奈良武次
| 奈良 武次 | |
|---|---|
 | |
| 生誕 |
1868年4月28日 日本 下野国都賀郡上南摩村（現・栃木県鹿沼市） |
| 死没 | 1962年12月21日（94歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1889 - 1933 |
| 最終階級 |
 陸軍大将 |
| 除隊後 |
大日本武徳会会長 枢密顧問官 軍人援護会会長 |
奈良 武次︵なら たけじ、慶応4年4月6日︵1868年4月28日︶ - 昭和37年︵1962年︶12月21日︶は、日本陸軍の軍人。最終階級は陸軍大将。男爵。
経歴
農民・奈良彦一郎の次男として下野国都賀郡上南摩村︵現・栃木県鹿沼市︶に生れる。進文学舎、陸軍有斐学校を経て、明治22年︵1889年︶7月、陸軍士官学校︵旧11期︶を卒業、砲兵少尉任官、近衛野砲兵連隊付となる。明治26年︵1893年︶11月、陸軍砲工学校高等科を優等で卒業。日清戦争では、臨時徒歩砲兵第2大隊副官として出征した。要塞砲兵監副官を経て、明治32年︵1899年︶12月、陸軍大学校︵13期︶を卒業した。参謀本部出仕︵第3部︶、陸軍省軍務局課員、由良要塞砲兵連隊大隊長、ドイツ駐在などを歴任。 日露戦争では、第3軍攻城砲兵司令部員として出征し、独立重砲兵旅団司令部員となった。日露戦後は軍務局課員︵軍事課︶、ドイツ駐在、軍務局砲兵課長、陸軍省︵上原勇作陸軍大臣︶副官などを経て、大正3年︵1914年︶8月、陸軍少将に進級。奈良は反長州閥であり、宇都宮太郎の同志であった。支那駐屯軍司令官、青島守備軍参謀長、軍務局長を歴任。大正7年︵1918年︶7月、陸軍中将となり、第一次世界大戦講和会議に陸軍委員として派遣された。さらに、東宮武官、侍従武官、東宮武官長、侍従武官長を歴任。大正13年︵1924年︶8月、陸軍大将となり、昭和8年︵1933年︶4月、男爵の位を叙爵し華族となり後備役に編入、昭和14年︵1939年︶3月に退役した。侍従武官長時代
満洲事変後、国連の中で未だ満州に関する処理で話し合いが続けられている最中にも関わらず関東軍が中国と旧満州の境に兵を進めること熱河作戦について国際連盟の反応を懸念してこれを中止したいと考える昭和天皇が﹁統帥権最高命令によって作戦発動を中止せしめ得ざるや﹂と作戦の中止を奈良に打診した際、奈良は﹁それは閑院宮・陸軍参謀総長がいらしてからに﹂とこれを受け流した。しかし昭和天皇は尚、諦めず﹁さっき聞いたことについてはどうだ﹂と側近に書かせた手紙を奈良に送ったが、奈良は参内せず﹁天皇のご命令をもって作戦を中止しようとすれば紛擾を惹起し政変の原因になるかもしれず﹂と手紙で返答している。熱河作戦を天皇が強権を以って止めれば陸軍によって首相が殺され五・一五事件と同じような事態が起こる可能性を示して昭和天皇を脅迫し、統帥最高命令による作戦中止命令の発動を阻止することに成功した[1]。 奈良はその以前からも関東軍の独断専行を懸念、これを制限したいという昭和天皇の意向を拒絶したり、上海からの陸軍撤退の下問を受け流す[2]等、世論の陸軍支持の流れを重視し、天皇の国際協調・穏健路線を否定・非難する立場から度々天皇の打診を拒否して陸軍および陸軍参謀本部の判断と行動に関する昭和天皇の干渉を遮った。 侍従武官長勇退の際には後任に満州事変勃発時の関東軍最高司令官であった本庄繁を推薦している。昭和天皇は本庄がかつて﹁満州事変は関東軍による謀略と聞くがどうか？﹂との自分の質問に対して﹁断じて軍の謀略ではありません﹂と答えた[3]ことに根ざした不信感から本庄の侍従武官長就任を何度も拒否したが、奈良は天皇の意向を無視して本庄を着任させている。 退役後は大日本武徳会会長、枢密顧問官、軍人援護会会長を歴任し、昭和21年︵1946年︶8月、公職追放となった[4]。昭和27年︵1952年︶、追放解除[5]。昭和37年︵1962年︶、94歳で死去。極東国際軍事裁判では特に起訴されていない。栄典
- 位階
- 1892年（明治25年）2月3日 - 正八位[6][7]
- 1893年（明治26年）1月10日 - 従七位[6]
- 1896年（明治29年）5月15日 - 正七位[6][8]
- 1901年（明治34年）8月31日 - 従六位[6]
- 1905年（明治38年）4月7日 - 正六位[6]
- 1910年（明治43年）5月21日 - 従五位[6]
- 1914年（大正3年）10月20日 - 正五位[6]
- 1918年（大正7年）8月30日 - 従四位[6]
- 1922年（大正11年）12月11日 - 正四位[6][9]
- 1924年（大正13年）12月27日 - 従三位[6]
- 1928年（昭和3年）1月16日 - 正三位[6][10]
