[B! 技術][@_中国] yamadarのブックマーク

硬貨サイズで50年動く超小型原子力電池を中国企業が開発

直径20mmの1円玉よりさらに小さい15mm×15mm×5mmというサイズで、100マイクロワットを50年にわたり供給可能だという超小型原子力電池を開発したことを、中国の北京貝塔伏特新能科技有限公司(Betavolt Techno logy)が発表しました。北京贝塔伏特新能科技有限公司 https://www.betavolt.tech/ 贝塔伏特公司成功研制民用原子能电池 https://www.betavolt.tech/359485-359485_645066.html Chinese Firm developed Nuclear Battery that can Produce Power for 50 years – Sri Lanka Guardian https://slguardian.org/chinese-firm-developed-nuclear-battery-t

yamadar 2024/01/12

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華為の最新ノート型ＰＣ、中国ではなく台湾製５ナノ半導体使用が判明

中国の通信機器大手、華為技術︵ファーウェイ︶の最新ノート型パソコン︵ＰＣ︶は、台湾積体電路製造︵ＴＳＭＣ︶製チップで動作していることが分解の結果、明らかになった。中国の技術的躍進に関する観測がまた一つ打ち消された。ブルームバーグ・ニュースの委託を受けた調査会社テックインサイツによる分解では、ノート型ＰＣ﹁Qingyun L540﹂には、2020年にＴＳＭＣが製造した回路線幅5ナノメートル︵ｎｍ︶のチップが搭載されていたことが分かった。この結果はファーウェイの国内半導体製造パートナーである中芯国際集成電路製造︵ＳＭＩＣ︶が製造技術で大きな飛躍を遂げたのではないかという見方に反するものだ。ファーウェイは昨年8月、ＳＭＩＣ製の7ｎｍのプロセッサーを搭載したスマートフォンを発表して米中間に波紋を広げた。カナダに拠点を置くテックインサイツがブルームバーグ・ニュースの委託で行った分解の結果、﹁M

yamadar 2024/01/05

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まるでスパイ映画、台湾軍人に米チヌーク・ヘリを盗ませて中国空母に着艦させる計画が露見

＜今回の計画の大胆さを受けて台湾国防部は、﹁中国共産党の諜報活動は必死さを増しており、潜入の手段や手法がますます多様になっている﹂と警戒を強めている＞＜動画＞飛行機も持ち上げる﹁野獣﹂チヌークの怪力台湾の地元誌が12月11日に報じたところによると、同国の防諜組織は、台湾から中国に亡命しようとしていた台湾軍のパイロットを捕まえた。このパイロットは、中国のスパイから、1500万ドル︵約22億円︶と引き換えに台湾軍が持つ米国製の大型輸送ヘリコプター﹁CH-47チヌーク﹂ごと亡命するようそそのかされたという。台湾の中国語メディア﹁CTWANT﹂によれば、この台湾軍中佐は、台湾海峡を航行する中国海軍の空母﹁山東﹂にチヌークで着艦できれば、1500万ドルと本人および家族の安全と中国への亡命を認める、ともちかけられていたという。台湾国防部︵国防省︶は、報道の詳細に対するコメントを拒んだが、12月

yamadar 2023/12/16

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中国はいかにして顔認識技術で人々の行動を統制しているか

米国で顔認識技術を支持する人々は、この監視技術について、極めて大きなリスクに対処するためのものだとしばしば主張する。すなわち、暴力的な犯罪やテロリストの脅威、人身売買を防いだり、解決したりすることに役立つ、というものだ。そうした主張がある一方で、顔認識技術は万引きや12ドル相当の商品の窃盗、50ドル相当の麻薬の取引といった軽犯罪に使用されることが依然として多いが、同技術が中国でどれほど広範囲に普及しているのかを考えると、米国での利用状況はまだ控えめに見える。歩行者や自動車を認識する商湯科技︵センスタイム︶の﹁SenseVideo﹂システムのデモ。北京にある同社のショールームで撮影された写真提供‥Gilles Sabrie/Bloomberg via Getty Images 中国では、国中に巨大なカメラネットワークが張り巡らされており、同国の顔認識システムは国内のほぼすべての市民を記録

yamadar 2023/09/15

ビッグブラザーが実現している

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産総研の中国籍研究員、先端技術を中国企業に漏えいした疑い…きょうにも逮捕へ

【読売新聞】　国立研究開発法人「産業技術総合研究所」（茨城県つくば市）の研究員の男が、自身の研究内容を中国企業に漏えいした疑いが強まったとして、警視庁公安部は、不正競争防止法違反（営業秘密の開示）容疑で男の逮捕状を取った。１５日にも

yamadar 2023/06/15

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隠れたボイスレコーダーを検出する装置　不正な音声録音を防ぐ　成功率92％以上　中国チームが発表

