提督
提督︵ていとく、英語: admiral︶は、海軍や沿岸警備隊の将官、代将のうち、狭義には海軍大将︵full admiral︶の意。NATO階級符号における、OF-10からOF-6に相当する。
陸軍、空軍、海兵隊の場合、将官や准将を将軍︵general︶と呼ぶが[注釈 1]、海軍将官を将軍と呼ぶこともある︵﹁上村将軍﹂﹁船乗り将軍﹂と呼ばれた上村彦之丞など︶。また、しばしば誤用されるが植民地総督などの総督は行政・軍事を司る別の職名である。
概要[編集]
「提督 (清朝)」も参照
もともとは清朝の武官で、緑営の最高責任者だった12人の陸路提督と3人の水師提督の総称である[注釈 2]。
上記の水師提督から転じて、艦隊の総司令官の呼称。嘉永6年︵1853年︶に浦賀沖に来航したマシュー・ペリー︵日本来航当時の階級はアメリカ海軍代将︶を﹁水師提督マツテウセベルリ﹂[3]と表現したのが語源である。
上記の艦隊の総司令官としての用法から、英語の Flag officer、Commodoreの訳語の一つ。海軍の将官である元帥、大将、中将 、少将、准将及び代将の総称又は敬称としての、英語のAdmiralの訳語[注釈 3]。将軍︵General︶と同様に提督︵Admiral︶には、海軍将官︵Flag officer︶という広義の意味と、海軍大将︵full admiral︶という狭義の意味の二つがある。
英呼称である“admiral”はアラビア語で﹁海の司令官﹂を意味するアミール・アルバール“amīr al-baḥr”に由来する。
日本では1871年︵明治4年︶から1876年︵明治9年︶まで制度上は提督の官職名が設けられたことがあるが発令した例は見つけられない。1871年︵明治4年7月︶の兵部省職員令では海軍提督府には提督各1人少将以上、副提督各1人大佐以上と定めたが[5]、翌1872年11月13日︵明治5年10月13日︶の海軍省官等表の欄外記注で提督・副提督・知港事は﹁時有テ之ヲ置ク﹂とされた[6] [7]。同年に提督府の職員を発令して[8] [9] [10]翌1873年︵明治6年︶に海軍省内へ提督府を据え仮庁とし[11] [12]、1876年︵明治9年︶8月には﹁提督府﹂を﹁鎮守府﹂とした[13]。
著名な提督[編集]
特に﹁世界三大提督﹂とされる人物名は太字で示す[14]。日本[編集]
●東郷平八郎‥日露戦争時の連合艦隊司令長官。日本海海戦でロシア帝国海軍バルチック艦隊を撃破した元帥海軍大将。 ●山本五十六‥第二次世界大戦時の連合艦隊司令長官。没後に元帥号を追賜された。世界[編集]
●フランシス・ドレーク - 16世紀イギリス。世界一周、ホーキンスと共にスペインの無敵艦隊を撃破。 ●ジョン・ホーキンス - 16世紀イギリス。ドレークと共にスペインの無敵艦隊を撃破。 ●ミヒール・デ・ロイテル‥17世紀オランダ。英蘭戦争でイギリス艦隊と交戦。 ●マールテン・トロンプ : 17世紀オランダ。同上。 ●ホレーショ・ネルソン‥ 18世紀イギリス。ナポレオン戦争を戦った英国海軍の提督。トラファルガーの海戦で海上を制覇する。 ●ジョン・ポール・ジョーンズ‥ 18世紀のアメリカ独立戦争を勝利に導いたとされる大陸海軍総司令官。 ●ジョン・アーバスノット・フィッシャー‥20世紀イギリス。弩級戦艦や巡洋戦艦、駆逐艦などの開発を推し進めたほか、艦艇燃料の石炭から石油への転換など、現代海軍の技術的基礎を作り上げた。脚注[編集]
注釈[編集]