- 1933年（昭和8年）2月1日 - 従二位[6][11]
- 1944年（昭和19年）3月15日 - 正二位[6]
- 勲章等
- 1895年（明治28年）
- 1901年（明治34年）11月30日 - 勲五等瑞宝章[6]
- 1902年（明治35年）5月10日 - 明治三十三年従軍記章[6]
- 1905年（明治38年）11月30日 - 勲四等瑞宝章[6]
- 1906年（明治39年）4月1日 - 功三級金鵄勲章・勲三等旭日中綬章・明治三十七八年従軍記章[6][12]
- 1912年（大正元年）8月1日 - 韓国併合記念章[6]
- 1915年（大正4年）11月7日 - 勲二等旭日重光章[6][13]・大正三四年従軍記章[6]
- 1918年（大正7年）9月29日 - 金杯一個[6]
- 1920年（大正9年）9月7日 - 勲一等旭日大綬章[6][14]・大正三年乃至九年戦役従軍記章・戦捷記章[6]
- 1921年（大正10年）
- 1924年（大正13年）1月26日 - 金杯一組[6]
- 1928年（昭和3年）
- 1931年（昭和6年）3月20日 - 帝都復興記念章[6][15]
- 1933年（昭和8年）4月25日 - 男爵[6]
- 1934年（昭和9年）4月29日 - 旭日桐花大綬章[6]
- 1937年（昭和12年）1月15日 - 御紋付銀杯[6]
- 1940年（昭和15年）
- 外国勲章佩用允許
- 1911年（明治44年）1月18日 - フランス共和国：レトアールノアル勲章コマンドゥール[6]
- 1915年（大正4年）8月5日 - 支那共和国：二等嘉禾章[6]
- 1918年（大正7年）
- 1920年（大正9年）
- 1921年（大正10年）9月23日
- 1938年（昭和13年）7月9日 - 満州帝国：勲一位龍光大綬章[6][17]
- 1941年（昭和16年）12月9日 - 満州帝国：建国神廟創建記念章[6]
親族
著作
- 『侍従武官長奈良武次日記・回顧録』全4巻、柏書房、2000年。
出典
(一)^ ﹁奈良武次 日記・回顧録﹂
(二)^ ﹁奈良武次 日記・回顧録﹂
(三)^ 片倉 衷 ﹁戦陣随録﹂
(四)^ 公職追放の該当事項は﹁正規陸軍将校﹂。︵総理庁官房監査課 編﹃公職追放に関する覚書該当者名簿﹄日比谷政経会、1949年、426頁。NDLJP:1276156。︶
(五)^ ﹃毎日新聞﹄1952年2月14日夕刊一面。
(六)^ abcdefghijklmnopqrstuvwxyzaaabacadaeafagahaiajakalamanaoapaqarasatauavawax﹁奈良武次﹂ アジア歴史資料センター Ref.A06051182000
(七)^ ﹃官報﹄第2576号﹁叙任及辞令﹂1892年2月4日。
(八)^ ﹃官報﹄第3862号﹁敍任及辞令﹂1896年5月16日。
(九)^ ﹃官報﹄第3110号﹁叙任及辞令﹂1922年12月12日。
(十)^ ﹃官報﹄第373号﹁叙任及辞令﹂1928年3月29日。
(11)^ ﹃官報﹄第1827号﹁叙任及辞令﹂1933年2月3日。
(12)^ ﹃官報﹄号外﹁叙任及辞令﹂1906年12月11日。
(13)^ ﹃官報﹄第1128号﹁授爵・叙任及辞令﹂1920年9月8日。
(14)^ ﹃官報﹄第2431号﹁授爵・叙任及辞令﹂1920年9月8日。
(15)^ ﹃官報﹄第1499号・付録﹁辞令二﹂1931年12月28日。
(16)^ ﹃官報﹄第4438号・付録﹁辞令二﹂1941年10月23日。
(17)^ ﹃官報﹄第3457号﹁叙任及辞令﹂1938年7月13日。
参考文献
●秦郁彦編﹃日本陸海軍総合事典﹄第2版、東京大学出版会、2005年。 ●福川秀樹﹃日本陸軍将官辞典﹄芙蓉書房出版、2001年。 ●外山操編﹃陸海軍将官人事総覧 陸軍篇﹄芙蓉書房出版、1981年。| 軍職 | ||
|---|---|---|
| 先代 佐藤鋼次郎 |
支那駐屯軍司令官 第2代：1914年6月8日 - 1915年7月5日 |
次代 斎藤季治郎 |
| 先代 小川賢之助 |
東宮武官長 第7代：1920年7月16日 - 1926年12月25日 |
次代 廃止 |
| 先代 内山小二郎 |
侍従武官長 第4代：1926年12月25日 - 1933年4月6日 |
次代 本庄繁 |
| 日本の爵位 | ||
| 先代 叙爵 |
男爵 奈良（武次）家初代 1933年 - 1947年 |
次代 華族制度廃止 |
| 全般 |
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| その他 |
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