Innovative Tech‥ このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア﹁Seamless﹂を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。中国の浙江大学、上海交通大学、Microsoft Research Asiaに所属する研究者らが発表した論文﹁DeHiREC: Detecting Hidden Voice Recorders via ADC Electromagnetic Radiation﹂は、オフラインの隠しボイスレコーダーを検出するシステムを提案した研究報告だ。ボイスレコーダーから放出される電磁波を記録装置で捉え解析する方法で、ボイスレコーダーの存在を判別する。不正な音声録音は、企業秘密や個人のプライバシーを脅かす脅威の一つとなっている。技術進歩によりボイスレコーダーは小型化され、発見が困難になっている。中には、

yamadar 2022/11/28

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ロシア軍は「疲弊」し弾薬が底を尽きつつある＝英情報機関トップ - BBCニュース

ロシアによるウクライナ侵攻では、ウクライナが「疲弊した」ロシア軍の形勢を不利に変えつつある――。イギリスのサイバー情報機関である政府通信本部（GCHQ）トップのジェレミー・フレミング氏が11日、そうした説明をする。

yamadar 2022/10/12

後半の「中国共産党については、人々の生活を支えるテクノロジーを操作することで国内外に影響力を持ち、監視機会を提供することを目指している」からのくだりが興味深い

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SMICが7nmプロセスで半導体を製造、TechInsightsがチップ解析にて確認

半導体のリバースエンジニアリング会社であるChipWorksや半導体市場動向調査会社であるVLSI Researchを買収し、半導体情報提供の業務を拡大している加TechInsightsは、SMICが7nmプロセスを使って受託生産していることを確認したと明らかにした。具体的には、新興ファブレスIC設計会社である加MinerVa SemiconductorがSMICに製造委託したビットコイン採掘用SoC(MINERVA7)をTechInsightsがリバースエンジニアリングしたところ、SMICの7nmプロセスが採用したことを確認したとしている。 MINERVA7チップを多数搭載したビットコイン採掘用プリント基板 (出所:TechInsights) MINERVA7のパッケージ外観 (出所:TechInsights) MINERVA7のチップサイズは4.6mm×4.2mmとしている (出所:

yamadar 2022/07/26

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Armの中国合弁企業がArmからの独立を宣言、一部ライセンスや中国市場の顧客をそのまま横取り

半導体企業・Armが開発したArmアーキテクチャは、携帯電話や自動車、マイクロコントローラー、Amazon Web Services(AWS)のサーバーなどで使われる何十億ものチップで採用されています。Armはイギリスの企業でしたが、2016年にソフトバンクに買収されました。その後、NVIDIAへ売却されることが発表されたものの、中国国内でのライセンス権を持っていた中国合弁企業が一方的に独立を宣言し、知的財産権(IP)のライセンス権を横取りしたまま暴走を続けていると、半導体関連ブロガーのディラン・パテル氏が解説しています。 The Semiconductor Heist Of The Century | Arm China Has Gone Completely Rogue, Operating As An Independent Company With Inhouse IP/R&D -

yamadar 2021/08/31

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中国の火星着陸「常識外れ。たいしたもん」　驚く専門家：朝日新聞デジタル

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yamadar 2021/05/16

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次世代通信規格を狙うファーウェイ 6G技術の研究を先行 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア

海外メディアによると、ファーウェイはカナダのオタワにある研究室で6G︵第6世代モバイル通信ネットワーク︶技術の研究開発を開始しようとしているという。この研究室は2010年に設立され、現在はすでにカナダの13の大学と広範な協力関係を持ち、交流を行っている。ファーウェイは、6Gの事前調査を実施した最初の企業ではない。韓国企業もこの分野の最前線を走っている。今年の1月、LGは韓国で6G研究室を設立した。韓国政府は2021年に6G基準の研究を始める予定だ。他にも、フィンランドとアメリカの2国が、6Gの事前調査を行うと意思を表明している。今年の初め、フィンランド政府は﹁6Genesis﹂と呼ばれる6年間に渡る6G研究プロジェクトに2500万ユーロ︵約29億4600万円︶を投入した。ノキアとフィンランドのさまざまな研究機関や大学は互いに協力しており、韓国との提携も準備している。アメリカも6Gの

yamadar 2019/08/16

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先端技術研究、中国が8割で首位　ハイテク覇権に米警戒 - 日本経済新聞

日本経済新聞はオランダ学術情報大手エルゼビアと共同で、各国の研究開発力を探るため、世界の研究者が最も注目する先端技術の研究テーマ別ランキングをまとめた。次世代の電気自動車（EV）やロボットなど新産業の要となる電池や新材料などが目立ち、論文数を国別でみると上位30テーマのうち中国が23でトップ。米国の首位は7つにとどまり、ハイテク摩擦の様相を呈する米中の新たな火種になりそうだ。【関連記事】中国「製造2025」後押し　先端研究番付、分野重なる