東京鎮台

東京鎮台︵とうきょうちんだい︶は、1871年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時全国に4ないし6つあった鎮台の一つである。1888年に鎮台が廃されたとき、第1師団に改組してなくなった。

東京鎮台の発足

東京鎮台は、1871年︵明治4年︶に鎮台の数を2から4に増やしたとき、大阪鎮台とともに新設された。東京鎮台の管轄地は、現在の関東地方と、現在の新潟県・山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・三重県に及んだ。

発足当初は徴兵制がなかったので、鎮台の兵士は旧藩兵から採用された。翌1872年︵明治5年︶3月に東京鎮台条例が制定され、鎮台の任務と権限が規定された。各鎮台の権限に違いはないが、東京には近衛があったため、条例にはこれとの調整が規定された。皇城すなわち皇居の警衛は近衛の任務であったが、近衛部隊の演習中に東京鎮台が守衛を行うことはあった。

条例では、第1分営は新潟に設置する予定であったが、兵営に適当な場所を見つけられないため、当面は新発田城がある新発田に置した

1872年︵明治5年︶の7月19日に、歩兵2個小隊を水戸の元水戸城に分派し、8月5日にそこが第4分営となった。

鎮台条例の制定

1873年︵明治6年︶7月19日に鎮台条例が制定され、鎮台の数は6つに増えた。鎮台の管轄地は軍管と呼ぶことになり、東京鎮台の管地は第1軍管となった。このとき西隣に名古屋鎮台が新設されたため、中部地方の大部分はそちらの第3軍管に譲った。第1軍管の範囲は、現在の都道府県にあてはめると、関東地方と山梨県、長野県北部、新潟県である。第1師管︵本営は東京︶・第2師管︵佐倉︶・第3師管︵高崎︶という3つの師管に分けられた。3師管を擁するのは東京の第1軍管と大阪の第4軍管だけで、他は2つであった。師管には同じ番号を持つ歩兵連隊1個が対応したので、東京鎮台は3個歩兵連隊を持つことになった。師管内にはそれぞれ3か所の分営を配置した。

1873年は徴兵令が発布された年であり、第1軍管では1873年度から徴兵事務を開始した。従来からの旧藩兵からの志願兵は、徴集された徴兵と区別して壮兵という。その後も徴兵で足りない人数をおぎなうために士族・卒からの志願を募り、徴兵と壮兵はしばらくの間一緒に勤務した。

鎮台兵力の充足

1875年︵明治8年︶4月7日改訂の﹁六管鎮台表﹂によれば、第1師管には歩兵第1連隊、第2師管には歩兵第2連隊、第3師管には歩兵第3連隊が設けられた。歩兵以外には、騎兵第1大隊、砲兵第1大隊、工兵第1小隊、輜重兵第1小隊、預備砲兵第1大隊、預備工兵第1小隊が配属された。預備砲兵・工兵は﹁予備﹂ではなく﹁預備﹂の字である。さらに品川、横浜、新潟には海岸砲隊が置かれ、人員の総数は平時6900人、戦時1万0050人である。

ただこれは予定であり、部隊・定員が充足していたわけではない。鎮台条例制定時には歩兵連隊はなく、歩兵第1連隊が1874年1月、第2と第3は同年12月︵または11月︶に編成された。海岸砲隊についても1875年末まで動きがなかった。

1877年︵明治10年︶に起きた西南戦争は、鎮台制下最大の戦争となった。このとき東京鎮台の司令部は動かず、部隊を抽出して九州に送り出した。

1885年改正

1885年︵明治18年︶、太政官達第33号︵5月18日制定・公布︶により、鎮台条例が改正された。この改正は前から決まっていた軍拡方針を受けたもので、6鎮台の戦力は均一にそろえられることになった。各鎮台の師管は2つずつとなった。師管には歩兵旅団を1個置き、歩兵旅団は2個歩兵連隊からなったので、東京鎮台は2個歩兵旅団、4個歩兵連隊を擁することとされた。しかし、4番目となる歩兵第15連隊は1884年︵明治17年︶に編成に着手したばかりで、その完了は鎮台廃止の前年の1887年︵明治20年︶になった>。

