「体育研究所」の版間の差分
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{{脚注の不足|date=2020-01-07}} |
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'''体育研究所'''(たいいくけんきゅうしょ)は、[[文部大臣]]の管理に属し、[[体育]]に関する研究、調査および教授、指導を掌る研究所である。[[大正]]13年[[10月25日]][[勅令]]第250号によって創設された。 |
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{{Infobox 研究所 |
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|名称 = 体育研究所 |
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|Width = 300 |
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|画像 = Institute for Research in Physical Education, Japan, ca. 1930.jpg |
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|脚注 = 体育研究所正面(1930年頃) |
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|画像2 = Shibuya sports center 2009.JPG |
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|脚注2 = 体育研究所跡地の渋谷区スポーツセンター(2009年撮影) |
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|正式名称 = <!--正式名称が外国語である場合に、現地の言葉で名称を記入。それ以外の場合は無記入でOK--> |
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|英語名称 = Government Institute for Research in Physical Education<ref name="概要" /> |
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|略称 = |
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|組織形態 = |
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|本部名称 = <!--拠点が多数あってすぐ下の住所がどこのものか不明瞭な様な場合に記入。本部、事務局、などと記入。それ以外の場合は無記入でOK--> |
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|所在国 = |
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|所在地郵便番号 = |
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|所在地 = [[東京府]][[東京市]][[渋谷区]][[西原_(渋谷区)|代々木西原町]]983 |
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|緯度度 = 35|緯度分 = 40|緯度秒 = 31 |
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|経度度 = 139|経度分 = 40|経度秒 = 53 |
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|予算 = |
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|人数 = |
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|代表 = |
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|所長 = |
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|理事長 = |
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|代表職名 = |
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|代表氏名 = |
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|活動領域 = [[体育]]に関する研究、調査および教授、指導 |
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|設立年月日 = 1924年10月25日 |
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|前身 = |
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|設立者 = |
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|廃止年月日 = 1941年4月1日 |
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|後身 = 東京高等体育学校 |
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|上位組織 = |
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|所管 = 文部省 |
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|下位組織 = |
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|関連組織 = |
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|拠点 = |
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|保有施設 = |
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|保有装置 = |
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|保有物分類1 = <!--施設でも装置でもない何かを保有している場合に、ここにその種別を記入。例えば船舶、衛星など--> |
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|保有物名称1 = <!--すぐ上の種別に属する保有物の名称をここに記入。例えばしんかい6500、など--> |
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|保有物分類2 = |
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|保有物名称2 = |
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|保有物分類3 = |
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|保有物名称3 = |
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|提供サービス = |
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|プロジェクト = |
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|参加プロジェクト = |
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|発行雑誌 = |
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|出版物 = |
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|特記事項 = |
