【外山恒一の「note」コンテンツ一覧】 8月7日の夕方、大変つまらないがゆえに大いに話題になっているらしい「あいちトリエンナーレ」の会場で、報道によれば「『ガソリンだ』などと言いながら警察官にバケツで液体をかけたとして」公務執行妨害の容疑で逮捕された「自称・室伏良平容疑者」についても、それなりに話題になっているようだ。 が、Fラン国家のFラン報道があまりにも低レベルかつ断片的なため、これが一体どういう事件なのかほとんど理解されず、ツイッターなどではトンチンカンな言及も多い。ちょうど、軟弱ヘナチョコ文化人らによって主導されている「あいちトリエンナーレ」の安易な企画が、Fラン国家のFラン国民どもによる低レベルな反発を招き、「会場にガソリンをまいてやる」云々、脅迫電話や脅迫メールなどが相次いでいることが連日報道されていたために、この事件もその流れで“理解”されているフシがあるのだが、それは完全
無理。もうEVには非EV車は勝てない。内燃技術をベースにしたテクノロジーは、純粋にコスト面でEVに太刀打ちできなくなる。ICE(内燃)車もダメ。ハイブリッドもダメ。水素エンジンもダメ。内燃じゃないけどFCVもダメ。 なぜかといえば、EVは、今までのクルマよりずっとシンプルに作れるから。 まず圧倒的に部品点数が少ない。自工会予測では3万点から2万点に減る。内燃車はエンジンだけで7000点ぐらい構成部品があるけど、EVだとeアクスルというモジュールに、エンジンに相当する駆動用モーター・インバーターと、変速系に相当する減速機・デフ・ギアボックス類と、電装系に相当する回路類が全部入ってパッケージ化され、これをティア1のサプライヤーが1社で供給する。極端な話、あとは駆動系・操作系・バッテリー・充放電制御機構があれば、EVは走ってしまう。それぐらいシンプル。自工会が「EV化で雇用の大多数が失われる」と
石油元売り5社がオリジナルブランドで販売し、業界団体も「各社が独自技術で開発した」と説明していたハイオクガソリンが、スタンドに出荷する前段階で他社製と混合されていることが毎日新聞の取材で判明した。物流コスト削減を目的に貯蔵タンクを他社と共同利用するようになったためだが、各社は公表していない。複数の関係者は「混合出荷」は約20年前から各地で行われていると証言する。高級ガソリンのハイオクは各社の独自製品と認識して購入する消費者も多く、情報開示のあり方が問われそうだ。 元売り業界は再編が進み現在はENEOS(25日にJXTGエネルギーから社名変更)、出光昭和シェル、コスモ石油の大手3社とキグナス石油、太陽石油の5社体制。ハイオクに独自のブランドを付けて商標使用契約を結んだ系列スタンドに出荷し、太陽を除く4社はホームページで燃費などの性能を宣伝している。各社は取材に混合出荷を認めたが、こうした流通
東プラ社長(崖っぷち) @tokumei_banzai 東証プライム上場企業のオーナー経営者です。でもプライムの中では崖っぷち。常に挑戦者の立場です。平日は仕事に集中して告知のみ。金曜夜から週末だけは適当ツイートです。今プロフィールを見ているあなた。これも何かのご縁です。ぜひフォローしてみて下さい 笑 東プラ社長(崖っぷち) @tokumei_banzai 中華EVの試乗会に招待される。…洗脳されて帰ってくる。走行距離は必要十分。価格は30万。…補助金が適用されれば30万。ガソリン代は1/3の電気代になる。圧倒的な価格の暴力。やばい。日本人として悔しいが正直惹かれる。個人用なら見た目や性能にこだわる。商用だと安全でかつそこそこ走れば良い。 pic.twitter.com/LJF0bxrqdk 2022-10-09 17:32:02
ガソリンと同じ成分を体内で作る植物プランクトンを海洋研究開発機構の研究グループが北極海で発見し、新たなバイオ燃料の開発につなげられないか注目されています。 海洋研究開発機構の研究船「みらい」が8年前(2013年)に北極海で行った調査で、採取した植物プランクトンを培養して詳しく調べたところ、体内にガソリンやディーゼル燃料と同じ成分を作り出して蓄える藻類を発見したということです。 これまで特定の油の成分を作るものは知られていましたが、ガソリンやディーゼル燃料と同じ成分を蓄える植物プランクトンが報告されたのは初めてだとしています。 体内に蓄えられている量はわずかだということですが、量を増やす改良などをして、新たなバイオ燃料の開発につなげられないか注目されています。 海洋研究開発機構の原田尚美部門長は「当初は石油が混入したと思い、何度も分析をやり直したほどで、予想外で驚いた。油田の中には比較的短時
