長崎英造
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長崎 英造[1]︵ながさき えいぞう、1881年︵明治14年︶8月13日 - 1953年︵昭和28年︶4月29日[2]︶は大正・昭和期の日本の大蔵官僚、実業家。日本証券投資協会長[2]。
来歴[編集]
広島県広島市堺町︵現・広島市中区︶生まれ[3]。旧広島藩士・長崎正平の三男[1][4]。旧制広島一中︵現・広島県立広島国泰寺高等学校︶卒業後、旧制第一高等中学︵一高︶、東京帝国大学法科大学と進み[5]、1907年︵明治40年︶、大蔵省理財局国庫課入り[5]。1910年︵明治43年︶、台湾銀行を経て、1913年︵大正2年︶、幻の総合商社、神戸の鈴木商店に帝大出身者として初の入社[6]、大番頭金子直吉の片腕として多くの事業を手がける。特に東京総支配人︵東京支店長︶時代、当時の政財界人のトップが集った﹁番町会﹂のメンバーになるなど縦横に交流する。民間での火薬の製造を目論み、金子に進言し1916年︵大正5年︶、日本火薬製造︵現・日本化薬︶を創業[7]。またグリセリンなどの国産化にも成功した[7]。 1925年︵大正14年︶、鈴木商店を退社。2年後の1927年︵昭和2年︶、鈴木商店は倒産した。 その後東京株式取引所などに関係しながら、旭石油社長時代に帝人事件で訴追されたが無罪。鈴木商店倒産後、旭石油再建に尽力し、1942年︵昭和17年︶8月、昭和石油設立時に︵旭、早山、新津の3社合併︶初代社長に就任[8][9]。1946年︵昭和21年︶5月退任。 久米正雄や小山内薫、久保田万太郎らと革新演劇グループ﹁国民文藝会﹂を設立したり、久米らに雑誌﹃人間﹄を発刊させたり、郷里広島大学の設立委員長になるなどの文化人的活動や、自らも資本政策の論文を多く発表。戦後は吉田内閣の経済顧問となり、1947年︵昭和22年︶、産業復興公団総裁に就任、輸出産業振興に尽力[10]。さらに1950年︵昭和25年︶、財団法人日本証券投資協会会長に就任した他、日経連顧問、経団連日米経済提携懇談会会長、経済協力懇談会会長などを歴任し、日本経済の復興と躍進の基盤作りに尽力した[10]。 ラジオ東京設立にも関与した[11]。この他、在京県人会の中で一番多いともいわれる﹁東京広島県人会﹂の初代会長︵1951年︶を務めている[12]。1954年︵昭和29年︶4月29日、71歳にて死去。人物[編集]
同郷︵広島県広島市出身︶で、広島一中・一高・東大法学部の後輩の賀屋興宣の大蔵省入りは長崎の影響である︵賀屋は農商務省を志望していた︶[13]。 東海林太郎を満鉄に入れた事でも一部に知られる[14]。東海林は満鉄を辞めてのち国民的大歌手となった。 翻訳書に﹃米国は何故に繁栄するか﹄︵1926年︶、﹃歴史は繰返すか﹄︵1932年︶が、著書に﹃独蘇の経済理念と我が経済新体制﹄︵1941年︶がある[5]。 住所は広島市堺町、東京麻布広尾[1]。東京在籍[1]。家族・親族[編集]
- 長崎家
- 親戚
註[編集]
(一)^ abcd﹃人事興信録 第12版 下﹄ナ160頁︵国立国会図書館デジタルコレクション︶。2020年5月2日閲覧。
(二)^ ab長崎 英造とはコトバンク。2012年3月17日閲覧。
(三)^ ﹃長崎英造遺稿﹄、3頁。
(四)^ abcd﹃人事興信録 第9版﹄ナ129頁︵国立国会図書館デジタルコレクション︶。2018年10月11日閲覧。
(五)^ abc愛知大学文學會叢書ⅩⅠ、早川勇﹃日本の英語辞書と編纂者﹄春風社、2006年、279頁。
(六)^ ﹃長崎英造遺稿﹄、10頁。
(七)^ ab﹃長崎英造遺稿﹄、1、13、14、41、42頁。
(八)^ ﹃長崎英造遺稿﹄、34-38、46-50頁。
(九)^ Shell in Japan- シェルについて - シェルの歴史 1921~'30、シェルの歴史 1941~'50
(十)^ ab﹃長崎英造遺稿﹄、54-58、468頁。
(11)^ ﹃追悼 小林中﹄小林中追悼録編集委員会、1982年、329頁。
(12)^ 東京広島県人会、初代・長崎、二代目・野村秀雄︵NHK会長︶、三代目・東谷傳次郎会計検査院長、四代目・永野重雄︵新日本製鐵会長︶、五代目・太田利三郎︵日本開発銀行総裁︶、六代目・田部文一郎︵三菱商事社長︶、七代目・岡田茂︵東映社長︶、八代目・林有厚︵東京ドーム社長︶︵﹃中国新聞﹄別冊、2009年1月29日、3頁︶。
(13)^ 賀屋興宣﹃私の履歴書﹄1963年
(14)^ 東海林太郎 - 思い立ったら北東北/北東北こだわり百科
(15)^ ab﹃人事興信録 第13版 下﹄ホ54頁︵国立国会図書館デジタルコレクション︶。2020年5月2日閲覧。