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|公式サイト = |
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'''体育研究所'''(たいいくけんきゅうしょ)は、[[戦間期]]に存在した[[文部省]]直轄の[[体育]]に関する[[研究所]]である。 |
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[[第一次世界大戦]]後の世界的な体育研究への関心の高まりを背景として1924年に設立され、他の[[教育科学]]に比して立ち遅れていた日本の体育研究の基礎を固める役割を果たした。しかし、[[1930年代]]以降の時局の悪化によって研究所としての機能の発揮が困難になって1941年に廃止され、体育指導者養成のための東京高等体育学校に引き継がれた。[[筑波大学]]体育専門学群の源流の一つと見なされている。 |
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== 概要 == |
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[[東京市]][[渋谷区]]代々木西原に置かれる。 |
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職員定員は、所長、専任技師6人、書記2人であり、このほか9人以内の無給技手を置くことができる。
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また多数の各科専門家、兼任技師、技手、嘱託を兼任としている。 |
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内部は、庶務、解剖、生理、化学、衛生、心理、教育、体操および遊戯の各部に分かれ、それぞれに1名の部長と数名の部員が配される。 |
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事業は、体育に関する以上各部専門の研究、各部連合調査、講話会、体育研究会、長期、短期の講習会、研究生の指導、講演会、出張指導、体育相談、出版などである。
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== 事業 == |
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{{DEFAULTSORT:たいいくけんきゆうしよ}} |
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主要な事業は体育に関する専門研究、連合調査、講話会、体育研究会、長期、短期の講習会、研究生の指導、講演会、出張指導、体育相談、出版などであった。
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== 組織 == |
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1930年制定の庶務規程によれば、庶務・解剖学・生理学・衛生学・化学・心理学教育哲学・体操・遊戯・競技の9部があった。1932年に心理学部と教育学部とに分離、1933年に運動医事相談部を新設、1934年に化学部を生化学部へ改称した。その後1937年(昭和12年)12月10日に大きく改組され以下の体制になった<ref name="概要">{{cite book|和書|author=体育研究所 編|title=体育研究所概要 昭和14年1月1日現在|id={{近代デジタルライブラリー|1113932}}}}</ref>。 |
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* 庶務課 |
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* 指導部 |
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*:体操科・競技科・学生体育相談科 |
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* 研究部 |
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*:解剖学科・生理学科・衛生学科・生化学科・心理学科・教育学科 |
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職員定員は所長・専任技師(6名)・書記(2名)であり、このほか9名以内の無給技手を置くことができるとされた。また多数の各科専門家・兼任技師・技手・嘱託を兼任としている。 |
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== 沿革 == |
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特記無きものは『体育研究所概要 昭和14年1月1日現在』<ref name="概要" />による。 |
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* 1922年(大正11年)3月25日 - 衆議院において「国立体育研究所設立に関する建議」が決議される<ref>{{アジア歴史資料センター|A14080205000|国立体育研究所設立に関する建議}}</ref> |
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* 1923年(大正12年)7月25日 - [[望月軍四郎]]が[[豊多摩郡]][[代々幡町]]の地所9121坪を寄付 |
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* 1924年(大正13年)10月25日 - 文部省内を事務所として設置(勅令第250号) |
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* 1925年(大正14年)3月21日 - 事務所を代々幡町代々木西原983に移転 |
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* 1931年(昭和6年)6月18日 - 運動場拡張用地187坪を購入 |
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* 1938年(昭和13年)1月10日 - 学校体育についての指導教授以外について厚生省の所轄となる(勅令第20号) |
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* 1941年(昭和16年)4月1日 - 廃止(勅令第279号) |
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*:[[厚生省]]の管轄事項(調査研究および学校体育以外についての指導教授)は[[厚生省研究所|厚生科学研究所]]に移管された |
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*:[[文部省]]の管轄事項(学校体育についての指導教授)については、敷地建物はそのままに設立された東京高等体育学校へ移管された |
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東京高等体育学校は1944年の「東京体育専門学校」への改称を経て、1949年の[[学制改革]]にともない、[[新制大学|新制]][[東京教育大学]]に包括され同大学[[体育学部]]の構成母体となった。東京教育大学が移転した跡地は、[[渋谷区スポーツセンター]]、老人福祉施設やガールスカウト会館などとなっている。 |
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=== 歴代所長 === |
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* 1924年(大正13年)11月19日 - 1932年(昭和7年)3月31日: [[北豊吉]] |
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*:この間[[山川建]]所長事務取扱 |
