東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
![]() | |
![]() 事務局がある東京都庁 | |
創立者 |
東京都 日本オリンピック委員会 |
---|---|
団体種類 | 公益財団法人 |
設立 | 2014年1月24日 |
所在地 |
![]() 北緯35度41分22.2秒 東経139度41分30.3秒 / 北緯35.689500度 東経139.691750度座標: 北緯35度41分22.2秒 東経139度41分30.3秒 / 北緯35.689500度 東経139.691750度 |
法人番号 | 7011105006239 |
主要人物 | 会長 橋本聖子 |
活動地域 |
![]() |
主眼 | 2020年東京オリンピック・パラリンピックの準備および運営 |
ウェブサイト |
www |
解散 | 2022年6月30日 |
![]() |
東京2020オリンピック競技大会 |
---|
沿革[編集]
2013年9月の第125次IOC総会において、2020年オリンピック・パラリンピックの開催地が東京に決定したことを受け、同競技大会の準備及び運営に関する事業を行うことを目的に、日本オリンピック委員会と東京都によって一般財団法人として設立された。2014年1月に両者が1億5千万円ずつを拠出して発足し、同年6月に都は57億円を追加投入した[3][4]。 翌2015年1月1日付で、公益財団法人となった[5]。 名誉会長は御手洗冨士夫。初代会長[注 1]は2014年1月14日に森喜朗︵第85・86代 内閣総理大臣︶に正式決定した[7]。日本開催のオリンピック組織委員会で、財界以外からの会長は久しぶりとなった[注 2]。同4月、東京2020組織委員会の﹁マーケティング専任代理店﹂として電通が指名された[11][注 3]。大会名誉総裁には天皇徳仁が就いた[13]。 2015年1月から開始した大会スポンサー契約では一部、これまでの慣習を破る﹁同業種の2社契約﹂も実現した[14][15][16]︵IOCと協議の上で特例として[17][18][19]︶。2015年4月の時点で早くも、目標の収入額1500億円[20] を突破したとマーケティング担当者が述べている[21]。﹁ゴールドパートナー﹂枠に関しては、1社150億円以上の契約金設定だという[14]。 東京2020組織委員会のホームページは2015年11月にサイバー攻撃を受けたため、セキュリティー強化も兼ねて翌2016年2月にリニューアルした[22]。 ﹁One Team for Our Dreams﹂のスピリットを掲げた2015年度︵平成27年度︶は[23]、約290億円の黒字となった。収入が約407億円で、支出が約116億円だった[24]︵事業費・管理費の計で、役員報酬が67,470,000円、顧問料が113,136,656円、賃借料が476,808,794円など[25]︶。 この団体に東京都庁からの出向者もいる︵原則出向期間は3年としてきた[26]︶が、別途、都には東京都オリンピック・パラリンピック準備局が存在する[27][28]。 2015年3月23日、スタッフの増大を見越し虎ノ門オフィスを新設して本部とし、従来の新宿オフィス︵東京都庁34階︶[29] と並行して業務を進行する[30][31][32]。11月には、事務総長直下に﹁改革推進室﹂を設置[22]。2016年度に都庁33階や新宿パークタワー[23][33]、虎ノ門ヒルズの近くの三会堂ビル[34] などにも事務所を置く計画がある。 2016年2月1日時点の職員は461人︵11局体制︶である。大会時の﹁7,000人化計画﹂を目指しているともいう[29][22][35][36]。 