フレンドリー
本社 | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
略称 | フレンドリー |
本社所在地 |
日本 〒574-0014 大阪府大東市寺川三丁目12番1号 |
設立 |
1954年(昭和29年)8月9日 (株式会社すし半) |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 9122001015873 |
事業内容 | 讃岐うどん店(香の川製麺)の店舗運営 |
代表者 | 國吉康信(代表取締役社長) |
資本金 | 1億円 |
発行済株式総数 | 285万5,670株 |
売上高 |
17億4,634万4千円 (2022年3月期) |
営業利益 |
△3億0,167万7千円 (2022年3月期) |
純利益 |
△1億5,871万2千円 (2022年3月期) |
純資産 |
1億6,082万7千円 (2022年3月31日現在) |
総資産 |
12億0,029万1千円 (2022年3月31日現在) |
従業員数 | 10名(2021年3月31日現在) |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 |
(株)ジョイフル 52.45% (株)きずな 5.45% (株)日本カストディ銀行(信託口4) 2.30% (2022年3月31日現在) |
関係する人物 | 山口利昭 (元社外監査役) |
外部リンク | https://www.friendly-co.com/ |
株式会社フレンドリー︵Friendly Corporation︶は、大阪府大東市に本社を置く、讃岐うどんのチェーン店︵香の川製麺︶を運営する企業。かつては社名と同名のファミリーレストランを展開していた。東京証券取引所スタンダード上場企業。
香の川製麺茨木店
●香の川製麺︵セルフうどん業態。2009年9月に寝屋川市に1号店がオープン。フレンドリーからの業態変更が多い。現在の主力業態であり唯一営業している業態である︶
フレンドリー茨木店︵現在は香の川製麺へ転換︶
●フレンドリー︵ファミリーレストラン。1977年に1号店をオープンして以来最盛期には80店舗以上関西地方に展開したが2020年6月をもってすべて閉店した。緑橋の跡地はローソン。︶
●つくしんぼう︵駅前居酒屋。旬の料理と味わいの酒を売り物としてきたがフレンドリー同様2020年6月をもってすべて閉店した︶
●源ぺい︵寿司・ろばた。フレンドリー、団欒れすとらんボンズからの業態変更店舗も多かった。2020年6月をもってすべて閉店した︶
●ゴッツ︵低価格ファミリーレストラン。フレンドリーからの業態変更だったが2020年6月をもってすべて閉店した。我孫子は魚べいで豊中はローソン︵食堂付き︶、南加賀屋は香の川製麺に。︶
●マルヤス水軍︵低価格の寿司・海鮮料理。源ぺいからの業態変更だった︶
●新・酒場なじみ野︵駅前居酒屋。一品の天ぷら、刺身がメインだった︶
●キッチンジロー︵洋食店。大阪市内2店舗の経営受託契約を株式会社キッチンジローと締結したが短期間で関西から撤退した︶
●すし半︵寿司・割烹。創業当初の業態︶
●かっぽう日本︵割烹︶
●ステーキ日本︵ステーキレストラン。創業以来初のロードサイド店︶
●つぼ八︵居酒屋。FC契約︶
●カールスジュニア︵ハンバーガーショップ︶
●サーティワン︵アイスクリームショップ。FC契約︶
●善︵和食専門店。団欒れすとらんボンズと業態が似ていることから吸収され消滅した︶
●イルパローネ︵イタリアンレストラン︶
●ギンガムキッチン︵パスタ・ピザ専門店︶
●ハッピーコング︵ステーキとハンバーグの専門店︶
●団欒れすとらんボンズ︵郊外型ファミリー居酒屋︶
●竹〇屋︵しゃぶしゃぶ・鍋・季節の和膳︶
●い~とみ~と︵ビュッフェ・バイキング︶
●フレッシュフレンドリー︵ファミリーレストラン︶
沿革[ソースを編集]
