「バックミラー」の版間の差分
m 外部リンクの修正 https:// -> web.archive.org (www.sankeibiz.jp) (Botによる編集) |
|||
(4人の利用者による、間の4版が非表示) | |||
17行目: | 17行目: | ||
1950年12月27日の車両規則改正で、後写鏡の装着義務が[[軽自動車]]と[[被牽引車]]([[トレーラー]])以外の全ての自動車に拡大された<ref>昭和二十五年運輸省令第九十七号</ref>。 |
1950年12月27日の車両規則改正で、後写鏡の装着義務が[[軽自動車]]と[[被牽引車]]([[トレーラー]])以外の全ての自動車に拡大された<ref>昭和二十五年運輸省令第九十七号</ref>。 |
||
1951年6月1日の[[道路運送車両法]]制定で、軽自動車も後写鏡の装着が義務化された<ref>昭和二十六年法律第百八十五号</ref>。また同年7月28日の[[道路運送車両 |
1951年6月1日の[[道路運送車両法]]制定で、軽自動車も後写鏡の装着が義務化された<ref>昭和二十六年法律第百八十五号</ref>。また同年7月28日の[[道路運送車両の保安基準]]制定で、後写鏡で右後方50[[メートル]]までの間にある[[車両]]を確認できる事が定められ、右側のみサイドミラーが必須となった。サイドミラーは車幅から除外されるが、車両外側から250ミリメートル以内に収めなければならない<ref>昭和二十六年運輸省令第六十七号</ref>。 |
||
1959年9月15日の道路運送車両 |
1959年9月15日の道路運送車両の保安基準改正で、右外側線上後方50メートルまでの間にある車両の交通状況を後写鏡で確認できる事が定められた。長さ6メートル以上の自動車には左側にもサイドミラーが義務付けられた<ref>昭和三十四年運輸省令第四十二号</ref>。 |
||
1962年9月28日の道路運送車両 |
1962年9月28日の道路運送車両の保安基準改正で、自動車全てに左右のサイドミラーが義務付けられた。加えて左外側線付近の交通状況を後写鏡で確認できる事も定められた<ref>昭和三十七年運輸省令第五十号</ref>。 |
||
== 鏡面 == |
== 鏡面 == |
||
53行目: | 53行目: | ||
===自動防眩=== |
===自動防眩=== |
||
{{see also| ジェンテックス (自動車部品メーカー)}} |
|||
1940年代、アメリカの発明家{{仮リンク|ジェイコブ・ラビノウ|en|Jacob Rabinow}}は、くさび型昼/夜切り換えミラーのための光感知自動機構を開発した<ref>{{cite book | last = Rabinow | first = Jacob | author-link = Jacob Rabinow | title = Inventing for Fun and Profit | publisher = San Francisco Press | date = 18 May 1990 | location = San Francisco, CA | url = https://archive.org/details/inventingforfunp00rabi | isbn = 978-0-911302-64-6 | url-access = registration }}</ref> |
1940年代、アメリカの発明家{{仮リンク|ジェイコブ・ラビノウ|en|Jacob Rabinow}}は、くさび型昼/夜切り換えミラーのための光感知自動機構を開発した<ref>{{cite book | last = Rabinow | first = Jacob | author-link = Jacob Rabinow | title = Inventing for Fun and Profit | publisher = San Francisco Press | date = 18 May 1990 | location = San Francisco, CA | url = https://archive.org/details/inventingforfunp00rabi | isbn = 978-0-911302-64-6 | url-access = registration }}</ref>。 |