2016年秋に国際渉外・スポーツ局が、国際渉外局とスポーツ局に分かれ、12局体制に変更となった[37]。 2018年頃 https://tokyo2020.jp から https://tokyo2020.org に公式サイトのドメインを変更した。 2019年4月17日、東京都港区虎ノ門の虎ノ門ヒルズ森タワーから東京都中央区晴海晴海アイランドトリトンスクエアオフィスタワーY棟およびX棟、Z棟に移転。本部はY棟に置かれた。 しかし、新型コロナウイルス感染症︵COVID-19︶の流行によるオリンピック・パラリンピック開催の1年延期に伴い、一部賃借契約が当初の閉幕タイミングとなる2020年9月に満了し、新たに入居する企業も決まっているため、大半の職員が勤務するY棟からは同月中の転居を計画[38]。その後調整が行われ、大部分の機能を晴海トリトンスクエアに残しつつ、一部機能を江東区青海のテレコムセンターに移転することとなった[39]。 2021年2月12日、森は日本オリンピック委員会︵JOC︶の会合で﹁女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる﹂などと発言し批判を招いた責任を取り、会長職を辞することを表明した[40][41]。後任には参議院議員で東京オリンピック・パラリンピック担当大臣であった橋本聖子が大臣職を辞任したうえで、同月18日に会長就任となった︵参議院議員は辞職せず兼職︶[42]。組織[編集]
評議員会が理事会の上部機関として設置され、理事会は重要事項の決定や会長の選定などの権限を持つ[43][44]。評議員[編集]
2020年6月29日現在[45]。 ●川淵三郎︵日本サッカー協会相談役・元会長︶ ●遠山敦子︵元文部科学大臣、元文化庁長官、元トヨタ財団会長︶ ●木村興治︵JOC名誉委員・元常務理事、全日本テコンドー協会会長、日本卓球協会名誉副会長︶ ●福田富昭︵JOC名誉委員・元副会長、日本レスリング協会会長︶ ●梶原洋︵東京都副知事︶ ●武市敬︵東京都副知事︶役員等[編集]
2021年3月3日現在[46]。以降の大会職務の変動も累々補足した。就任 | |||
---|---|---|---|
名誉会長 | 御手洗冨士夫 | 日本経済団体連合会名誉会長、キヤノン代表取締役会長兼社長・最高経営責任者 | 14.3[47] |
会長 | 橋本聖子[48] | 参議院議員(元自由民主党)、前東京オリンピック・パラリンピック担当大臣、オリンピアン(スピードスケート、自転車) | *[注 4] |
副会長 | 遠藤利明 | 衆議院議員(自由民主党)、2020年東京オリンピック・パラリンピック大会推進議員連盟幹事長、日本スポーツ協会副会長 | *[注 5] |
津賀一宏 | パナソニック代表取締役社長 | 16.1[50] | |
河野一郎 | 筑波大学名誉教授、日本アンチ・ドーピング機構顧問・元会長 | * | |
山下泰裕 | 国際オリンピック委員会委員、日本オリンピック委員会会長、国際柔道連盟理事、オリンピアン(柔道) | 19.7[51] | |
山脇康 | 元日本郵船代表取締役副会長、元日本パラリンピック委員会委員長、国際パラリンピック委員会理事、日本障がい者スポーツ協会理事 | * | |
多羅尾光睦[注 6] | 東京都副知事 | 19.7[51] | |
荒木田裕子 | 国際オリンピック委員会オリンピックプログラム委員会委員、オリンピアン(バレーボール) | *[注 7] | |
専務理事(事務総長) | 武藤敏郎 | 元財務事務次官、大和総研名誉理事 | * |
常務理事(副事務総長)[注 8] | 布村幸彦 | 元文部科学省スポーツ・青少年局長 | * |
