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主体年号

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
主体年号
各種表記
ハングル： 주체년호
発音： チュチェニョンホ
日本語読み： しゅたいねんごう
MR式：
2000年式：
英語表記：		 Chuch'enyŏnho
Juchenyeonho
Juche calendar
(North Korean calendar)
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主体年号︵しゅたいねんごう、チュチェねんごう、朝: 주체년호︶とは、1997年に朝鮮民主主義人民共和国︵北朝鮮︶で使用が開始された紀年法で、金日成が生まれた1912年を元年とする。暦法はグレゴリオ暦を採用している。西暦から1911を減じた値となる。西暦2024年は、主体113年である。

起源[編集]


1988年に、北朝鮮で主体年号が初めて提案された。これは北朝鮮の天道教青友党党首で、朝鮮天道教中央指導委員長や朝鮮宗教家協議会会長、祖国平和統一委員会副委員長を務めた崔徳新が、自身の著書﹃金日成、彼は天主様﹄の中で、初めて主体年号の使用を提案したことに由来する[1]。

使用[編集]


金日成の生誕年である1912年を元年[2]とする。他の紀年法と同様に元年を1年として計算するため、金日成の生誕周年と暦の年数の間には1年の差があり、金日成生誕100周年に当たる2012年は﹁主体101年﹂となる。無期限の紀年法であり、暦法はグレゴリオ暦であるため、年数以外の月日については西暦と共通する。

北朝鮮では成立から一貫して西暦を公用年号として用いていたが、金日成3年忌の翌日に1997年7月9日午後7時の﹁重大放送﹂に新たな紀年法として主体年号が公表された[3][4]。そのため、﹁主体元年﹂から﹁主体86年7月8日﹂まで公的には使われていない。建国記念日の1997年9月9日から使用開始された[5]。

北朝鮮の公式的な行事、マスメディアやカレンダーといった公的な場で使用される一方、民間ではあまり普及しておらず、今のところ西暦の頻度を下回っている。[要出典]主体年号が使われる場合でも西暦と併用であったりする。朝鮮中央テレビや朝鮮の声放送の日本語放送では︵漢字で書ける語の場合、どのように読むかは政治が絡む事情である[6]︶﹁チュチェ○、(西暦)△年﹂と読んでいる。

西暦・和暦との対照表[編集]


※主体元年︵1912年︶ - 主体85年︵1996年︶までは公的に用いられていないため、省略している。
主体 86年 87年 88年 89年 90年 91年 92年 93年 94年 95年
檀君 4330年 4331年 4332年 4333年 4334年 4335年 4336年 4337年 4338年 4339年
西暦 1997年 1998年 1999年 2000年 2001年 2002年 2003年 2004年 2005年 2006年
平成 9年 10年 11年 12年 13年 14年 15年 16年 17年 18年
主体 96年 97年 98年 99年 100年 101年 102年 103年 104年 105年
檀君 4340年 4341年 4342年 4343年 4344年 4345年 4346年 4347年 4348年 4349年
西暦 2007年 2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年
平成 19年 20年 21年 22年 23年 24年 25年 26年 27年 28年
主体 106年 107年 108年 109年 110年 111年 112年 113年 114年 115年
檀君 4350年 4351年 4352年 4353年 4354年 4355年 4356年 4357年 4358年 4359年
西暦 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 2026年
平成 29年 30年 31年 -- -- -- -- -- -- --
令和 -- -- 元年 2年 3年 4年 5年 6年 7年 8年

他の紀年法との一致[編集]


主体年号は、日本の大正、および中華民国︵台湾︶の民国紀元と元年が一致するので、﹁主体N年﹂は﹁大正N年﹂と﹁民国N年﹂に相当する。ただし、大正は皇紀のような紀元ではなく元号であって、1912年7月30日から1926年12月25日までの期間なので、完全には一致しない。もっとも、大正元年である大正天皇の践祚年︵即位は大正4年︶と、主体元年である金日成の誕生年と、中華民国の成立年が偶然にも同年であるというだけで、これら3つに関連性は全くない。

脚注[編集]



(一)^ “2022年は﹁主体﹂何年？北朝鮮に年号が導入されたきっかけ”. JBpress (2022年10月5日). 2024年3月17日閲覧。

(二)^ “日本は元号がある世界唯一の国らしいが、似たような年号は他国にもある”. 西日本新聞 (2019年4月14日). 2020年9月2日閲覧。

(三)^ ﹁NORTH KOREA/﹁金正日の北鮮に戦争しか出口はない﹂元側近、黄長燁発言を軽んずべからず﹂﹃Decide = 決断 : business world & Chinese survey : magazine for decisionmakers﹄第15巻第5号、サバイバル出版、1997年8月1日、28 - 29頁、NDLJP:2863805/15。 

(四)^ 政界春秋社︵編︶﹁新聞から﹂﹃政界春秋﹄第25巻第9号、政界春秋社、1997年8月10日、64 - 65頁、NDLJP:1400528/33。 

(五)^ ﹁︻日誌︼――1997年9月1～25日﹂﹃月刊朝鮮資料﹄第37巻第11号、朝鮮問題研究所、1997年11月1日、77頁、NDLJP:2677058/40。 

(六)^ 以前、﹁ヘイジョウ﹂など日本語ベースから﹁ピョンヤン﹂など朝鮮語ベースに移行した際に、完全に同一内容の再放送番組であるにもかかわらず、再収録と思われる挿し換えが行われていた、という逸話がある。[要出典]

関連項目[編集]

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