||
現在のシステムは大抵、光を検出するためにバックミラーに埋め込まれた[[光検出器]]を使用し、[[エレクトロクロミズム]]によってミラーを薄暗くする。このエレクトロクロミズム機能は[[サイドミラー]]にも取り入れらている。 |
現在のシステムは大抵、光を検出するためにバックミラーに埋め込まれた[[光検出器]]を使用し、[[エレクトロクロミズム]]によってミラーを薄暗くする。このエレクトロクロミズム機能は[[サイドミラー]]にも取り入れられている。 |
||
== 後方モニター == |
== 後方モニター == |
||
69行目: | 70行目: | ||
他方、バックミラー自体を液晶にすることで、通常は[[全反射]]設定にしてミラーとして使用し、[[ギア]]が[[リバース]]に入ると自動でリアビューカメラの映像に切り替わって「バックモニター」となるものもある。このバックミラーモニターでは、停車時などに[[ワンセグ]]や[[DVD]]ソフトを見るための[[ビデオモニター|モニター]]としても使用できる。 |
他方、バックミラー自体を液晶にすることで、通常は[[全反射]]設定にしてミラーとして使用し、[[ギア]]が[[リバース]]に入ると自動でリアビューカメラの映像に切り替わって「バックモニター」となるものもある。このバックミラーモニターでは、停車時などに[[ワンセグ]]や[[DVD]]ソフトを見るための[[ビデオモニター|モニター]]としても使用できる。 |
||
が決まっている |
が決まっている |
||
[[アメリカ合衆国|アメリカ]]では[[2018年]]5月以降、[[アメリカ合衆国運輸省|NHTSA︵運輸省道路交通安全局︶]]により、全米で販売する自動車メーカーを対象に、後方確認カメラの装着が義務化されていて<ref>[https://response.jp/article/2014/04/04/220527.html#:~:text=2018%E5%B9%B4%E3%81%8B%E3%82%89,-%E8%87%AA%E5%8B%95%E8%BB%8A%20%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC%20%E5%AE%89%E5%85%A8&text=%E7%B1%B3%E5%9B%BDNHTSA%EF%BC%88%E9%81%8B%E8%BC%B8%E7%9C%81%E9%81%93%E8%B7%AF,%E5%A4%9A%E3%81%8F%E3%81%AE%E4%BA%8B%E6%95%85%E3%81%8C%E7%99%BA%E7%94%9F%E3%80%82 米運輸省、後方確認カメラ装着を義務化…2018年から︵レスポンス︶]2014年4月4日、2021年4月2日閲覧。</ref>、日本では[[2022年]]5月以降に販売する新車にバックカメラかセンサーの装備義務化が決まっている<ref>[https://www.sankeibiz.jp/business/news/210401/bsc2104012245015-n1.htm 自動車の後方確認カメラ、新車の装備義務化 来年5月以降にも︵sankeibiz︶] 2021年4月1日、2021年4月2日閲覧。</ref>。
|
[[アメリカ合衆国|アメリカ]]では[[2018年]]5月以降、[[アメリカ合衆国運輸省|NHTSA︵運輸省道路交通安全局︶]]により、全米で販売する自動車メーカーを対象に、後方確認カメラの装着が義務化されていて<ref>[https://response.jp/article/2014/04/04/220527.html#:~:text=2018%E5%B9%B4%E3%81%8B%E3%82%89,-%E8%87%AA%E5%8B%95%E8%BB%8A%20%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC%20%E5%AE%89%E5%85%A8&text=%E7%B1%B3%E5%9B%BDNHTSA%EF%BC%88%E9%81%8B%E8%BC%B8%E7%9C%81%E9%81%93%E8%B7%AF,%E5%A4%9A%E3%81%8F%E3%81%AE%E4%BA%8B%E6%95%85%E3%81%8C%E7%99%BA%E7%94%9F%E3%80%82 米運輸省、後方確認カメラ装着を義務化…2018年から︵レスポンス︶]2014年4月4日、2021年4月2日閲覧。