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!即応機動連隊!!普通科!!特科!!高射特科!!機甲 |
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|[[ファイル:JGSDF 1st Division.svg|20px]][[第1師団 (陸上自衛隊)|第1師団]]||[[ファイル:陸上自衛隊_東部方面隊_部隊章.jpg|20x20ピクセル]][[東部方面隊|東部]]||[[東京都]][[練馬区]]|| ||3個[[連隊]]||1個隊||1個大隊||1個偵察戦闘大隊{{Efn2|令和3年度末に[[第1戦車大隊]] |
|[[ファイル:JGSDF 1st Division.svg|20px]][[第1師団 (陸上自衛隊)|第1師団]]||[[ファイル:陸上自衛隊_東部方面隊_部隊章.jpg|20x20ピクセル]][[東部方面隊|東部]]||[[東京都]][[練馬区]]|| ||3個[[連隊]]||1個隊||1個大隊||1個偵察戦闘大隊{{Efn2|令和3年度末に[[第1戦車大隊]]、[[第1偵察隊]]が廃止、第1偵察戦闘大隊が新編||地域配備師団|| rowspan="5" |2号俸給 |
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|[[File:JGSDF 2nd Division.svg|20px]][[第2師団 (陸上自衛隊)|第2師団]]||[[ファイル:JGSDF_Northern_Army.svg|23x23ピクセル]][[北部方面隊|北部]]||[[北海道]][[旭川市]]|| 1個連隊{{Efn2|2021年度末に[[第3普通科連隊]]が即応機動連隊へ改編}}||2個連隊||1個連隊{{Efn2|name=":2"|重火力︵戦車・火砲︶の北方温存の方針により、機動師団への改編の時点では連隊編制を維持しているが、戦車定数を墨守する場合、戦車連隊は将来的に縮小改編される可能性が指摘されている{{Sfn|奈良原|2022|pp=35-37}}。}}||1個大隊||1個戦車連隊{{Efn2|name=":2"}}||機動師団
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|[[File:JGSDF 2nd Division.svg|20px]][[第2師団 (陸上自衛隊)|第2師団]]||[[ファイル:JGSDF_Northern_Army.svg|23x23ピクセル]][[北部方面隊|北部]]||[[北海道]][[旭川市]]|| 1個連隊{{Efn2|2021年度末に[[第3普通科連隊]]が即応機動連隊へ改編}}||2個連隊||1個連隊{{Efn2|name=":2"|重火力︵戦車・火砲︶の北方温存の方針により、機動師団への改編の時点では連隊編制を維持しているが、戦車定数を墨守する場合、戦車連隊は将来的に縮小改編される可能性が指摘されている{{Sfn|奈良原|2022|pp=35-37}}。}}||1個大隊||1個戦車連隊{{Efn2|name=":2"}}||機動師団
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|[[ファイル:JGSDF 3rd Division.svg|20px]][[第3師団 (陸上自衛隊)|第3師団]]||[[ファイル:JGSDF_Middle_Army.svg|23x23ピクセル]][[中部方面隊|中部]]||[[兵庫県]][[伊丹市]]|| ||3個連隊||1個隊||1個大隊||1個戦車大隊・1個偵察隊||即応近代化(政経中枢型) |
|[[ファイル:JGSDF 3rd Division.svg|20px]][[第3師団 (陸上自衛隊)|第3師団]]||[[ファイル:JGSDF_Middle_Army.svg|23x23ピクセル]][[中部方面隊|中部]]||[[兵庫県]][[伊丹市]]|| ||3個連隊||1個隊||1個大隊||1個戦車大隊・1個偵察隊||即応近代化(政経中枢型) |
