東西定期航空会
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東西定期航空会︵とうざいていきこうくうかい︶は、1923年から1929年までの間、東京・大阪間で郵便輸送や旅客輸送を行った航空会社である。朝日新聞社が設立し、白戸栄之助や伊藤音次郎らが飛行士や整備士を提供して協力した。
概要[編集]
発足にあたり帝國陸軍航空隊から中島式5型の払い下げを受けたが、 1923年︵大正12年︶1月9日、中島式5型機が三島練兵場を離陸直後に墜落。機長は約半年後の同年8月24日に死亡︵日本の民間航空輸送史上初の犠牲者︶する事故となった[1]。しかし2日後の同年1月11日には東京 - 大阪間で週1便の郵便輸送を開始した。当時、郵便輸送には国から補助金が支給されていた。営業初日は大阪の城東練兵場から浜松の三方が原を中継し、東京府東京市洲崎の埋立地第1号地への飛行を行い、皇室に献上する鮮魚の籠と一般の郵便物を運んだ。ただし霧の中の飛行となり、着陸時に機体を損傷した。1926年、中島式5型が増備され、運航が週3回に増便されたほか、朝日新聞航空部が発足し報道でも使用された。「朝日新聞社#沿革」および「航空に関する年表#1920年代」も参照
「ドルニエ コメット#日本のコメット」および「東海道本線優等列車沿革#特急誕生」も参照
1929年（昭和4年）3月31日に政府主導のもとに、東西定期航空会と、川西清兵衛が設立した日本航空株式会社（現存するJALとは全くの別物）は、日本航空輸送に吸収合併された。
東西定期航空会は、6年間で飛行回数4009回、延べ5,767時間の飛行記録を残した。
その後[編集]
上記のドルニエ コメットは1935年から1936年にかけて朝日新聞で﹁空飛ぶ編集室﹂として使用された後に東京・有楽町にあった東京本社の屋上に展示された。 大東亜戦争︵太平洋戦争・第二次世界大戦︶後、朝日新聞航空部に所属していた美土路昌一、中野勝義によって興民社が立ち上げられ、これが母体となり日本ヘリコプター輸送が成立。後に合併し現在の全日本空輸となり、現在も朝日新聞は全日空の持株会社ANAホールディングスの大株主として深い関係にある。また朝日新聞航空部は現在も存続し、2011年︵平成23年︶には航空機使用事業を開始した。[2]詳細は「全日本空輸#前身」および「美土路昌一#来歴・人物」を参照
