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音楽業界の黒い闇にいよいよメスが入った。公正取引委員会は23日、独占禁止法違反の疑いで歌手・桑田佳祐さんの事務所に立ち入り調査をおこなった。詳細については「ノーコメント」とされているが、消息筋によれば具体的な調査対象となっているのは 「年越しライブ」 に関する不公正な取引と見られる。 桑田はアーティストとしての絶大な人気を悪用し、長年にわたり「年越しライブと言えば桑田佳祐」とばかりに年越し市場で独占を維持してきた。07から08年にかけても「よっ、桑田佳祐SHOW」と題して横浜アリーナを占拠したばかり。この夜はWOWOWも桑田一色に染まり、非常につまらなかったという。 立ち入り調査を受けた桑田佳祐事務所では「ファンの方にはご心配をおかけしてまことに申し訳ない」としながらも、 「今年もまたやるのでアリーナで会おう」 と、まったく反省する様子を見せていない。長年の独占体質が性根まで腐らせたようだ
検索サイト大手のGoogleで「厚生労働省」を検索すると、 「厚生とも労働者保護とも関係ないニセ省庁」 のサイトがトップに表示される状態になっていることがわかった。政府は国民に「だまされないように」と注意を呼びかけている。 bogusnews編集部が26日午後の時点で「厚生労働省」「厚労省」などのキーワード検索をおこなったところ、 無辜の人々に致死的な病であるエイズや肝炎を感染させまくり、おまけにそのことを謝らない 企業の労働環境をロクに監督せず、過労死を多発させる トップがハゲ など、まったく厚生労働という冠が適切でない“殺人省”がヒットした。しかも、サイトはニセモノとは思えない凝ったつくり。おそらく数億円をかけて外注に丸投げしていると見られる。あまりにも手の込んだ騙しの手口に憤りを覚えずにはいられない。 政府では、 「このニセ省庁を放置すれば、将来は年金がまともに支払われなくなる可能性
地震など災害対策の新しいありかたを検討する作業をすすめている「防災対策有識者会議」(座長:田所雄介博士)は16日、科学的研究の結果 「“選挙”に災害発生時の生物の反応速度を向上させる効能がある」 という事実が判明したことを明らかにした。この理論を応用すれば将来起こりうる首都圏直下型地震の際にも被害を最小限に食い止められる可能性がある─とのことで、同会議は「選挙を一年365日、毎日開催すべき」と提言している。 選挙の防災効果は、有識者会議が外部調査機関へ独自に委託して行った実験で判明したもの。「安倍総理」を実験動物に用い、適切な震度の刺激を与えて反応速度を見たところ、 選挙のないときに地震を起こした場合 (平成19年能登半島地震) →19日後 選挙期間中に地震を起こした場合 (新潟県中越沖地震) →0日後 にそれぞれ現地入りするなど、選挙のあるときに限って異常に「対応が早くなる」結果が出たと
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