プロフェッショナルレフェリー
プロフェッショナルレフェリー︵Professional Referee、略称﹁PR﹂︶は、日本のサッカーおよびバスケットボールにおいて、審判員の活動によって主たる収入を得ている人物並びに制度。
なお、プロ野球審判員も審判員の活動によって主たる収入を得ているが、﹁プロフェッショナルレフェリー﹂とは称さない。
サッカー[編集]
日本サッカー協会 (JFA) がトップレベルの審判員が審判活動に専念できるよう、2002年に﹁スペシャルレフェリー﹂︵Special Referee、略称﹁SR﹂︶の名称で導入した[1]。2009年から現行の名称となっている[2]。 PRの選定はJFA理事会の協議事項に規定されており[3]、PRに選定された人物はJFAとの間で契約を結ぶ。契約期間は原則として1年︵PR就任前の前職との兼ね合いで月単位の契約となる場合もあり︶[4]。年俸は非公開。 PR契約を結ぶと、審判活動のためのトレーニング環境が提供される他、審判員と審判インストラクターの育成・強化活動﹁JFAレフェリーキャラバンプロジェクト﹂に参加する。一部はJFAから国際サッカー連盟︵FIFA︶に国際主審・国際副審として推薦される︵PR全員が推薦されるわけではなく、またPR以外にも国際主審・国際副審に推薦されるものもいる︶。 SR時代は主審のみと契約を結んでいたが、2009年より相樂亨・名木利幸とPR契約を結び、日本で初めてとなる﹁プロ副審﹂が誕生した。歴代PR一覧[編集]
| 審判員氏名 | PR登録 | PR引退 | 国際審判員資格 |
|---|---|---|---|
| 岡田正義 | 2002年 | 2010年12月 | 元国際主審 |
| 上川徹 | 2007年1月 | ||
| 柏原丈二 | 2003年 | 2011年6月 | |
| 吉田寿光 | 2016年1月 | ||
| 西村雄一 | 2004年 | ||
| 家本政明 | 2005年 | 2022年1月 | |
| 扇谷健司 | 2007年 | 2018年1月 | |
| 東城穣 | 2008年 | 2021年1月 | |
| 松尾一 | 2024年1月 | ||
| 村上伸次 | 2022年1月 | ||
| 佐藤隆治 | 2009年 | 2023年1月 | 元国際主審 |
| 飯田淳平 | 2011年 | 国際主審 | |
| 木村博之 | 2012年 | ||
| 山本雄大 | 2015年 | ||
| 荒木友輔 | 2018年 | ||
| 今村義朗 | 2020年 | ||
| 福島孝一郎 | |||
| 池内明彦 | 2021年 | ||
| 笠原寛貴 | 国際主審 | ||
| 清水勇人 | 2022年 | ||
| 中村太 | |||
| 山下良美 | 国際主審 | ||
| 谷本涼 | 2023年 | 国際主審 | |
| 御厨貴文 | 2024年 |
| 審判員氏名 | PR登録 | PR引退 | 国際審判員資格 |
|---|---|---|---|
| 相樂亨 | 2009年 | 2019年 | 元国際副審 |
| 名木利幸 | 2009年 | 2018年 | |
| 大塚晴弘 | 2011年 | 2017年 | |
| 八木あかね | 2014年 | 2019年 | |
| 山内宏志 | 2018年 | 2023年1月 | |
| 聳城巧 | 国際副審 | ||
| 西橋勲 | 2020年 | ||
| 野村修 | 2024年1月 | 元国際副審 | |
| 渡辺康太 | 2023年 | 国際副審 | |
| 淺田武士 | 2024年 |
バスケットボール[編集]
日本バスケットボール協会 (JBA) は2017年9月25日、加藤誉樹との間でプロフェッショナルレフェリー契約を締結したことを公表した[5]。ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（B.LEAGUE）などの試合で、プロ審判として活動する。
関連項目[編集]
出典[編集]
(一)^ “プロのレフェリーっているの？”. サッカーQ&A. 日本サッカー協会. 2019年2月2日閲覧。
(二)^ “プロフェッショナルレフェリー3名と新たに契約”. 日本サッカー協会 (2009年2月5日). 2019年2月2日閲覧。
(三)^ 職務権限規程 (PDF) - 公益財団法人 日本サッカー協会 2015 年度 第10回理事会協議資料、2015年11月19日公開、2019年2月2日閲覧。
(四)^ 財団法人 日本サッカー協会 平成22年度 第8回理事会 協議事項 (PDF) - 2010年12月9日公開、2019年2月2日閲覧。
(五)^ ﹃JBA公認プロフェッショナルレフェリー誕生に関する記者会見のご報告﹄︵プレスリリース︶日本バスケットボール協会、2017年9月25日。2019年2月2日閲覧。