日本大百科全書(ニッポニカ) 「一般理論」の意味・わかりやすい解説
一般理論
いっぱんりろん
J・M・ケインズの代表的著書﹃雇用・利子および貨幣の一般理論﹄General Theory of Employment, Interest and Money︵1936︶の略称。彼はこの著書で、自由放任政策をとる限り資本主義経済体制はかならずしも完全雇用をもたらさないことを論証し、中央当局の政策介入によって有効需要を造出して不況と失業を解決すべきであるとして、修正資本主義の経済理論を展開した。産出量の大きさは、投資と消費からなる有効需要の大きさによって決まるという有効需要論、また、投資の量が増加すると、社会全体としてその何倍の所得ないし有効需要が生み出されるかを説明する乗数理論を展開し、投資の大きさは利子率と資本の限界効率︵予想利潤率︶が相等しい点で決まること、また利子率は、従来の経済学が考えたように投資と貯蓄が相等しい点で決まるのではなく、資金を現金の形でもつかどうかに関係すること︵流動性選好説︶を明らかにした。彼はこの理論をもとに、生産量を増大させて失業をなくすためには、(1)利子率を下げること、(2)政府が直接投資を推進すること、(3)さらに、長期的には、消費需要の割合を増すために、遺産相続税と累進課税による平等化政策を推し進めること、を主張した。このようなケインズの主張は、従来の経済理論にきわめて大きな衝撃を与えたので、﹁ケインズ革命﹂ということばも生まれた。
﹇中村達也﹈
﹃J・M・ケインズ著、塩野谷九十九訳﹃雇傭・利子および貨幣の一般理論﹄︵1941・東洋経済新報社︶﹄
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