浦賀船渠
神奈川県横須賀市にあった造船所
(浦賀ドックから転送)
概要
編集幕府の浦賀造船所
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浦賀での造船の歴史は1853年︵嘉永6年︶のペリー来航までさかのぼる。この時江戸幕府は﹁大船建造の禁﹂を解いて浦賀造船所を設置、直ちに軍艦の建造を始め、7か月を掛けて国産初の洋式軍艦﹁鳳凰丸﹂を建造した。これは浦賀奉行所与力の中島三郎助らに軍艦の建造を命じたことが始まりである。また1859年︵安政6年︶には日本初のドライドックが完成し、アメリカへ向かう咸臨丸の整備が行われている。しかし小栗忠順らにより、横須賀港に製鉄所を建設することを決定し︵後の横須賀造船所、横須賀海軍工廠︶、艦艇建造の中心は横須賀へ移り、浦賀造船所は1876年︵明治9年︶に閉鎖された。
浦賀船渠
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1894年︵明治27年︶に中島三郎助の意志を継ぎ、荒井郁之助・榎本武揚・塚原周造が中心となり、1897年︵明治30年︶に浦賀船渠が設立され、かつての浦賀造船所と同じ場所に工場が建設された。同時期に同じ浦賀に建設された東京石川島造船所(現:IHI)の浦賀分工場との間で、艦船建造・修理の受注合戦が繰り広げられたという。この競争はダンピング合戦を生み、両社の経営を悪化させた。ほどなくして石川島の浦賀分工場を浦賀船渠が買収、自社工場とすることで決着した。
艦艇建造
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石川島との競争や、フィリピンへの砲艦輸出が不調となるなど、当初は経営が思わしくなく、渋沢栄一や浅野総一郎などが再建に手を差し伸べた。1912年︵明治45年︶に就任した第5代社長によりようやく経営が安定した。その後の第一次世界大戦による好況︵特需景気︶もあり経営は立ち直った。
艦艇の建造は、日露戦争時に横須賀工廠から艦載水雷艇を受注したことに始まる。1907年︵明治40年︶に初めて駆逐艦﹁長月﹂を建造した。その後も小艦艇建造を中心的業務としており、特に駆逐艦の建造で有名で、大阪にあった藤永田造船所と共に駆逐艦建造の名門であり、﹁西の藤永田、東の浦賀﹂と呼ばれていた︵軽巡洋艦2隻、駆逐艦44隻、海防艦11隻+2隻未完︶。
また1924年︵大正13年︶に国内初の旅客兼車両渡船︵鉄道連絡船︶として青函連絡船﹁翔鳳丸﹂、﹁飛鸞丸﹂を竣工させた。両船の就航後の成績は良好で、その後も多くの青函連絡船を浦賀で建造することとなった。
戦後
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太平洋戦争後も海上自衛隊向けに艦艇建造を続け、米空母ミッドウェイの大規模改修、日本丸建造なども行われた。住友機械工業と合併した際、追浜造船所︵現横須賀造船所︶を開設、民間船建造はこちらに移った。浦賀地区は工場集約のため2003年︵平成15年︶に閉鎖された。閉鎖後は資材置場として使用されてきた[2]。
浦賀船渠の第1号ドック︵通称浦賀ドック︶は世界に4か所にしか現存していないレンガ積みドライドックのうちのひとつとなっている。国内でも明治期のものは浦賀ドックと川間ドック跡しかなく、両者とも貴重な文化遺産である。
2007年︵平成19年︶11月30日、浦賀船渠の第1号ドック、ポンプ施設、ドックサイドクレーンが近代化産業遺産に認定。
2021年︵令和3年︶3月に、浦賀ドックとその周辺部は住友重機械工業から横須賀市に無償で寄付された[1]。
沿革
編集浦賀造船所
編集- 1853年(嘉永6年) 幕府が浦賀造船所を設置
- 1854年(安政元年) 「鳳凰丸」竣工
- 1859年(安政6年) 日本初のドライドック建造、咸臨丸の整備が行われる
- 1873年(明治6年) 水兵練習所を設置
- 1876年(明治9年) 浦賀造船所廃止
- 1885年(明治18年) 水兵練習所を浦賀屯営と改称
- 1889年(明治22年) 浦賀屯営閉鎖、陸軍要塞砲兵幹部練習所となる。
浦賀船渠
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●1895年︵明治28年︶10月 株式会社東京石川島造船所︵現・株式会社IHI︶が浦賀分工場を建設
●1898年︵明治29年︶
●5月 陸軍要塞砲兵幹部練習所敷地を取得
●9月28日 創業総会
●1897年︵明治30年︶
●2月 ドックの建設開始
●6月21日 浦賀船渠設立登記
●1898年︵明治31年︶11月 東京石川島造船所浦賀分工場の操業開始
●1899年︵明治32年︶11月1号ドック完成
●1900年︵明治33年︶
●1月 浦賀船渠の営業開始
●6月10日 新造第1船竣工
●1902年︵明治35年︶8月 東京石川島造船所浦賀分工場を買収、川間分工場とする。
●1907年︵明治40年︶ 浦賀で初の駆逐艦﹁長月﹂竣工
●1923年︵大正12年︶
●7月 軽巡洋艦﹁五十鈴﹂竣工
●国会議事堂鉄骨工事
●1924年︵大正13年︶ 初の青函連絡船﹁翔鳳丸﹂竣工
●1925年︵大正14年︶5月 軽巡洋艦﹁阿武隈﹂竣工