常務理事 | 籾井圭子 | 元文部科学省広報室長、日本オリンピック委員会常務理事 | 21.3[注 9] |
理事 | 秋元康 | 作詞家 | * |
麻生泰 | 麻生セメント代表取締役会長、麻生太郎副総理の弟 | * | |
泉正文 | 日本スポーツ協会副会長兼専務理事 | 16.4[52] | |
王貞治 | 福岡ソフトバンクホークス取締役会長、世界少年野球推進財団理事長 | 16.9[37] | |
大日方邦子 | 電通パブリックリレーションズオリンピック・パラリンピック部シニアコンサルタント、日本パラリンピアンズ協会会長、日本障がい者スポーツ協会理事、パラリンピアン(アルペンスキー) | 21.3 | |
河野雅治 | 政府代表、元外務審議官 | * | |
小山有彦 | 東京都議会議員(都民ファーストの会) | 17.11 | |
齋木尚子 | 元外務省国際法局長、東京大学公共政策大学院客員教授、日本スケート連盟副会長、日本ラグビーフットボール協会理事 | 21.3 | |
佐々木かをり | イー・ウーマン代表取締役社長、ユニカルインターナショナル代表取締役社長 | 21.3 | |
白石弥生子 | 元東京都議会局長、元東京都保健医療公社理事長、東京都障害者スポーツ協会会長 | 21.3 | |
白波瀬佐和子 | 東京大学大学院人文社会系研究科教授 | 21.3 | |
高島直樹 | 東京都議会議員(自由民主党) | * | |
高橋尚子 | 日本オリンピック委員会理事、日本陸上競技連盟理事、オリンピアン(マラソン) | 21.3 | |
高橋治之 | 元電通専務取締役、コモンズ代表取締役会長 | 14.6 | |
田嶋幸三 | 日本オリンピック委員会副会長、日本サッカー協会会長、国際サッカー連盟カウンシルメンバー | 19.7[51] | |
田中理恵 | オリンピアン(体操) | * | |
谷本歩実 | オリンピアン(柔道) | * | |
豊田周平[注 10] | トヨタ紡織代表取締役会長、元欧州トヨタ自動車代表取締役社長 | 18.3[54] | |
中村倫治 | 東京都オリンピック・パラリンピック準備局長 | 19.9[55] | |
中森邦男 | 日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会参事 | * | |
成田真由美 | パラリンピアン(水泳) | * | |
蜷川実花 | 写真家、映画監督 | * | |
芳賀美津枝 | 登別アシリの会代表 | 21.3 | |
馳浩 | 衆議院議員(自由民主党)、元文部科学大臣、オリンピアン(レスリング) | 19.9[49] | |
林いづみ | 元名古屋地方検察庁検事、桜坂法律事務所パートナー弁護士 | 21.3 | |
東村邦浩 | 東京都議会議員(公明党) | 17.11 | |
日比野暢子 | 桐蔭横浜大学スポーツ健康政策学部教授、ウースター大学スポーツエクササイズ学部名誉教授 | 21.3 | |
松本正義 | 住友電気工業代表取締役会長、関西経済連合会会長、日本陸上競技連盟評議員 | * | |
室伏広治 | 東京医科歯科大学スポーツサイエンスセンター長・教授、スポーツ庁長官、元組織委スポーツディレクター、オリンピアン(ハンマー投) | *[注 11] | |
矢野晴美 | 国際医療福祉大学医学部医学教育統括センター副センター長・教授 | 21.3 | |
ヨーコ・ゼッターランド | 日本女子体育大学体育学部准教授、日本スポーツ協会常務理事、オリンピアン(バレーボール) | *[注 12] | |
横川浩 | 元通商産業省生活産業局長、日本陸上競技連盟会長 | * | |
來田享子 | 中京大学スポーツ科学部教授 | 21.3 | |