官民で歩調の揃わない日本のEV脱炭素の社会に向けて、内燃機関からEVへのシフトが先進国を中心に行われてきている。日本政府もこのような世界の情勢を踏まえて、EVへのシフトを方針として打ち出している。それに対し、日本自動車工業会会長であり、トヨタ自動車の豊田章男社長が「EV一辺倒」に問題提起をしている。 両社の議論は、完全に平行線をいっている。外野からみていると、世の中の変化に対応しきれない日本の自動車産業がイノベーションのジレンマに陥っているようにもみえるだろう。しかし、EVに関わる事象は、そんなに単純ではない。 他の先進諸国は官民一体でEV化の準備を進めてきたそもそも論として、完成車メーカーがEVを歓迎しない理由はほとんどない。なぜなら、内燃機関よりもEVの方が歴史が古く、完成車メーカーはできるだけEV化したいという自動車開発の歴史があるためだ。1830年代には電気自動車の原型が作られ、1
菅義偉首相が打ち出した2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標に向け、産業界の「重鎮」が苦言を呈した。 日本自動車工業会(自工会)の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は17日、オンラインで取材に応じ、政府が30年代に新車のガソリン車販売をなくすことを検討していることについて「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」と懸念を示した。日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらないとの認識を強調し、電気自動車(EV)への急激な移行に反対する意向を示した。 原発比率が高く、火力発電が日本と比べて少ないフランスを例に挙げ、「国のエネルギー政策の大変革なしに達成は難しい」「このままでは日本で車をつくれなくなる」などと発言。EVが製造や発電段階でCO2を多く排出することに触れ、「(そのことを)理解した上で、政治家の方はガソリン車なしと言
京都市の「京都アニメーション」のスタジオが放火された事件。そのとき、現場はどのような状況になっていたとみられるのか。 放火事件などの科学捜査に詳しく、元・警視庁科学捜査官で医学博士の服藤恵三さんは、「1階の窓が壊れて飛散していることから、1階部分で爆燃現象、爆発現象が起きたと思われる。2階と3階は外壁が焼け落ちたような状況がみられるため、非常に温度の高い状況が、それも短時間で発生したと推定される。これらの状況からガソリンのような液体がまかれて着火し、急速な火災が起こったと思われる」と分析しています。 さらに「通常の火災は室内の温度が1000度以上は上がらないが、ガソリンは場合によって1500度まで上昇する。これは鉄が溶けるような熱さで火炎を浴びただけで息ができなくなる。爆発現象が起きた1階では、状況が分からないまま人々が火炎に包まれ、2階と3階にいた人たちは爆発音は聞いていると思うが、何が
12月3日。その日は日本中がソワソワしていました。「鬼滅の刃」23巻(最終巻)の発売前日で、書店はどこも「歴史的な品出し」を控え、良い意味で戦々恐々とし、朝刊五紙に広告が載るという情報も大きな話題に。 コロナ禍で痛む社会の中で、「鬼滅の刃」のあらゆることが明るく勢いのあるニュースとして駆け巡っていました。 私もジャンプ連載中から読んでいて、大好きな作品です。 でもどうしてか、漫画家だからか、「超記録的な売れ方をする大ヒット作品」の話題を家族にされるたびに「そこまで売れることができていない自分」を引き合いに出されているような気持ちになりました。 どういう時に物を作る人間が作れなくなるのか知っていますか。 「嫉妬」に囚われた時です。 素晴らしい作品が生まれ、それが大きく世界に愛され、一代ムーブメントが起こる。その度に、似たフィールドにいる人間は身を焼かれるような思いをします。「自分は何をやって
「MIRAIには未来はない」理由を、理系のはてなーにわかるように書く の続きで、バス・トラックのFCV化の可能性について書こうとしたんだけど、そこからだんだん水素社会自体について考え始めてしまったのでダダ漏れで書きます。 バス・トラックのFCV化はまだ目があるのか前増田のブコメで「バス・トラック分野についてはEVよりFCVのほうが優位なのでは?」という指摘を何件かもらった。技術的には概ねその通りだと思う。前増田で挙げたFCVの諸課題は、(2代目MIRAIが実際にそうしたように)車全体のサイズを大きくするほど希釈・軽減されていく性質がある。一方でEVのほうは、車が大型化し、求められる航続距離と出力が大きくなるほど必要な電気容量も増え、それに伴ってバッテリセル部の大型化・重量増・充電時間の長時間化という問題が重くのしかかってくる。 だから、FCVを自家用車のスケールに展開しようとすると技術的に