(一)^ 明治5年の海軍省刊本である英国海軍官名録では、海兵隊についても、砲兵は General に水兵砲軍提督、Liutenant general に水兵砲軍亞提督、Major general に水兵砲軍准提督を充て、軽歩兵は General に水兵軽歩軍提督、Liutenant general に水兵軽歩軍亞提督、Major general に水兵軽歩軍准提督を充てている[1]
(二)^ 古来中国語の意味としての﹁提督﹂はもともと﹁全体を統轄して取り締まること﹂の意味であり近世以降は官職名として知られている。日中両言語における同義部分がある他に日本語の場合はさらに独自の意味を持ち﹁海軍の司令官﹂の意味で使用し、中国語には見られない﹁提督﹂を﹁海軍の司令官﹂の呼びかけの意味も強調されている[2]。
(三)^ 明治5年の海軍省刊本である英国海軍官名録では、Admiral に水師提督、Vice Admiral に水師亞提督、Real Admiral に水師准提督、Commodore に代理提督を充てている[4]。
出典[編集]
(一)^ 国立公文書館、請求番号‥太00432100、件名番号‥004︵第12画像目︶
(二)^ 仇子揚 2019, pp. 88–89, 附録72.
(三)^ ﹁合衆國水師提督口上書﹂より。
(四)^ 国立公文書館、請求番号‥太00432100、件名番号‥004︵第2画像目︶
(五)^ 内閣官報局 編﹁兵部省第57兵部省職員令、官位相当表、兵部省陸軍部内条例書︵7月︶﹂﹃法令全書﹄ 明治4年、内閣官報局、東京、1912年、714-716頁。NDLJP:787951/394。
(六)^ 内閣官報局 編﹁太政官第305号 海軍省官等表︵10月13日︶﹂﹃法令全書﹄ 明治5年、内閣官報局、東京、1912年、205頁。NDLJP:787952/159。
(七)^ ﹁10月12日 海軍省官等表﹂JACAR︵アジア歴史資料センター︶Ref.C09120059600、明治5年10月 諸省 2 10︵防衛省防衛研究所︶
(八)^ ﹁癸3套秘事大日記 寺西積外1名達 任官分課等の件﹂JACAR︵アジア歴史資料センター︶Ref.C09110187300、公文類纂 明治5年 巻7 本省公文 黜陟部3︵防衛省防衛研究所︶︵第2画像目︶
(九)^ ﹁省中布告 仁禮景範外1名達 横須賀提督府詰申付﹂JACAR︵アジア歴史資料センター︶Ref.C09110251100、公文類纂 明治5年 巻9 本省公文 黜陟部5︵防衛省防衛研究所︶
(十)^ ﹁癸3套秘事大日記 増田少佐達 横須賀提督府在勤申付﹂JACAR︵アジア歴史資料センター︶Ref.C09110251200、公文類纂 明治5年 巻9 本省公文 黜陟部5︵防衛省防衛研究所︶
(11)^ 内閣官報局 編﹁海軍省甲第23号 横浜提督府設置迄諸工水火夫掛勤場ヘ提督府ヲ置ク︵1月19日︶﹂﹃法令全書﹄ 明治6年、内閣官報局、東京、1912年、1307頁。NDLJP:787953/734。
(12)^ 内閣官報局 編﹁海軍省甲第70号 海軍省内ヘ提督府仮庁ヲ設ケ壬申乙第三百五号取消︵3月13日︶﹂﹃法令全書﹄ 明治6年、内閣官報局、東京、1912年、1323頁。NDLJP:787953/745。
(13)^ ﹁単行書・大政紀要・下編・第六十六巻﹂JACAR︵アジア歴史資料センター︶Ref.A04017113000、単行書・大政紀要・下編・第六十六巻︵国立公文書館︶︵第25画像目、第42画像目︶
(14)^
海上自衛隊第1術科学校. “教育参考館展示品の紹介について” (pdf). 2024年5月10日閲覧。
