口腔底癌

口腔底癌︵こうくうていがん、口底癌︶とは、口腔癌の一つで、口腔底に発生する腫瘍の総称。口腔癌全体の10%～28%を占める^[1]^[^2]^[3]。

概念[編集]

口腔底癌は口腔底に発生する腫瘍で、口腔癌の中で比較的発生頻度が高い腫瘍である。通常、目に見える範囲であるため、早期発見は容易であるが、自覚症状がない場合、放置され、腫瘍が進行してから医療機関を受診することもある。

原因[編集]

詳細は「口腔癌#疫学」を参照

疫学[編集]

1930年代は男女比が13:1と女性は少なかった^[4]が、2010年には男女比は約4:1とされ^[1]、女性患者の割合が増加している。これについて、女性の飲酒、喫煙の増加が原因として示唆されている^[4]。舌下小丘付近に好発する^[1]。

症状[編集]

口腔底部の潰瘍と硬結を伴う腫瘤を形成する。舌癌とならびリンパ節転移が早期より発生しやすく、約半数の患者が初診時に既にリンパ節へと転移している^[1]。

検査[編集]

腫瘍部位の病理検査のほか、原発部位や転移部位の画像診断として、CT、MRI、PET、US、胸部X線、Gaシンチグラフィ、骨シンチグラフィ、上部消化管内視鏡検査、消化管造影検査等が行われる^[5]。

治療[編集]

外科的療法、放射線療法、化学療法の治療法が、単独または組み合わせで行われる。また、初期のものを除き、外科的療法を選択した場合には再建術が行われる。この他、リンパ節転移に対しては頸部郭清術が行われる。治療後は、摂食・嚥下・発語等の機能が低下するため、医師、歯科医師、言語聴覚士、歯科衛生士、看護師らにより、リハビリテーションが行われる。

診療科[編集]

主に担当する診療科としては歯科口腔外科や耳鼻咽喉科、癌センターなどでは頭頸部外科がある。この他、再建が必要な場合は形成外科が、放射線治療では放射線科が、化学療法では担当診療科︵化学療法科など︶が関わる。また言語聴覚士をはじめとするリハビリテーション部門も関与する。

予後[編集]

5年生存率は70～80%と言われる^[1]。

脚注[編集]

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出典[編集]

(一)^ ^a ^b ^c ^d ^e浦出雅裕著﹁第7章口腔腫瘍　5悪性腫瘍 2.癌腫1)口唇および口腔の癌 (6)口底癌﹂、白砂兼光、古郷幹彦編﹃口腔外科学﹄︵第3版︶医歯薬出版、東京都文京区、2010年3月10日、259-260頁。ISBN 978-4-263-45635-4。 NCID BB01513588。 (二)^ 覚道健治著﹁V.顎口腔領域の腫瘍および類似疾患 5.非歯原性悪性腫瘍﹂、栗田, 賢一、覚道, 健治、小林, 馨編﹃口腔外科の疾患と治療﹄︵初版︶永末書店、京都市上京区、1998年11月23日、167-168頁。ISBN 4-8160-1071-8。 (三)^ SO Krolls, S Hoffman (1976). “Squamous cell carcinoma of the oral soft tissues: a statistical analysis of 14,253 cases by age, sex, and race of patients”. JADA (アメリカ歯科医師会) 92 (3): 571-574. ISSN 0002-8177. (四)^ ^a ^bJens J. Pingborg, Palle Holmstyup 著﹁第24章口腔粘膜疾患および唾液腺疾患の病理と治療﹂、原著編 Poul Holm-Pedersen, Harald Löe 編﹃高齢者歯科学﹄訳‥森戸光彦　監訳‥稲葉茂・高江洲義矩・森戸光彦　監修‥渡辺誠^{[要曖昧さ回避]}︵第1版︵原著第2版︶︶、永末書店、京都市上京区、2000年3月1日︵原著1997年1月30日︶、320頁。ISBN 4-8160-1082-3。 (五)^ 日本口腔腫瘍学会口腔癌治療ガイドライン作成ワーキンググループ　日本口腔外科学会口腔癌ガイドライン策定委員会　合同委員会編﹁第3章診断 II.画像診断﹂﹃科学的根拠に基づく口腔癌診療ガイドライン2009年度版﹄︵初版︶金原出版、2009年1月30日、31-33頁。ISBN 978-4-307-45009-6。2011年3月27日閲覧。