廃止と第1師団への移行

1888年に鎮台条例は廃止され、師団司令部条例など一連の法令が制定されて、鎮台制から師団制に変わった。東京鎮台はそのまま第1師団に移行した。

部隊の編制

以下は異なる史料の紹介であり、相互の対応はとれていない。ある年に書かれている部隊が別の年に書かれていないとしても、廃止されたとは限らない。また、書かれていても未編成であったり、途上であったりするものもある。

1871年

明治4年8月の兵部省布達による。

●東京鎮台　東京　常備歩兵10大隊
●第1分営　新潟　常備歩兵1大隊

●第2分営　上田　常備歩兵2小隊

●第3分営　名古屋　常備歩兵1大隊

1875年

明治8年改正の﹁六管鎮台表﹂による。かっこ内は実際の編成である。

●東京鎮台　東京
●歩兵第1連隊︵1874年1月︶

●歩兵第2連隊︵1874年12月︶

●歩兵第3連隊︵1874年12月、東京で編成︶

●騎兵第1大隊

●砲兵第1大隊

●工兵第1小隊

●輜重兵第1小隊

●預備砲兵第1大隊

●預備工兵第1小隊

●品川砲隊︵未編成︶

●横浜砲隊︵未編成︶

●新潟砲隊︵未編成︶

1882年から1883年頃

1882年から1883年頃の実際の編成状況。特に注記しないかぎり、﹃改正官員録﹄による。

●東京鎮台
●歩兵第1連隊

●歩兵第2連隊

●歩兵第3連隊

●騎兵第1大隊

●野砲兵第1大隊

●山砲兵第1大隊

●工兵第1大隊

●輜重兵中隊

●東京鎮台軍法会議︵1882年設置︶

●第1師管後備軍︵司令部のみ︶

●第2師管後備軍︵司令部のみ︶

●第3師管後備軍︵司令部のみ︶

1885年

特に注記しないかぎり、明治18年改正の鎮台条例に付属した﹁七軍管兵備表﹂と﹁諸兵配備表﹂による。以下は常備軍で、戦時には常備軍と同じ名称・構成で補充隊を欠く後備軍が追加編成される予定であった。