</ref>、日本では[[2022年]]5月以降に販売する新車にバックカメラかセンサーの装備義務化が決まっている<ref>[https://web.archive.org/web/20210401135750/https://www.sankeibiz.jp/business/news/210401/bsc2104012245015-n1.htm 自動車の後方確認カメラ、新車の装備義務化 来年5月以降にも︵sankeibiz︶] 2021年4月1日、2021年4月2日閲覧。</ref>。
|
||
== 脚注 == |
== 脚注 == |
2023年8月26日 (土) 15:17時点における最新版
歴史[編集]
日本[編集]
1949年7月8日の車両規則改正で、運転者室を有する自動車に対して後写鏡の装着が義務付けられた。数や位置についての規定は無い[3]。 1950年12月27日の車両規則改正で、後写鏡の装着義務が軽自動車と被牽引車︵トレーラー︶以外の全ての自動車に拡大された[4]。 1951年6月1日の道路運送車両法制定で、軽自動車も後写鏡の装着が義務化された[5]。また同年7月28日の道路運送車両の保安基準制定で、後写鏡で右後方50メートルまでの間にある車両を確認できる事が定められ、右側のみサイドミラーが必須となった。サイドミラーは車幅から除外されるが、車両外側から250ミリメートル以内に収めなければならない[6]。 1959年9月15日の道路運送車両の保安基準改正で、右外側線上後方50メートルまでの間にある車両の交通状況を後写鏡で確認できる事が定められた。長さ6メートル以上の自動車には左側にもサイドミラーが義務付けられた[7]。 1962年9月28日の道路運送車両の保安基準改正で、自動車全てに左右のサイドミラーが義務付けられた。加えて左外側線付近の交通状況を後写鏡で確認できる事も定められた[8]。鏡面[編集]
一般的には鏡とそれを固定する支持器具からなる。距離感を把握するためには平面鏡を、広い視認性を得るために凸面鏡を用いるのが一般的であるが、車両外部に用いる鏡︵ドアミラー︶の場合、左右でそれらを使い分け、室内に用いる鏡では平面と凸面を組み合わせる。また、内外両方で、ひとつの鏡の曲率を途中で変化させ、視野を広げるなど、用途に応じて種類が増えている。 二重写り︵金属面で反射する像と、ガラスあるいはプラスチック表面で反射する像で二重に見える現象︶を防ぐために金属蒸着を利用した表面鏡が用いられる場合が多い。室内後写鏡[編集]
車両室内に用いる鏡︵ルームミラー︶の場合、夜間の後続車の前照灯の眩しさを低減するため、反射率を低くさせるコーティングがなされていたり、二重写りを逆に利用し、ノブを動かして切り換える手動式防眩ミラーも存在する。また、ミラーに液晶を施し、周囲が暗くなると内蔵センサーが感知して自動で反射率を低くする自動式防眩ミラーもある。逆に、スモークフィルムを施した車両では、夜間の視認性が低下するため、反射率が高いミラーが好まれる傾向もある。 日本ではルームミラーが義務付けられておらず、装着せずとも違反とはならない[9]。逆に危険を伴うものや大型で視界を遮るものを取り付けた場合に違反となる場合がある[10]。取付方法[編集]
天井から支持アームを吊り下げる方法と、フロントガラスに台座を接着して、そこに支持アームごとミラーをはめる方法がある。日本車では前者の方法が、それ以外では後者の方法が多く用いられた[11]。ただし現在では、日本車でも後者の方が増えて来ている。なお日本車で後者の方法を採る場合、鏡面の角度のみならず高さも変えることが出来ることが多い。防眩[編集]
「昼」位置では、運転手は(後ろの)金属面上の反射によって後方の道路を見る。「夜」位置では、運転手は(前の)ガラスコーティング上で調光された反射を見る。光は2つ目のモードで弱められ、これによって部分的に瞳孔径応答を埋め合わせる。 |
自動防眩[編集]
後方モニター[編集]
脚注[編集]
出典[編集]
注[編集]
関連項目[編集]
- 室内後写鏡(インナーリアビューミラー)
- ルームミラー
- スマート・ルームミラー 、カメラモニタリングシステム(CMS)
- 外部後写鏡(アウターリアビューミラー)
- 補助確認装置