渡邉守成 | 国際オリンピック委員会委員、国際体操連盟会長 | 18.10 | |
監事 | 塗師純子[注 13] | 日本オリンピック委員会監事 / 弁護士、元警察庁官僚 | 19.7 |
佐藤敦[注 14] | 東京都会計管理局長 | 19.7 |
理事会[編集]
2014年3月17日の第2回の評議員会にて、東京2020組織委員会が定款で定める理事数の上限を35名︵決議前は25名以内︶とした[58]。この日、33名︵会長を含めると34名︶の就任が決まり[47]、これまで数名変更がある。番号順も設定されている[59][60]︵2と3、17から32で変更が発生している[61]︶。 2021年3月3日の評議員会にて、理事人数の定款変更を決議して上限を45名に変更し、女性のみ12人の新理事を選任した[59]。橋本聖子新会長が就任時に掲げた、理事会の女性比率40%以上という目標が達成された︵20.6%から計19人の42.2%へ向上︶[62]。 IOCの規則により、開催都市を抱える国のIOC委員、及び国内オリンピック委員会と国内パラリンピック委員会からオリンピック組織委員会の理事に加わることが規定されている。 理事に就任している東京都政の関係者は、OBを含めても5人であり、もっぱら競技の計画・運営主体になるとみられる。 理事会構成メンバーの多くは競技経験者、実業家、自由民主党出身者である。過去の理事会メンバー[編集]
- 豊田章男 - 副会長[注 15]
- 櫻田義孝 - 副会長
- 冨岡勉 - 副会長
- 秋山俊行 - 副会長
- 山本隆 - 副会長
- 猪熊純子 - 副会長
- 中嶋正宏 - 理事[60][64]
- 岡崎助一 - 理事[60][64][注 16]
- 青木剛 - 理事[47]
- 久保公人 - 理事[47]
- 米村敏朗 - 理事
清算人[編集]
2022年6月30日付で組織委員会が解散後清算法人に移行し、評議員会で選出された以下の清算人4人が清算手続きにあたった[66]。 ●武藤敏郎 ●布村幸彦 ●佐藤広 ●山本隆シニアチーム[編集]
[67] ●武藤敏郎 - 事務総長、最高経営責任者 ●布村幸彦 - 副事務総長、最高執行責任者 ●佐藤広 - 副事務総長、元常務理事 ●坂上優介 - 副事務総長 ●古宮正章 - 副事務総長[23] ●山本隆 - 副事務総長、元副会長[68] ●米村敏朗 - 最高保安責任者[69]、元理事 ●中村英正 - ゲームズ・デリバリー・オフィサー︵大会開催総括︶[70]、最高財務責任者[71] ●岡崎助一 - スポーツ調整責任者、元理事[64] ●三木泰雄 - 最高テクノロジーイノベーション責任者[23][72][注 19] ●坂明 - 最高情報セキュリティ責任者 ●髙橋道和- 役員室長[注 20] ●小山哲司 - 総合調整責任者[74] ●福嶌教輝 - 国際関係調整役[75] ●小谷実可子 - スポーツディレクター[76][注 21] ●高谷正哲 - スポークスパーソン︵広報局広報部戦略広報課長︶[79] ●廣野充俊 - 最高デジタルマーケティング責任者 12局の各局長 [注 22] ●雑賀真 - 総務局長[注 23] ●伊藤学司 - 企画財務局長[81][注 24] ●小林麻紀 - 広報局長[79][注 25] ●坂牧政彦 - マーケティング局長[注 26] ●村里敏彰 - 国際局長、国際スキー連盟副会長[84] ●中村英正- スポーツ局長[71][注 27][85]。 ●土方政雄 - スポーツ局長代理[86] ●井上恵嗣 - 大会準備運営第一局長 ●吉村憲彦 - 大会準備運営第二局長 ●岩下剛 - 警備局長[87][注 28] ●舘剛司 - テクノロジーサービス局長 ●福島七郎 - 会場整備局長 ●廣瀬隆正 - 施設整備調整局長 2016年秋に国際渉外・スポーツ局︵村里敏彰局長︶が、国際局︵国際渉外局︶とスポーツ局に分かれ、12局体制となった[37]。 