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|[[ファイル:JGSDF 4th Division.svg|20px]][[第4師団 (陸上自衛隊)|第4師団]]||[[ファイル:JGSDF_Western_Army.svg|23x23ピクセル]][[西部方面隊|西部]]||[[福岡県]][[春日市]]|| ||3個連隊||︵なし︶{{Efn2|name="kaihen2019"|平成30年度末に廃止︵詳細は[[西部方面特科連隊]]及び[[第4特科連隊]]を参照︶}}||1個大隊||1個偵察戦闘大隊{{Efn2|name="watank"|2018年3月、[[第4戦車大隊]]・[[第8戦車大隊]]を統廃合して[[西部方面戦車隊]]が新編されたが、西部方面戦車隊の第3中隊︵当時︶は後に第4偵察戦闘大隊の母体となった{{Sfn|奈良原|2022|pp=66-72}}。}}||地域配備師団
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|[[ファイル:JGSDF 4th Division.svg|20px]][[第4師団 (陸上自衛隊)|第4師団]]||[[ファイル:JGSDF_Western_Army.svg|23x23ピクセル]][[西部方面隊|西部]]||[[福岡県]][[春日市]]|| ||3個連隊||︵なし︶{{Efn2|name="kaihen2019"|平成30年度末に廃止︵詳細は[[西部方面特科連隊]]及び[[第4特科連隊]]を参照︶}}||1個大隊||1個偵察戦闘大隊{{Efn2|name="watank"|2018年3月、[[第4戦車大隊]]・[[第8戦車大隊]]を統廃合して[[西部方面戦車隊]]が新編されたが、西部方面戦車隊の第3中隊︵当時︶は後に第4偵察戦闘大隊戦闘中隊の母体となった{{Sfn|奈良原|2022|pp=66-72}}。}}||地域配備師団
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|[[ファイル:JGSDF 6th Division.svg|20px]][[第6師団 (陸上自衛隊)|第6師団]]||[[ファイル:陸上自衛隊_東北方面隊_部隊章.png|フレームなし|23x23ピクセル]][[東北方面隊|東北]]||[[山形県]][[東根市]]||1個連隊{{Efn2|name=":0"}}||2個連隊{{Efn2|name=":0"|2018年度末に[[第22普通科連隊]]が即応機動連隊へ改編}}||(なし){{Efn2|name=":1"|令和元年度末に廃止(詳細は[[東北方面特科連隊]]・[[第6特科連隊]]・[[第9特科連隊]]参照)}}||1個大隊||(なし){{Efn2|平成30年度廃止(詳細は[[第22即応機動連隊]]・[[第6戦車大隊]]を参照)}}||機動師団 |
|[[ファイル:JGSDF 6th Division.svg|20px]][[第6師団 (陸上自衛隊)|第6師団]]||[[ファイル:陸上自衛隊_東北方面隊_部隊章.png|フレームなし|23x23ピクセル]][[東北方面隊|東北]]||[[山形県]][[東根市]]||1個連隊{{Efn2|name=":0"}}||2個連隊{{Efn2|name=":0"|2018年度末に[[第22普通科連隊]]が即応機動連隊へ改編}}||(なし){{Efn2|name=":1"|令和元年度末に廃止(詳細は[[東北方面特科連隊]]・[[第6特科連隊]]・[[第9特科連隊]]参照)}}||1個大隊||(なし){{Efn2|平成30年度廃止(詳細は[[第22即応機動連隊]]・[[第6戦車大隊]]を参照)}}||機動師団 |
2023年2月3日 (金) 05:21時点における版
師団 Division | |
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![]() 歩兵師団を表すNATO兵科記号。 | |
所属組織 | 陸軍 |
部隊編制単位 |
2~4個連隊または旅団 (国・時代による) |
兵科 | 歩兵、機甲、空挺、砲兵など |
人員 |
6,000~20,000 (国・時代による) |
上級単位 |
軍団、軍 (国・時代による) |
陸軍の部隊単位 |
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常設編制 |
臨時編成 |
関連項目 |
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歴史
フランス王国での創案