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* 1934年(昭和9年)6月7日 - 1939年(昭和14年)8月8日<ref>{{cite|id={{国立公文書館デジタルアーカイブ|S46B1707220000|0989|文部省体育官兼体育研究所技師岩原拓免本官並兼官}}}}</ref>: 岩原拓 |
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* 1939年(昭和14年)8月8日<ref>{{cite news|title=“総親和で解決を…” 一本勝負の鍵握る新体育課長|newspaper=朝日新聞|date=1939-08-09|at=東京夕刊2面|}}</ref> - 1941年(昭和16年)1月8日<ref name="大阪毎日">{{cite news|title=部長級大異動発令|newspaper=大阪毎日新聞|date=1941-01-09|url={{新聞記事文庫|url|0100311517|title=部長級大異動発令 : 治安と産業に重点|oldmeta=10118465}}}}</ref>: [[小笠原道生]] |
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*:この後小笠原道生所長事務取扱<ref name="大阪毎日" /> |
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== 出典 == |
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== 参考文献 == |
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* 神田順治「体育研究所」『日本近代教育史事典』[[平凡社]]、[[1971年]] |
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{{筑波大学の源流・前身諸機関}} |
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{{Sports-stub}} |
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{{Normdaten}} |
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{{デフォルトソート:たいいくけんきゆうしよ}} |
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[[Category:かつて存在した日本の研究所]] |
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[[Category:文部省]] |
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[[Category:日本の体育]] |
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[[Category:東京教育大学]] |
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[[Category:現存しない東京都区部のスポーツ施設]] |
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[[Category:渋谷区のスポーツ施設|廃たいいくけんきゆうしよ]] |
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[[Category:渋谷区のスポーツ史]] |
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[[Category:1924年設立の政府機関]] |
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[[Category:1941年廃止の政府機関]] |
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[[Category:東京都区部の研究所|廃たいいくけんきゆうしよ]] |
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[[Category:文部科学省の歴史]] |
2024年4月4日 (木) 14:13時点における最新版
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体育研究所 | |
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![]() 体育研究所正面(1930年頃) | |
体育研究所跡地の渋谷区スポーツセンター(2009年撮影) | |
正式名称 | 体育研究所 |
英語名称 | Government Institute for Research in Physical Education[1] |
所在地 |
東京府東京市渋谷区代々木西原町983 北緯35度40分31秒 東経139度40分53秒 / 北緯35.67528度 東経139.68139度座標: 北緯35度40分31秒 東経139度40分53秒 / 北緯35.67528度 東経139.68139度 |
活動領域 | 体育に関する研究、調査および教授、指導 |
設立年月日 | 1924年10月25日 |
廃止年月日 | 1941年4月1日 |
後身 | 東京高等体育学校 |
所管 | 文部省 |
事業[編集]
主要な事業は体育に関する専門研究、連合調査、講話会、体育研究会、長期、短期の講習会、研究生の指導、講演会、出張指導、体育相談、出版などであった。組織[編集]
1930年制定の庶務規程によれば、庶務・解剖学・生理学・衛生学・化学・心理学教育哲学・体操・遊戯・競技の9部があった。1932年に心理学部と教育学部とに分離、1933年に運動医事相談部を新設、1934年に化学部を生化学部へ改称した。その後1937年︵昭和12年︶12月10日に大きく改組され以下の体制になった[1]。 ●庶務課 ●指導部 体操科・競技科・学生体育相談科 ●研究部 解剖学科・生理学科・衛生学科・生化学科・心理学科・教育学科 職員定員は所長・専任技師︵6名︶・書記︵2名︶であり、このほか9名以内の無給技手を置くことができるとされた。また多数の各科専門家・兼任技師・技手・嘱託を兼任としている。沿革[編集]
特記無きものは﹃体育研究所概要 昭和14年1月1日現在﹄[1]による。 ●1922年︵大正11年︶3月25日 - 衆議院において﹁国立体育研究所設立に関する建議﹂が決議される[2] ●1923年︵大正12年︶7月25日 - 望月軍四郎が豊多摩郡代々幡町の地所9121坪を寄付 ●1924年︵大正13年︶10月25日 - 文部省内を事務所として設置︵勅令第250号︶ ●1925年︵大正14年︶3月21日 - 事務所を代々幡町代々木西原983に移転 ●1931年︵昭和6年︶6月18日 - 運動場拡張用地187坪を購入 ●1938年︵昭和13年︶1月10日 - 学校体育についての指導教授以外について厚生省の所轄となる︵勅令第20号︶ ●1941年︵昭和16年︶4月1日 - 廃止︵勅令第279号︶ 厚生省の管轄事項︵調査研究および学校体育以外についての指導教授︶は厚生科学研究所に移管された 文部省の管轄事項︵学校体育についての指導教授︶については、敷地建物はそのままに設立された東京高等体育学校へ移管された 東京高等体育学校は1944年の﹁東京体育専門学校﹂への改称を経て、1949年の学制改革にともない、新制東京教育大学に包括され同大学体育学部の構成母体となった。東京教育大学が移転した跡地は、渋谷区スポーツセンター、老人福祉施設やガールスカウト会館などとなっている。歴代所長[編集]
- 1924年(大正13年)11月19日 - 1932年(昭和7年)3月31日: 北豊吉
- この間山川建所長事務取扱
- 1934年(昭和9年)6月7日 - 1939年(昭和14年)8月8日[3]: 岩原拓
- 1939年(昭和14年)8月8日[4] - 1941年(昭和16年)1月8日[5]: 小笠原道生
- この後小笠原道生所長事務取扱[5]
出典[編集]
- ^ a b c 体育研究所 編『体育研究所概要 昭和14年1月1日現在』。NDLJP:1113932。
- ^ 「国立体育研究所設立に関する建議」 アジア歴史資料センター Ref.A14080205000
- ^ , 文部省体育官兼体育研究所技師岩原拓免本官並兼官 (PDF) - 国立公文書館デジタルアーカイブ
- ^ ““総親和で解決を…” 一本勝負の鍵握る新体育課長”. 朝日新聞: 東京夕刊2面. (1939年8月9日)
- ^ a b “部長級大異動発令”. 大阪毎日新聞. (1941年1月9日)