2018年度、輸送局を新設[88]。 ●神田昌幸 - 輸送局長 過去のメンバー ●室伏広治 - スポーツ局長兼スポーツディレクター[89] ●藤澤秀敏 - 広報局長 ●小野日子 - 広報局長兼スポークスパーソン[35][69][90][90]、組織委員会ニュースレター﹁2020たより﹂編集長[79] ●槇英俊 - マーケティング局長[注 29] ●高崎卓馬 - 企画財務局クリエイティブディレクター[注 29] ●今井勝典 - 警備局長[注 30] ●中井元 - 最高式典責任者[92][93]参与[編集]
2014年6月13日現在[23]。武藤敏郎事務総長に助言する立場として置かれた[94]。顧問会議[編集]
2020年10月6日現在[96]。
名誉最高顧問
最高顧問
特別顧問(五十音順)
顧問(五十音順)
- 青柳陽一郎
- 秋元克広
- 浅尾慶一郎
- 朝日滋也
- 荒木泰臣
- 新山裕之
- 安西祐一郎
- 安藤裕康
- 飯泉嘉門
- 猪谷千春
- 五十嵐京子
- 石井幹子
- 石毛茂
- 石田全史
- 石原慎太郎
- 泉ピン子
- 市瀬優子
- 一戸隆男
- 伊藤数子
- 伊東信一郎
- 伊藤久夫
- 伊藤雅俊
- 今井須美子
- 岩田繁子
- 植木義晴
- 内堀雅雄
- 内海房子
- 江田憲司
- 王貞治[注 32]
- 大井川和彦
- 大久保好男
- 大谷泰夫
- 大野元裕
- 大八木信行
- 大山とも子
- 岡田正治
- 岡村正
- 小川卓良
- 翁百合
- 小倉和夫
- 尾﨑治夫
- 小沢一郎
- 大日方邦子
- 海江田万里
- 香川敬
- 上條清文
- 川勝平太
- 川越豊彦
- 川鍋一朗
- 河村建夫
- 河村文夫
- 北清治
- 木田真理子
- 北岡伸一
- 北原茂樹
- 鬼頭宏
- 喜名朝博
- 草刈民代
- 工藤鉄男
- 熊谷俊人
- 熊倉純子
- 藏内勇夫
- 黒岩祐治
- 小泉清裕
- 神津里季生
- 後藤正幸
- 小林いずみ
- 小林公正
- 小林節
- 小林光俊
- 小室淑恵
- 紺野美沙子
- 迫本淳一
- 笹川陽平
- 佐々木かをり
- 佐々木伸彦
- 笹部俊雄
- 佐藤信幸
- 佐藤秀行
- 鹿谷史明
- 島村宜伸
- 清水志摩子
- 清水庄平
- 清水勇人
- 下重暁子
- 白石弥生子
- 杉浦賢次
- 鈴木克昌
- 鈴木直道
- 鈴木道子
- 清野智
- 関口修
- 千玄室
- 高島宗一郎
- 髙嶋達佳
- 髙橋公比古
- 高橋尚子
- 田川博己
- 滝川クリステル
- 武田美保
- 立谷秀清
- 達増拓也
- 田中英夫
- 塚田修
- 東明有美
- 富田茂之
- 中川順子
- 長崎幸太郎
- 長島美保子
- 中嶋義雄
- 中曽根弘文
- 永田恭介
- 永田泰造
- 中田宏
- 中村邦晴
- 中村春基
- 中山泰男
- 夏木マリ
- 新浪剛史
- 二階俊博
- 西崎光子
- 野上義二
- 野尻哲雄
- 野村萬
- 萩生田光一
- 萩原聡
- 馳浩
- 長谷山彰
- 林文子
- 旧メンバー
青山幸恭、飯田德昭、石黒克巳、石毛博行、石﨑孟、石澤義文、市川一徳、伊藤俊典、井上弘、岩城眞佐子、上杉雅彦、上田清司、上田良一、浮田秀則、大久保満男、大野博、大橋明、岡下勝彦、岡田啓、岡野俊一郎、小野力、尾上浩一、柿沼トミ子、鎌田長明、加山俊夫、清原正義、古賀伸明、小林栄三、小林哲也、近藤遒、坂本すが、佐藤祐文、里見進、嶋崎秀彦、白石興二郎、杉田久雄、杉田ひろし、杉野学、鈴木和也、清家篤、関美津子、髙橋哲夫、髙橋基之、髙橋幹、髙水永雄、伊達忠一、田中明彦、張富士夫、筒井孝尚、寺本充、東福寺一郎、時任基清、富田昌孝、長島美保子、中野英則、仲野弥和、並木心、西川太一郎、根津嘉澄、野中博、林正夫、針谷了、藤沢薫、藤原忠彦、堀竹充、松岡敬明、松山良一、馬渕明子、黛まどか(辞任)、宮本久也、籾井勝人、森民夫、森保彦、師岡伸公、矢崎昭盛、山口範雄、山崎登美子、山科透、山田啓二、山本樹育、吉田和憲、蓬清二
