石川町 (名古屋市)
石川町 | |
|---|---|
  石川町 石川町の位置  石川町 石川町 (名古屋市) | |
| 北緯35度8分7.72秒 東経136度56分31.35秒 / 北緯35.1354778度 東経136.9420417度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 瑞穂区 |
| 町名制定[1] | 1931年（昭和6年）1月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.038160624 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 266人 |
| • 密度 | 7,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
467-0005[4] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
石川町︵いしかわちょう︶は、愛知県名古屋市瑞穂区の地名。現行行政地名は石川町1丁目から石川町4丁目。住居表示未実施地域[6]。
地理[編集]
名古屋市瑞穂区北部に位置する[7]。東は初日町、西は汐路町、南は御莨町、北は松月町に接する[7]。歴史[編集]
地名の由来[編集]
瑞穂町の旧字石川に由来する[8]。旧字名の石川は、山崎川の旧名であるという[8]。沿革[編集]
●1931年︵昭和6年︶1月1日 - 南区瑞穂町字御莨・石仏・大流および弥富町字向田・石川の各一部により、同区石川町として成立[1]。 ●1933年︵昭和8年︶7月1日 - 一部が南区初日町に編入される[9]。 ●1937年︵昭和12年︶10月1日 - 行政区の変更に伴い、昭和区石川町となる[10]。 ●1944年︵昭和19年︶2月11日 - 行政区の変更に伴い、瑞穂区石川町となる[10]。世帯数と人口[編集]
2019年︵平成31年︶3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 石川町 | 111世帯 | 266人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移
| 1950年（昭和25年） | 210人 | [11] | |
| 1955年（昭和30年） | 250人 | [11] | |
| 1960年（昭和35年） | 345人 | [12] | |
| 1965年（昭和40年） | 367人 | [12] | |
| 1970年（昭和45年） | 332人 | [13] | |
| 1975年（昭和50年） | 369人 | [13] | |
| 1980年（昭和55年） | 358人 | [14] | |
| 1985年（昭和60年） | 337人 | [14] | |
| 1990年（平成2年） | 366人 | [15] | |
| 1995年（平成7年） | 335人 | [16] | |
| 2000年（平成12年） | 331人 | [17] | |
| 2005年（平成17年） | 294人 | [18] | |
| 2010年（平成22年） | 308人 | [19] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[20]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[21]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立汐路小学校 | 名古屋市立汐路中学校 | 尾張学区 |
施設[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
(一)^ ab瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 605.
(二)^ “愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2015年10月8日閲覧。
(三)^ ab“町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
(四)^ ab“郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
(五)^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
(六)^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。
(七)^ abcd﹁角川日本地名大辞典﹂編纂委員会 1989, p. 1517.
(八)^ ab名古屋市計画局 1992, p. 378.
(九)^ 名古屋市計画局 1992, p. 802.
(十)^ ab名古屋市計画局 1992, p. 803.
(11)^ ab名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 84.
(12)^ ab名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 78.
(13)^ ab名古屋市総務局統計課 1977, p. 53.
(14)^ ab名古屋市総務局統計課 1986, p. 76.
(15)^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 42.
(16)^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.
(17)^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “︵刊行物︶名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
(18)^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “︵刊行物︶名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表︶” (xls). 2015年10月15日閲覧。
(19)^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “︵刊行物︶名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表︶” (xls). 2015年10月15日閲覧。
(20)^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
(21)^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校︵全日制課程︶入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
(22)^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月21日閲覧 (PDF)
参考文献[編集]
●名古屋市総務局企画室統計課 編﹃昭和31年版 名古屋市統計年鑑﹄名古屋市、1957年。 ●名古屋市総務局企画部統計課 編﹃昭和41年版 名古屋市統計年鑑﹄名古屋市、1967年。 ●名古屋市総務局統計課 編﹃昭和51年版 名古屋市統計年鑑﹄名古屋市、1977年。 ●名古屋市総務局統計課 編﹃昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口︵昭和60年10月1日現在︶﹄名古屋市役所、1986年。 ●﹁角川日本地名大辞典﹂編纂委員会 編﹃角川日本地名大辞典23愛知県﹄角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 ●名古屋市計画局﹃なごやの町名﹄名古屋市計画局、1992年3月31日。 ●瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 編﹃瑞穂区誌―区制施行50周年記念―﹄名古屋市瑞穂区役所、1994年2月11日。 ●名古屋市総務局企画部統計課 編﹃平成2年国勢調査 名古屋の町︵大字︶別・年齢別人口︵平成2年10月1日現在︶﹄名古屋市役所、1994年。 ●名古屋市総務局企画部統計課 編﹃平成7年国勢調査 名古屋の町︵大字︶・丁目別人口︵平成7年10月1日現在︶﹄名古屋市役所、1996年。関連項目[編集]
●名古屋市の地名 ●石川町 (曖昧さ回避)外部リンク[編集]
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