中世のヨーロッパにおいて、軍隊は一塊の集団として行動するのが一般的であった[2]。人数は数千から数万人程度、貴族・騎士やその家来、攻城兵器を操る技術者などの寄せ集めであり、明確な編成がなかったこともあり、指揮を執ることには困難が伴い、戦術上の必要性に対応することも難しかった[2]。近世になると、機能的な指揮・統制や迂回戦術などの必要性から、総兵力数万人程度の軍を3個程度の集団に分割しての用兵がなされるようになり、これが後の師団制の素地となった[2]。 17世紀、スウェーデン王グスタフ2世アドルフは多くの軍事的改革を行ったが、その一つが小単位部隊編制の合理的・合目的的整備であり、3個戦隊をもって旅団を構成するようにした[3]。フランス王国もこの方式を導入したが、名称は旧来用いてきたものを踏襲し、戦隊のかわりに大隊︵bataillon︶、旅団のかわりに連隊︵regiment︶と称した[3]。連隊は常設単位としては最大規模の部隊であり、戦役ごとに連隊群が軍司令官のもとに糾合されていたが、この頃の名将として知られていたテュレンヌ子爵は、既に連隊よりも大規模な部隊単位としての旅団を構想していたといわれる[3]。 "division"という言葉自体は、18世紀初頭より用いられるようになった[4]。しかしオーストリア継承戦争の時点では、本隊とは別の道を通って行軍するなどしているために総司令官の直接指揮下にない部隊という意味に過ぎず、本隊に合流した時点で消滅する一時的な組織であり、諸兵科連合なども特に意識されてはいなかった[4]。これに対し、サックス元帥は、歩兵連隊を基準とした歩・騎・砲の三兵種から成る戦闘団の臨時編成を試みた[5]。当時、啓蒙思想を背景として古代ギリシアや古代ローマ時代の文献の見直しが進んでおり、サックス元帥もローマ軍団︵レギオー︶にヒントを得て、既存の連隊を組み合わせて旅団を編成し、2個の旅団をあわせて部隊を編制したものであった[2]。またその部下であったブロイ公ヴィクトル=フランソワも、七年戦争において同様の部隊を実験的に運用していたほか[5]、ブールセ将軍も、山岳戦での諸兵連合部隊による分進合撃戦術の有用性を説いた[2]。 同戦争でのフランスの敗北と海外植民地多数の喪失という事態に対応し、これらの経験を踏まえて1776年にフランス陸軍が導入したのが師団管区の制度であった[5][3]。これは、歩兵・騎兵・砲兵・工兵など各兵種の部隊を含んで1名の中将によって統率される﹁師団管区﹂を平時の陸軍の構成単位とするもので、中将は平時より各兵種の共同訓練を行うことで戦闘行動での連携を改善するとともに、戦時にはそれらの部隊の指揮官となる責任を負うこととなった[3]。そしてフランス革命直前の1788年には、軍事参議会の決定により、歩兵旅団・騎兵旅団各1個︵各2個連隊編制︶をもって師団とする編制が定められた[3]。ギベール元帥は、ブールセ将軍による分進合撃戦術を師団編制と組み合わせて敷衍することを提唱し、この結果、アンシャン・レジームの時期において、既にフランス陸軍では放胆な機動・広正面展開・包囲・殲滅戦略思想が胚胎し、また大部隊による縦深展開隊形による攻撃の戦術方式が発展するに至っていた[3]。フランス革命戦争での発展
フランス革命戦争中の1793年から1794年にかけて、徴兵制度によって543個大隊・45万名という大兵力が建設されたが、公安委員会のラザール・カルノーはこれに既存の傭兵部隊を混合して軍隊を再編し、戦列歩兵209個半旅団と軽装騎兵42個半旅団を編成した[3]。また1793年には国民公会によって師団制度の採用が決定されていたが、革命前の師団編制は上記の通り歩兵・騎兵のみで砲兵をもたなかったのに対し、カルノーは歩兵半旅団4個と騎兵半旅団2個に火砲8門を加えて1個師団とすることで、師団を歩・騎・砲の3兵種連合の大部隊単位として発展させた[3]。1796年、フランス全軍はほぼ師団編制に統一されていた[3]。 ナポレオン・ボナパルトはこの編制に若干の修正改善を加えて有機的に運用し、顕著な成果を収めた[3]。ナポレオン軍の歩兵師団は2-3個歩兵旅団︵各2個連隊︶と1個砲兵隊︵各野砲4門、曲射砲2門を有する中隊2個︶および偵察に任ずる若干の騎兵から成り、別に騎兵師団を編成していた[3]。歩兵師団隷下の旅団は通常2個であったことから、師団そのものは歩兵連隊4個を基幹とすることとなり、4単位制師団と呼称された[3][2]。 フランス革命戦争・ナポレオン戦争での経験を通じて、他のヨーロッパ諸国も、フランス軍の戦術・軍制を学んでいった[3]。フランスの1788年タイプの師団制度の導入が進められ、徴兵制度と結びつくことで国民軍に変化して、近代的軍隊が確立されていった[5]。例えばプロイセン王国では、イエナ・アウエルシュタットの戦いでの敗戦ののち、1807-13年の軍制改革において、ゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘルの唱導により、国民的徴兵による大兵力造成とともにナポレオン軍式の師団創設が実現した[3]。一方、フランス軍のもう一方の強敵であるイギリス軍では、地上兵力の劣勢もあって師団編制の採用には消極的であり、1807年まで全く師団編制を設けていなかったほか、その後も旅団での作戦が多用され、師団編制も安定したものとはならなかった[3]。3単位制師団への移行