●1954年︵昭和29年︶- 創業者・重里善四郎が、株式会社すし半設立。 ●1959年︵昭和34年︶- 河重産業株式会社に社名変更。 ●1968年︵昭和43年︶- 日本フードサービス株式会社に社名変更。 ●1971年︵昭和46年︶- 日本ファーストフードサービスインダストリ株式会社と合併。 ●1985年︵昭和60年︶- 現社名に変更。 ●1986年︵昭和61年︶- 大阪証券取引所2部に上場。 ●1994年︵平成6年︶- 重里善四郎から、息子の重里育孝に社長交代。善四郎は会長に就任。 ●2002年︵平成14年︶- 重里善四郎が逝去。 ●2007年︵平成19年︶ ●1月12日 - 同年10月1日にサトレストランシステムズが当社を吸収合併すると発表。 ●3月30日 - 上記吸収合併を撤回。 ●2013年︵平成25年︶- 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所2部に上場。 ●2014年︵平成26年︶10月 - 地域経済活性化支援機構に新株予約権付社債・新株予約権を発行。りそな銀行に対してデットエクイティスワップを行い優先株式を発行[1]。 ●2018年︵平成30年︶ ●5月 - 地域経済活性化支援機構が保有する新株予約権付社債・新株予約権の全てを権利行使し、議決権所有割合ベースで52.44%の株式を取得、親会社となる[2]。 ●6月 - 同業のジョイフルが株式公開買付け︵TOB︶により、地域経済活性化支援機構が保有する全株式を取得し、親会社となる[3][4]。 ●2020年︵令和2年︶ ●5月 - 株主優待制度の廃止を発表。同年3月31日の実施が最後となる。 ●6月 - 主力業態である香の川製麺以外の全ての業態の閉店及び経営受託契約を解除。 ●7月 - 2020年3月末時点で債務超過となったため、上場廃止に係る猶予期間入り。 ●2022年︵令和4年︶ ●3月 - 株主優待制度が復活。同年3月末日現在100株以上保有している株主に対し6月上旬に送付[5][6]。 ●4月 - 東京証券取引所の新市場移行に伴い第2部からスタンダードに移行する。 ●6月 - 上場廃止に係る猶予期間入り銘柄から解除。運営店舗[ソースを編集]
既に撤退した運営店舗[ソースを編集]
脚注[ソースを編集]
(一)^ 地域経済活性化支援機構によるフレンドリーへの再生支援決定、第三者割当により発行される転換社債型新株予約権付社債、新株予約権及びA種優先株式の募集、定款の一部変更並びに自己株式の取得に伴う主要株主の異動等に関するお知らせ
(二)^ 親会社及び主要株主である筆頭株主の異動の予定に関するお知らせ
(三)^ 株式会社ジョイフルによる当社普通株式に対する公開買付けの結果、並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動のお知らせ
(四)^ “ジョイフル、ファミレスのフレンドリー子会社化 TOBで”. 日本経済新聞. (2017年5月12日) 2017年5月20日閲覧。
(五)^ “フレンドリーに大量の買い注文、株主優待再開を材料視した短期資金が集中 | 個別株 - 株探ニュース”. kabutan.jp. 2022年4月25日閲覧。
(六)^ “レストランチェーン・フレンドリー|IR情報|株主ご優待”. www.friendly-co.com. 2022年4月25日閲覧。
関連項目[ソースを編集]
- サトレストランシステムズ
- ジョイフル - 創業期にノウハウの提供を行った。前述の通り、2018年に親会社となる。2022年6月よりフレンドリー発行の株主優待券でもFC加盟店を除く大半の店舗(蕎麦焼鳥二五十、並木街珈琲、ごはん処喜楽やも含む)で使用出来るようになる。
外部リンク[ソースを編集]
- 株式会社フレンドリー
- 香の川製麺(株式会社フレンドリー 公式) (@kanokawa_frd) - X(旧Twitter)