委員会[編集]
アスリート委員会[編集]
2017年2月21日現在[98]
以下は、委員(五十音順)
- 穴井隆将(柔道)
- 池田信太郎(バドミントン)
- 上山容弘(体操)
- 及川晋平(車椅子バスケ)
- 大畑大介(ラグビー)
- 小宮正江(ゴールボール)
- 齋藤里香(重量挙げ)
- 菅原智恵子(フェンシング)
- 杉山愛(テニス)[注 32]
- 関根明子(トライアスロン)
- 高倉麻子(サッカー)
- 田口亜希(射撃)[注 32]
- 土田和歌子(陸上競技)
- 萩原智子(水泳)[99]
- 萩原美樹子(バスケ)
- 廣瀬隆喜(ボッチャ)
- 不老安正(クレー射撃)
- 松永共広(レスリング)
- 三浦恵子(ホッケー)
旧メンバー
- 鈴木大地(辞任)
文化・教育委員会[編集]
2019年12月6日現在[100]
以下は、委員(五十音順)
メディア委員会[編集]
2016年7月4日現在[101]。︵ ︶は入れ替え、★は新規参加メンバー、どちらも2016年。 ●日枝久 - 委員長 ●石川聡 - 副委員長 以下は、委員︵五十音順︶
旧メンバー
- 上田修(2)、久保田智子(6)、斉藤清人(4)、James Simms II(5)、永原伸(3)、丸山昌宏(1)
ブランドアドバイザリーグループ[編集]
旧メンバー
- ※新島実
マスコット審査会メンバー[編集]
2018年4月27日現在[104]
大会スタッフ・都市ボランティアのユニフォームデザイン選考委員会[編集]
2018年11月8日現在[105]
- 原由美子
- 矢ケ崎紀子
- 山田敦郎
- 山本悦子
- ボランティア経験者(11名)
ネーミング選考委員会[編集]
大会スタッフ・都市ボランティアのネーミングを決定する委員会[106]
- 清家篤 - 座長
公式アートポスター アーティスト選定委員会[編集]
聖火リレー検討委員会[編集]
2018年1月16日現在[108]
街づくり・持続可能性委員会[編集]
2019年4月1日現在[109]
経済・テクノロジー委員会[編集]
2019年4月1日現在[110]
仮設会場整備のアドバイザリー委員会[編集]
2016年1月12日現在[111]
- 富田裕 - 委員長
テクノロジー諮問委員会[編集]
2016年3月9日現在[112]
- 國領二郎 - 委員長
過去のメンバー[編集]
東京2020種目追加検討会議[編集]
![]() | この節の加筆が望まれています。 |
当大会からできた制度、オリンピック組織委員会が推薦するオリンピックの追加種目について、東京2020組織委員会がIOCに提案する種目を検討する会議。
メンバー
オブザーバー
東京2020 開会式・閉会式4式典総合プランニングチーム[編集]
東京2020オリンピック競技大会開会式および閉会式制作・演出チーム[編集]
[131][132]- プロデュースチーム
- クリエーティブチーム
- 開会式・閉会式 ショーディレクター:小林賢太郎(解任)
- 開会式・閉会式 振付ディレクター:平原慎太郎
- 音楽ディレクター:田中和之
- 舞台美術デザイナー:種田陽平
- 舞台美術:冨澤奈美
- アートディレクター:浜辺明弘
- ライター:樋口卓治
- ヘアメイクデザイナー:冨沢ノボル
- 作曲家:徳澤青弦
- 作曲家:原摩利彦
- 作曲家:景井雅之
![]() | この節の加筆が望まれています。 |