●1938年︵昭和13年︶ 大日本兵器設立。青島工廠の経営を委託される
●1943年︵昭和18年︶ 2月25日 W型戦時標準船のモデル船として第四青函丸竣工
●1944年︵昭和19年︶ 四日市造船所開設。翌年9月閉鎖
●1945年︵昭和20年︶ 9月28日 第十一青函丸が戦後竣工第1船となる
●1948年︵昭和23年︶ 8月31日 戦後初の旅載青函連絡船として﹁摩周丸﹂竣工、際立った豪華さを誇った。子会社として玉島デイゼル工業[3] を岡山県に設立。
●1953年︵昭和28年︶ - 子会社の玉島デイゼル工業株式会社が浦賀玉島デイゼル工業株式会社へ社名変更。
●1955年︵昭和30年︶ 敷設艇えりも竣工︵戦後初の自衛艦建造︶
●1957年︵昭和32年︶ - アメリカにニューヨーク事務所︵現・SHI (USA) ︶開設。
●1961年︵昭和36年︶ 記念館三笠修復工事完了
●1962年︵昭和37年︶ 子会社の浦賀玉島デイゼル工業と合併し、浦賀重工業株式会社設立。
浦賀重工業
編集住友機械工業と合併後については「住友重機械工業#沿革」を参照
歴代社長
編集主な製品
編集艦船
編集戦前
編集- 軍艦
- 駆逐艦
- 官公庁船
- 民間船
戦後
編集住友機械工業と合併後については「住友重機械工業#過去の製品」を参照
その他の製品
編集関連会社、造船所
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●大日本兵器
1936年︵昭和11年︶にスイスのエリコン社と航空機用20mm機銃で技術提携、横浜市磯子区に富岡兵器製作所を設立し技術指導を仰いだ。1938年︵昭和13年︶に分離独立し大日本兵器︵株︶となる。戦後は日平産業と改称し、機械メーカーとなる。後にトヤマキカイと合併し、﹁日平トヤマ﹂を経て2008年︵平成20年︶10月より﹁コマツNTC﹂ヘ。
●青島工廠
1938年︵昭和13年︶に海軍より青島旧海軍工廠の経営を委託される。太平洋戦争の敗戦により中国軍が接収する。
●名古屋造船
1941年︵昭和16年︶6月、大同製鋼と共同出資し設立。1964年︵昭和39年︶に石川島播磨重工業に吸収合併される。現IHI愛知工場。
●四日市造船所
戦時中の船舶不足により、大型商船建造のため産業設備営団が施設を建設し、民間で経営する方式で造船所を建設。全国の4箇所で建造され︵残りは三井造船安芸津、三菱重工業広島、日立造船神奈川︶、四日市では年間10万総トンを予定する。1944年︵昭和19年︶3月に設備一部完成により開設。1945年︵昭和20年︶1月に第1船﹁鉄山丸﹂を起工するが6月の空襲による火災で造船所は焼失、1隻も竣工することなく9月に閉鎖された。﹁鉄山丸﹂のみ戦後に浦賀で工事を続行し、1947年︵昭和22年︶に竣工した。
周辺地区の再整備
編集参考文献
編集- 住友重機械工業株式会社『浦賀・追浜百年の航跡』(住友重機械工業 横須賀造船所、1997年)[7]
- 造船・船渠業B〔商工業:輸送用機器〕|渋沢栄一関連会社名・団体名変遷図 2023年6月19日閲覧。
- 浦賀船渠(株)『船渠六十年史』(1957.06)|渋沢社史データベース 2023年6月19日閲覧。
- 浦賀 - 現在の写真と共に浦賀の歴史を紹介
- 浦賀雑学 - ウェイバックマシン(2004年12月26日アーカイブ分)
- 毎日新聞、川間ドッグ:世界唯一の機構美 「貴重な産業遺産」に保存の声--横須賀 /神奈川、2007年6月12日
- 「回想の浦賀建造艦船」『世界の艦船』610号、P131-139、2003年
脚注
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(一)^ abc“広報よこすかNo.857︵2021年5月号︶﹃観光立市よこすか 新たな魅力の創出へ﹄” (PDF). 横須賀市. p. 2 (2021年5月). 2021年5月26日閲覧。
(二)^ ab住重﹁浦賀ドック﹂、横須賀市に無償寄付 れんが積みの遺産"神奈川新聞、2020年12月12日︵2020年12月12日閲覧︶
(三)^ 船舶用ディーゼルエンジンの製作を主な事業としていた
(四)^ ﹃浦賀・追浜百年の航跡﹄住友重機械工業株式会社横須賀造船所、1997年6月21日、資-1,資-2頁。
(五)^ “︻公式︼浦賀レンガドック|ワクワク横須賀”. www.wakuwaku-yokosuka.jp. 2023年6月19日閲覧。
(六)^ “わがまちの渋沢栄一︵第16回︶浦賀ドック~神奈川県横須賀市~”. 青淵 (883): 34-35. (2022.10).
(七)^ “住友重機械工業(株)横須賀造船所﹃浦賀・追浜百年の航跡 : 1897-1997﹄(1997.06) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2023年6月19日閲覧。
関連項目
編集- 戦前の日本の造船所一覧
- 浦賀
- 住友重機械工業
- サブマリン707 - 潜水艦漫画。浦賀ドックへ大破した707号が入渠する場面がある。
外部リンク
編集- 浦賀レンガドック
- 住友重機械工業株式会社
- 塚原周造 - 【浦賀ドック】
- 浦賀船渠(株)『浦賀船渠六十年史』(1957.06)