut français du Japon – Kansai / Osaka)
- 九州日仏学館 → アンスティチュ・フランセ九州(Institut français du Japon – Kyushu)
名称再変更
編集
2023年4月1日より、東京・横浜・関西・九州・沖縄の各﹁アンスティチュ・フランセ﹂の名称について、いずれも以前の名称である﹁日仏学館﹂に戻すこととなった。アンスティチュ・フランセ関西-京都の館長を務めるジュール・イルマン在京都フランス総領事は、名称の変更について﹁京都では日仏学館の名前の方になじみがあり、発音しにくいカタカナに変えたのは間違いだったと思う。﹃日仏﹄の2文字には、私たちの交流の歴史と未来にとって重要な意味がある﹂と意図を語っている[3][4]。
所在地
編集- アンスティチュ・フランセ日本 本部(代表、フランス語・書籍・フランコフォニー部門、大学交流&リセ部門、グローバル討論部門、広報&メセナ部門)
- 〒106-8514 東京都港区南麻布四丁目11-44 フランス大使館内
- アンスティチュ・フランセ日本 本部(事務局、芸術部門、メディア・コンテンツ部門)
- 〒162-8415 東京都新宿区市谷船河原町15 東京支部:アンスティチュ・フランセ東京内
- アンスティチュ・フランセ東京
- 〒162-8415 東京都新宿区市谷船河原町15
- アンスティチュ・フランセ横浜
- 〒231-0015 神奈川県横浜市中区尾上町5-76 明治屋尾上町ビル7階
- アンスティチュ・フランセ関西 - 京都
- 〒606-8301 京都府京都市左京区吉田泉殿町8
- ヴィラ九条山
- 〒607-8492 京都府京都市山科区日ノ岡夷谷町17-22
- アンスティチュ・フランセ関西 - 大阪
- 〒530-0041 大阪府大阪市北区天神橋二丁目2-11 阪急産業南森町ビル9階
- アンスティチュ・フランセ九州
- 〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名二丁目12-6 BLD.F 3階
- アンスティチュ・フランセ沖縄
- 〒900-0015 沖縄県那覇市久茂地2丁目15番3号 嘉栄産業ビル5階
関連項目
編集- ヴィラ九条山
- 日仏会館
- アリアンスフランセーズ
- 東京国際フランス学園 - 京都国際フランス学園
- 日仏関係
- ポール・クローデル、稲畑勝太郎 - 旧関西日仏学館設立に関わった。
- パトリス・ジュリアン - 旧東京日仏学院の副院長を務めていた。
脚注
編集- ^ “Villa Kujoyama reopening cements France-Japan cultural collaboration” (英語). The Guardian. (2014年11月7日)
- ^ アンスティチュ・フランセ沖縄が開館 - Institut français du Japon 2019年8月30日
- ^ 「関西日仏学館」への名称変更のお知らせ - Institut français du Japon - Kansai
- ^ 「カタカナに変えたのは間違いだった」 京都の仏政府機関、以前の「関西日仏学館」の名称に - 京都新聞 2023年3月8日