ナポレオン戦争後、各国陸軍の単位部隊編制には大きな変化は生じなかった[3]。ただし兵器技術の質的向上が進んだことで編制内の砲兵力増強の傾向が見られ、特に先駆者であるプロイセン王国では、1851年には師団砲兵を野砲96門の連隊編制に格上げした[3]。一方、火力の増大とともに野戦築城戦術の組織化が進んだことで、大単位の騎兵部隊は退潮に向かい、プロイセン王国が1851年に騎兵師団を編成したのを掉尾として、以後、偵察を主任務とする旅団規模の部隊を除けば一般には連隊以下の単位部隊となっていった[3]。 1914年の第一次世界大戦開戦直後には、フランス・ドイツ・ロシアともに1788年タイプの師団編制で戦っていたが、1916年末にドイツ軍が、また1917年末にはフランス軍が3単位制に移行した[5]。これは大砲および機関銃の発達によって歩兵の小銃火力の地位が相対的に低下するとともに、作戦様相が運動戦から陣地戦に移行したことで師団数の増加が急務となり、歩兵を減じて砲兵・工兵に充当する必要性が生じたためであった[5]。イギリス軍は大戦前から3個旅団で師団を編成していたほか[2]、後にはロシアやアメリカにも3単位制が波及していった[5]。4単位制の師団では連隊数が多いため旅団という中間結節を設け、最下級の将官を旅団長としていたのに対し、3単位制の師団ではこれは廃止された[6]。一方、師団内での下級将官のポストとして、日本軍では師団長と連隊長の間に歩兵団長が、またアメリカ軍やフランス軍では師団長を補佐する副師団長が設けられた[6]。- 4単位制師団
師団 |
| 旅団 |
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- 3単位制師団
師団 |
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- 日本陸軍の3単位制師団
歩兵師団 |
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日本陸軍
概論
1888年5月12日に鎮台を廃し、それに代って師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に特に親補職としていた。ただし、第二次世界大戦末期には優秀な若手将官を登用すべく、師団長心得という形で少将が充てられるようになった。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍[注 1]のみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ天皇[注 2]に直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。 また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団︵るすしだん︶が置かれた[注 3]。 なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。師団長の権限等
師団司令部の構成
﹁師団司令部条例﹂︵明治21年5月12日勅令第27号︶によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。 ●本部 ●師団長︵師団長1名は中将。合計1名︶ ●参謀部︵参謀長1名は大佐、参謀1名は中少佐、参謀1名は大尉。参謀部及び副官部に通じて書記9名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官︶ ●副官部︵副官1名は少佐、副官1名は大尉、副官2名は中少尉。参謀部及び副官部を通じて合計16名︶ ●計官︵計官1名は中少尉。1・2・3等書記2名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官︶ ●支部 ●法官部︵理事3名は佐尉官相当官、録事3名は准士官・曹長相当官・1等軍曹相当官・2等軍曹相当官。合計3名︶ ●監督部 ●軍医部︵軍医長1名は大中佐相当官、部員2名︵軍医1名・薬剤官1名︶は大尉相当官、部員1名は中少尉相当官。書記3名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計7名︶ ●獣医部︵獣医長1名は大尉相当官、書記1名は1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計2名︶ 以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。師団番号