●東京鎮台
●歩兵第1旅団　東京
●歩兵第1連隊　東京

●歩兵第15連隊　高崎︵第1大隊全部と第2大隊の2個中隊のみ。編成完了は1887年︶

●歩兵第2旅団　佐倉
●歩兵第2連隊　佐倉

●歩兵第3連隊　東京

●騎兵第1連隊　東京

●砲兵第1連隊　東京

●工兵第1大隊　東京

●輜重兵第1大隊　東京

●歩兵4個補充大隊

●騎兵1個補充中隊

●工兵1個補充中隊

●輜重兵1個補充中隊

●東京鎮台病院︵1886年に東京陸軍病院が改称移管︶

人事

1882年から1883年頃

東京鎮台司令部の人事構成と、所属部隊・官衙の長。﹃改正官員録﹄による。

●司令官　野津道貫　少将
●参謀長　岡沢精　歩兵大佐
●参謀　山内通義　工兵少佐

●参謀　木村新九郎　歩兵中尉

●副官　和知蓁一郎　歩兵大尉

●伝令使　伊東知季清　砲兵中尉

●文庫主管　井出静　歩兵少尉

●武庫主管　蒲生知郷　砲兵大尉

●会計部長官　川口武定　会計一等副監督
●会計部次長　中沢永秀　会計監督補

●計算課長　股武保観　会計軍吏
●江磨磋記　会計軍吏

●被服課長　黒川秀行　会計軍吏
●棚橋照昌　会計軍吏副

●杉山家達　会計軍吏補

●歩兵第1連隊長　乃木希典　歩兵大佐

●歩兵第2連隊長　児玉源太郎　歩兵中佐

●歩兵第3連隊長　山沢静吾　歩兵大佐

●騎兵第1大隊長　平佐是純　騎兵少佐

●野砲兵第1大隊長　黒瀬義門　砲兵少佐

●山砲兵第1大隊長　久徳宗義　砲兵少佐

●工兵第1大隊長　藤井包総　工兵少佐

●輜重兵中隊長　徳田正稔　輜重兵大尉

●東京鎮台軍法会議　堀尾晴義　歩兵大佐兼理事

●第1師管後備軍司令官　守永薫　大尉

●第2師管後備軍司令官　小山活興　大尉

●第3師管後備軍司令官　原権四郎　大尉

脚注

(一)^ ^ab﹃太政類典﹄、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、﹁鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム﹂。

(二)^ ﹃太政類典﹄第2編第205巻︵兵制4・武官職制4︶、﹁東京大坂鎮西東北鎮台条例﹂。

(三)^ ﹃太政類典﹄第2編︵明治4年から明治10年︶第54巻︵宮内3・宮室2︶﹁皇城跡東京鎮台ニテ守衛ス﹂。近衛歩兵第2連隊演習中に皇城跡の守衛を東京鎮台が行うことを伝えた明治8年5月3日の陸軍省届。

(四)^ ﹃太政類典﹄第2編第205巻﹁東京鎮台第一分営ヲ越後国新発田ニ移シ後チ新潟ニ移ス﹂。明治4年11月15日の兵部省届。

(五)^ ﹃太政類典﹄第2編第205巻﹁東京鎮台第四分営ヲ常陸国元水戸城ニ置ク﹂。

(六)^ ﹃太政類典﹄第2編第205巻︵兵制4・武官職制4︶、﹁鎮台条例改定﹂。

(七)^ 遠藤芳信 2004, p. 77-78.

(八)^ ﹃太政類典﹄第2編第219巻﹁七年東京鎮台歩兵欠員ニ付補欠員召集並歩兵召募規則﹂、1874年︵明治7年︶3月18日の陸軍省達布第140号。

(九)^ ^ab﹃公文録﹄第41巻﹁六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届﹂。

(十)^ 各連隊の編成年月は、(遠藤芳信 2004, p. 77)による。しかし、﹃太政類典﹄第2編第205巻には、歩兵第3連隊を置くことを命じた7年11月13日の東京鎮台あて陸軍省達﹁東京鎮台ニ歩兵第三聯隊ヲ置ク﹂が収録されている。

(11)^ ^abcd遠藤芳信 2004, p. 77.

(12)^ ^ab﹃公文類聚﹄第9編第6巻︵兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵︶、﹁鎮台条例ヲ改正ス﹂の中の﹁七軍管兵備表﹂と﹁諸兵配備表﹂。リンク先の8コマめから10コマめ。

(13)^ 遠藤芳信 2008, p. 104.

(14)^ ^ab﹃改正官員録﹄。リンク先の80コマから89コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。

(15)^ ﹃公文類聚﹄第6編︵明治15年︶第15巻﹁[東京鎮台ニ軍法会議ヲ設ク]﹂。明治15年9月22日、東京鎮台あて陸軍省達。

(16)^ ﹃公文類聚﹄第10編︵明治19年︶第15巻﹁東京陸軍病院ヲ東京鎮台ノ所属トシ東京鎮台病院ト改称ス﹂。

参考文献

●﹃太政類典﹄。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。

●﹃公文類聚﹄。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。

●﹃公文録﹄。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。

●﹃改正官員録﹄。国立国会図書館デジタルコレクションにて、2019年3月閲覧。

●遠藤芳信﹁日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立﹂﹃北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編﹄第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、doi:10.32150/00005378、ISSN 1344-2562、CRID 1390294827849877248。 

●遠藤芳信﹁日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(9) : 鎮台体制の完成と出師準備管理体制の第一次的成立﹂﹃北海道教育大学紀要人文科学・社会科学編﹄第59巻第1号、北海道教育大学、2008年8月、103-118頁、doi:10.32150/00005767、ISSN 1344-2562、CRID 1390013352873308544。