Aisanazman Marukwamy (愛沙奈まみ) @marukwamy 私の調査地は慢性的にモノ不足・人余りですが、一番不足しているのは「自動車の燃料」です。内陸の僻地なので他の地域から運んで来るのが大変で、道路事情も最悪ですからトラックやタンクローリーが簡単に立ち往生します。そんな所で山岳少数民族がやることと言えば当然「ここは通さねえぜヒャッハー」 2021-09-15 16:52:40 まとめ 途上国で調査をしてる方が語る「一番身の安全上ヤバいのはテロや殺人や自然災害よりも、寄生虫炎や疫病」という話が具体的か.. 途上国行ってた友人、ケツ噴水で肛門が破壊されて、日本戻って手術受けるハメになってたな。 260243 pv 2858 761 users 1393 Aisanazman Marukwamy (愛沙奈まみ) @marukwamy Linguistics, Indo-Ir
はいはいはい!!!!中止中止!!!!!! 貴様のようなカスが、てめえの挫折を東京で味付けしてクソみたいなストーリーで感傷に浸るせいで、まーた東京のプレゼンスがあがんだよな みんな挫折したがってるとこあるからな こういうのを読んで、愛すべき田舎モンがクソ東京に出ようと思っちゃうワケです 貴様の挫折は貴様の挫折だ 東京はたいして関係ねえ 大分だろうと仕事キツけりゃ人生もキツくなるし、東京だろうと仕事が楽なら人生バラ色ですよ 満員電車……はまあ、さすがに、ある程度東京固有であることは認めざるを得ないが、しかし、あれはキショいでしょ もっと敵対的にいくべきだ 大都会の奔流にのまれて翻弄される!とかじゃねえ 人間が箱の中にギッシリ詰まっている謎のキショい交通機関(笑)みたいな認識でいけ 被害者になるな 流されるでねえ メシ食う相手がいないのはそこが「東京」だからではなく、「知らない街」だからだ 俺は
ガソリン180円に高騰「お盆の帰省なのに」「国民殺す気か!」補助金を延長しない岸田首相に批判高まる 社会・政治 投稿日:2023.08.10 14:54FLASH編集部 8月9日、経済産業省は、レギュラーガソリン1リットルあたりの全国平均価格(7日時点)が前週から3.6円上がり、180.3円になったと発表した。12週連続の値上がりで、180円を超えるのは2008年8月以来、15年ぶりとなった。 原油価格の上昇や円安、政府が価格抑制のため給付している補助金を段階的に減らしていることが響いた。 【関連記事:イギリス309円、香港625円、オーストラリア354円…日本のガソリン代、実は安かった!】 経産省は、来週の平均価格を195.5円と予測し、10日以降の補助額を1リットルあたり12円と決めた。 2022年1月から始まった補助金は、2023年3月までに総額3.1兆円に達しており、政府は6月以降
ハイオクガソリンの混合出荷問題で、石油元売り各社などで作る業界団体「石油連盟」の杉森務会長(ENEOSホールディングス会長)は17日の定例記者会見で、「各社のハイオクの品質はほぼ同じ」と発言した。各社の独自製品とされてきたハイオクについて、業界トップが品質に違いがないことを認めたのは初めて。会見後には「(レギュラーガソリンと同様に)今は汎用(はんよう)品の一つ」とも述べた。 混合出荷問題は、毎日新聞の報道で明るみに出た。各社はタンクの共同利用や、自社の製油所やタンクのない地域で他社製品を買い取って自社製として販売するバーター取引をしている。こうした流通体制によって、「各社の品質は同じになるのではないか」と質問したところ、杉森会長は「そのように考えた方が早い」「それほど大きな品質の差はない」などと答えた。
経済産業省が2030年代半ばに、国内でガソリンエンジンのみで動く車の新車販売をなくす目標を掲げる見通しだ。一方、電池も併用するハイブリッド車(HV)は引き続き販売を認める方針。トヨタ自動車など大手がHVを除外しないようアピールしたことが奏功したようだ。ただ、世界の潮流である電気自動車(EV)シフトへの対応も迫られるのは必至だ。【関連記事】新車販売、30年代半ば全て電動車に 経産省目標自動車に排出枠取引制度 20年代後半、販売目標課す脱ガソリン車、世界で加速 英は販売禁止を5年前倒し「HVが入ってよかったね」。経産省の方針が明らかになった3日、トヨタ幹部にある取引先から連絡が入った。「HVの環境性能などを経産省に説明してきた成果だ」とトヨタ幹部は安堵の表情を浮かべる。経産省が「30年代半ばに電動化100%」の方針を自動車業界と協議し始めたのは
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12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらない」と懸念を示し注目を集めた。電気自動車(EV)へのシフトは本当に現実的なのか? 戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作『マツダがBMWを超える日』(講談社+α新書)などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘
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