近衛師団、戦車師団、高射師団及び飛行師団を除き、師団について単に﹁第○師団﹂と数字のみ冠して呼称した。師団制発足時の番号は、鎮台制の軍管の番号をそのまま師団番号とした。これが第1師団から第6師団である。その後は編成された順に師団番号を順に増加させていった。宇垣軍縮による師団廃止に際してはその番号は欠番とされた。 日中戦争勃発後は、先の宇垣軍縮で欠番となった師団番号を復活させたほか、次々に数を増やしていった。大量動員の中には、きりの良い番号でまとめた師団もあり、1940年に主に内地での補充任務を期待して設置した第51から第57の50番台師団がそのはじめである[7]。留守師団の担任で編成された特設師団に100番台の番号を振った︵第101師団など︶。そして、昭和20年︵1945年︶4月には本土決戦第二次兵備として編成した師団に200番台の番号を振った︵第201師団など︶ 師団の軍隊符号はDが使用され、1D︵第1師団︶、2D︵第2師団︶などと記した。近衛師団はGDである。陸上自衛隊
管区隊体制の時代
13個師団体制の時代
10個作戦単位の配置では本州の中枢が手薄になっている上に、北海道にも作戦単位を増設する必要性が指摘されていた[12]。このことから、第1次防衛力整備計画の策定段階より、作戦単位を13-15個に増設することが検討されるようになっていた[12]。この時点では当該期間中の達成が困難と判断されて先送りされたが、陸自では第2次防衛力整備計画での実施を目指して更に検討を進めた結果、昭和36年度の編成事業として、13個師団への改編が行われることとなった[12][注 7]。 管区隊は警察予備隊以来の3単位制を踏襲していたが、この結果として個々の連隊は規模が大きく鈍重であると指摘されていたことから、師団化にあわせて4単位制を基本とするように変更され、個々の連隊の規模を縮小することとなった[12]。これに伴って普通科連隊では大隊結節が消失し、4個普通科中隊、本部管理中隊、重迫撃砲中隊の編制となった[16]。またこれとあわせて、106mm無反動砲や対戦車ミサイルの装備により、対戦車火力の強化も図られた[12]。 ただし定員は10個作戦単位体制の時代から変更がなかったために[12]、実際には4単位制︵9,000人編成︶の甲師団は4個に留まり、残り9個のうち8個は3単位制︵7,000人編成︶の乙師団、また1個は6,800人編成の機械化師団となった[17]。将来的には全てを4個連隊編成に増強する構想であったが、第2次防衛力整備計画の整備目標・定員18万名を満たすこともかなわず[注 8]、結局は3個を甲師団化するに留まった[16]。 その後、五三中業に基づいて、1981年3月に四国を担任する第2混成団が新編されるのに伴って[18]、従来同地を担任してきた第13師団は再び乙師団に戻されたほか[19]、同年4月には第7師団が機械化師団から機甲師団︵6,450名︶へと改編された[20]。この際に、特科連隊において防空を担当してきた大隊が高射特科大隊として独立、また兵站を担当してきた武器隊・補給隊・輸送隊・衛生隊が後方支援連隊として統合されたが[19]、この施策はのちに他の師団にも敷衍されていった[21]。![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/1/1d/Organization_of_the_Division_of_the_JGSDF.png/350px-Organization_of_the_Division_of_the_JGSDF.png)
9個師団体制の時代
