バックミラー

自動車用バックミラーの一例
（室内後写鏡）
（トヨタ・86）

バックミラーとは、後方及び後側方を視認するための器具。自動車部品としての法令用語は後写鏡︵こうしゃきょう︶で、取り付けられる位置によって、いくつかの種類に分類される。バックミラーは和製英語であり、英語では、室内のものを inner rear-view mirror︵インナー リア ビュー ミラー︶、フェンダーミラーやドアミラーなど車外のものを outer rear-view mirror︵アウター リア ビュー ミラー︶と呼ぶ。

また、バックミラーの代わりにスマート・ルームミラー︵液晶ディスプレイ︶を搭載し車体後部に内蔵した高解像度カメラで映像や情報を映し出すシステムもある。

自動車や鉄道車両など以外では、情報漏洩を防ぐためにパソコンや金融機関のATMに装着するものもあり、後方からモニターを覗く存在の確認に用いる。

鏡面

一般的には鏡とそれを固定する支持器具からなる。距離感を把握するためには平面鏡を、広い視認性を得るために凸面鏡を用いるのが一般的であるが、車両外部に用いる鏡︵ドアミラー︶の場合、左右でそれらを使い分け、室内に用いる鏡では平面と凸面を組み合わせる。また、内外両方で、ひとつの鏡の曲率を途中で変化させ、視野を広げるなど、用途に応じて種類が増えている。

二重写り︵金属面で反射する像と、ガラスあるいはプラスチック表面で反射する像で二重に見える現象︶を防ぐために金属蒸着を利用した表面鏡が用いられる場合が多い。

車両室内に用いる鏡︵ルームミラー︶の場合、夜間の後続車の前照灯の眩しさを低減するため、反射率を低くさせるコーティングがなされていたり、二重写りを逆に利用し、ノブを動かして切り換える手動式防眩ミラーも存在する。また、ミラーに液晶を施し、周囲が暗くなると内蔵センサーが感知して自動で反射率を低くする自動式防眩ミラーもある。逆に、スモークフィルムを施した車両では、夜間の視認性が低下するため、反射率が高いミラーが好まれる傾向もある。

ルームミラーの前部に取り付けられる広い視野を確保できる後付けミラーが存在するが、サイズがやや大きいため軽自動車ではサンバイザーが引っかかるという不便もある。

取付方法

天井から支持アームを吊り下げる方法と、フロントガラスに台座を接着して、そこに支持アームごとミラーをはめる方法がある。国産車では前者の方法が、輸入車では後者の方法が多く用いられた。ただし現在では、国産車でも後者の方が増えて来ている。なお国産車で後者の方法を採る場合、鏡面の角度のみならず高さも変えることが出来ることが多い。

保安基準

企業広告などでリアウインドウのない車については、見えないからといって取外すと保安基準違反となる。これは後方視界の有無に関わらずバックミラーの取り付けが義務付けられているためである。

後方モニター

バックアイカメラを設置しているバスの例。後部窓上部の赤丸で囲った部分の内側に付いているカメラがバックアイカメラであり、このカメラで撮影した映像を運転席付近のモニターに映し出す。

トラック・バスなどではミラーで車両の背後を確認することが困難なため、車両後部にカメラ︵バックアイカメラ、リアビューカメラ︶を、ダッシュボードにモニターを取り付け、ミラーの代わりとするものが多い。

近年では駐車の容易化の目的で、後退時に車両後方の映像をモニター搭載型カーオーディオやカーナビの液晶画面に映し出す﹁バックモニター﹂あるいは﹁パーキングアシストリアビューカメラ﹂というシステムが搭載されている車両が存在するが、この場合はバックミラーは別に設置されている。複数のカメラを用い、自車上空から俯瞰したような映像を映し出す装置も製品化されている︵例‥日産自動車のアラウンドビューモニター︶。

鉄道車両の場合は、発車時の安全確認に使用する目的で、カメラを後方や側方に設置した同様のシステムが使用されている。

他方、バックミラー自体を液晶にすることで、通常は全反射設定にしてミラーとして使用し、ギアがリバースに入ると自動でリアビューカメラの映像に切り替わって﹁バックモニター﹂となるものもある。このバックミラーモニターでは、停車時などにワンセグやDVDソフトを見るためのモニターとしても使用できる。

アメリカでは、2018年より義務化されることが決まっている。

関連項目

室内後写鏡（インナーリアビューミラー）

• ルームミラー
• スマート・ルームミラー 、カメラモニタリングシステム（CMS）

外部後写鏡（アウターリアビューミラー）

• フェンダーミラー
• ドアミラー
• デジタルミラー、（デジタルアウターミラー）

補助確認装置

• サイドアンダーミラー

外部リンク

• ドイツで試乗した「ミラーなしの車」のすごさ - 日経ビジネスオンライン（2016年8月2日（火）更新）2018年1月28日閲覧