外国語教育
欧州における外国語教育
編集フランス
編集初等教育
編集2005年度から幼稚園最終学年(5歳)から外国語教育を開始することになり、それから小学2年生(8歳)までの3年を1つのサイクル、さらに小学3年生(9歳)からの5年(11歳)までを1つのサイクルとし、その終了段階でヨーロッパ言語共通参照枠(CEF)のA1レベルとなることを達成目標としている[1]。
幼稚園最終学年から週1時間半から2時間の外国語または地域語の履修が導入されたが、履修言語はほとんどが英語またはドイツ語である[1]。
中等教育
編集ドイツ
編集初等教育
編集2002年州文部大臣常設会議の決議で2004/2005年度までに初等教育に第一外国語(英語またはフランス語)が導入された[1]。
中等教育
編集スイス
編集イギリス
編集初等教育のナショナル・カリキュラムに外国語はなかったが、2002年の国家言語計画(National languages Strategy)で2010年までにすべての初等教育機関で外国語教育を導入することになった[1]。
アジアにおける外国語教育
編集日本
編集初等・中等教育
編集高等教育及び専門学校
編集専門学校や高等教育機関である大学においては、専門分野に応じて高等学校レベル以上の様々な外語教育が行われている。具体的には、学生は第二外語として日本語と英語以外の語学を教室において学習している。
試験・資格上の扱い
編集マレーシア
編集マレーシアでは1970年に英語を第二言語としており初等教育で英語教育が必須になっている[2]。英語の授業数は、国民学校で6年間を通じて年間160時間、国民型学校で1年生から3年生までが年間80時間、4年生から6年生が年間96時間、中等教育で年間112時間である[2]。
中国
編集中国では2001年から小学校での英語が必修になり、小学3年生から英語教育などが行われているが、国が定めた基準で各省・自治区・直轄市は教育課程の異なる運用を認めており、北京市や上海市では小学1年生から英語教育が行われている[2]。
台湾
編集台湾では2000年の「国民中小学九年一貫課程綱要」が公布され、2001年から小学校での英語教育が必修になった[2]。
タイ
編集タイ王国では初等教育1年生から中等教育12年生まで英語が必修科目で、基礎教育コア・カリキュラムでは初等教育では1年生から3年生までが週最低1時間、4年生から6年生までは週最低2時間学習することとされている[2]。
ベトナム
編集2010年、教育訓練省開催会議で初等教育の外国語学習時間が週2時間の選択制から週4時間の必修制になり、段階的に移行している[2]。
韓国
編集国の基準で外国語教育開始学年は小学3年(必修)とされ、1時間の授業は小学校で40分、中学校で45分とされているが、学習内容の正確や学校の実情などに応じて弾力的に編成できるとされている[2]。
注釈・引用
編集関連項目
編集- 教育機関
外部リンク
編集- 『外国語教育』:新字旧仮名 - 青空文庫(岸田國士著)