冷戦終結などの内外情勢の変化を受けて、1995年に閣議決定された防衛計画の大綱︵07大綱︶では自衛隊の規模削減が明記されており[18]、これを踏まえた08中期防において4個師団が旅団に縮小改編された[15][注 9]。 2004年に閣議決定された防衛計画の大綱︵16大綱︶に基づく17中期防において、陸上自衛隊の作戦基本部隊は、各々の役割に応じて、即応近代化師団・旅団および総合近代化師団・旅団へ改編されることとなった[24]。即応近代化師団・旅団とは、戦車や火砲などの重装備を効率化し、即応性・機動性を重視して編成・配置する部隊であり、本州以南に配置するとされており、特に第1・3師団は﹁政経中枢タイプ﹂と分類された[24]。一方、総合近代化師団・旅団とは、あらゆる事態に対応し得るよう、総合的なバランスを重視して編成・配置する部隊であり、北海道に配置するとされた[24]。 2013年に閣議決定された防衛計画の大綱︵25大綱︶では﹁統合機動防衛力﹂という概念が導入され[24]、陸上自衛隊では陸上総隊が新編されるなど、創設以来最大と言われる大規模な改編が行われた[25]。この一環として、既存の師団のうち3個が即応展開に対応した﹁機動師団﹂に改編されることになり[注 10]、26中期防で第6・8師団が、31中期防で第2師団が改編された[24]。これらの師団においては、普通科連隊のうち1個が諸職種混成の即応機動連隊に改編されるなど、大規模な編制変更が行われている[22][24]。一方で、第7師団は引き続き機甲師団としての機動運用を担うほか、三大都市圏やチョークポイントを守備範囲とする第1・3・4・9・10師団は地域配備師団と位置付けられ、機動師団への改編は予定されていない[26]。 現在置かれている陸上自衛隊の師団は次の通り︵陸上自衛隊の師団等一覧も参照︶師団 | 方面隊 | 司令部所在地 | 隷下主要戦闘部隊 | タイプ | 師団長俸給 | ||||
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即応機動連隊 | 普通科 | 特科 | 高射特科 | 機甲 | |||||
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東京都練馬区 | 3個連隊 | 1個隊 | 1個大隊 | 令和3年度末に第1戦車大隊、第1偵察隊が廃止、第1偵察戦闘大隊が新編 | 地域配備師団 | 2号俸給 | |
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北海道旭川市 | 1個連隊[注 11] | 2個連隊 | 1個連隊[注 12] | 1個大隊 | 1個戦車連隊[注 12] | 機動師団 | |
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兵庫県伊丹市 | 3個連隊 | 1個隊 | 1個大隊 | 1個戦車大隊・1個偵察隊 | 即応近代化(政経中枢型) | ||
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![]() |
福岡県春日市 | 3個連隊 | (なし)[注 13] | 1個大隊 | 1個偵察戦闘大隊[注 14] | 地域配備師団 | ||
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![]() |
山形県東根市 | 1個連隊[注 15] | 2個連隊[注 15] | (なし)[注 16] | 1個大隊 | (なし)[注 17] | 機動師団 | |
![]() |
![]() |
北海道千歳市 | 1個連隊 | 1個連隊 | 1個連隊 | 3個戦車連隊[注 18]・1個偵察隊 | 機甲師団 | 1号俸給 | |
![]() |
![]() |
熊本県熊本市 | 1個連隊[注 19] | 2個連隊[注 20] | (なし)[注 21] | 1個大隊 | (なし)[注 14] | 機動師団 | 2号俸給 |
![]() |
![]() |
青森県青森市 | 3個連隊 | (なし)[注 16] | 1個大隊 | 1個戦車大隊・1個偵察隊 | 即応近代化 | 1号俸給 | |
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愛知県名古屋市 | 3個連隊 | 1個連隊 | 1個大隊 | 1個戦車大隊・1個偵察隊 |
アメリカ陸軍
トライアングラー師団
![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/e/e6/United_States_World_War_II_Infantry_Division_1942_Structure.png/350px-United_States_World_War_II_Infantry_Division_1942_Structure.png)
- 歩兵師団
- 3個歩兵連隊
- 3個歩兵大隊
- 1個対戦車砲中隊(M1 57mm対戦車砲×9門)
- 1個火砲中隊(M3 105mm榴弾砲×6門)
- 師団砲兵司令部
- 3個直接支援砲兵大隊(M2 105mm榴弾砲×12門)
- 1個全般支援砲兵大隊(M1 155mm榴弾砲×12門)
- 工兵大隊(4個工兵中隊)
- 衛生大隊(3個搬送中隊+1個野戦病院中隊)
- 偵察中隊
- 通信中隊
- 武器整備中隊
- 補給中隊
- 独立戦車大隊(※配属; 中戦車×59両+軽戦車×17両)
- 独立戦車駆逐大隊(※配属; 戦車駆逐車×36両)
- 独立高射自動火器大隊(※配属; 自走式対空砲×32両)
- 3個歩兵連隊
ペントミック師団
ROAD師団
ペントミック・コンセプトの行き詰まりを受けて、アメリカ陸軍は代替となる編制案の検討に着手し、1962年よりROAD︵Reorganization Objective Army Division︶コンセプトに基づく改編を開始した[34]。 ROAD師団は、思想的には3単位制をベースとしているが[3]、building blockアプローチを全面的に導入しており[注 22]、師団内に3つの旅団司令部を常設し、プールされている戦闘機動大隊を適宜に指揮下に入れることで諸兵科連合タスクフォースを構成できるようになっていた[34]。 戦闘機動大隊には機械化歩兵大隊と戦車大隊があるが、師団の種類に応じて比率が異なっており、歩兵師団は8対2、機械化師団は7対3、機甲師団は5対6の比率とされた[37][38]。 またROAD師団は、デイビー・クロケットやオネスト・ジョンといった戦術核兵器プラットフォームを装備するとともに、ペントミック師団の2倍の航空機を保有していた[34]。 ●歩兵師団︵18,000名︶ ●3個旅団司令部 ●8個歩兵大隊 ●1個機械化歩兵大隊 ●1個戦車大隊︵戦車×54両︶ ●機甲偵察大隊︵軽戦車×27両+装甲兵員輸送車×24両︶ ●師団砲兵司令部 ●3個軽砲大隊︵M101 105mm榴弾砲×18門︶ ●混成砲兵大隊︵M114 155mm榴弾砲×18門+M110 203mm自走榴弾砲×4両︶ ●ロケット砲兵大隊︵115mm多連装ロケット発射機×9両︶ ●防空砲兵大隊︵チャパラル自走SAM×24両+M163対空自走砲×24両︶ ●工兵大隊 ●通信大隊 ●師団支援群︵衛生大隊+補給・支援大隊+整備大隊︶ ●憲兵中隊86師団
ベトナムからの撤退とともに、アメリカ陸軍は、再びヨーロッパを主戦場にした想定での検討に着手した[39][40][41]。撤退と同年の1973年7月には、陸軍全体の教義や訓練基準を定めるための訓練教義コマンド︵TRADOC︶が創設されており[42]、同年10月の第四次中東戦争が早速研究対象となった[43][40]。 この戦争では、開戦後の2週間で50%という激烈な物的損耗が記録された[43]。また戦車や対戦車ミサイル、防空能力や暗視装置、電子戦など兵器技術の進歩が示された[43]。そして既存のROAD師団は、このような新しい兵器技術や戦術に十分に対応できておらず、改編が必要であると指摘されるようになった[41]。 これらを背景として、1970年代後半より検討が開始されたのが86師団︵Division 86︶コンセプトである[41][注 23]。この研究は新しいドクトリンであるエアランド・バトルの開発と並行しており、これに適合化した師団編制が志向されていた[41][44]。基本的にはROAD師団から大きな変更はないが、師団の航空戦力を統括するために4つ目の旅団司令部が追加されたほか、MLRSも追加された[41]。 1979年10月、メイヤー大将が陸軍参謀総長に就任してから4か月後、TRADOC司令官 スターリー大将が提出した86師団案は大筋で承認され、並行して行われていた軍団以上の階梯についての研究︵Army 86︶と歩調を合わせて進められることになった[44]。そして1983年8月の将官会議において、これらの研究を発展させてAOE (Army of Excellence) 研究が行われることが決定された[45]。 AOE研究では、86師団を引き継いだ重師団とともに、軽歩兵師団︵Light-infantry Division, LiD︶の編制が盛り込まれた[45]。これは低強度紛争に最適化しつつも欧州正面の中・大規模紛争への投入も想定されており、またC-141B輸送機400-500ソーティで空輸展開可能とされていた[45]。軽歩兵師団としては、まず1984年より第7師団の改編が開始された[46]。また重師団についても、AOE研究を踏まえた小改正を経て、1983年から1984年にかけて86師団コンセプトに基づく改編が行われた[47]。機械化歩兵大隊と戦車大隊の比率は、機械化師団は5対5、機甲師団は4対6とされた[47]。- 機械化師団(19,302名)[48]
- 3個旅団司令部(133名)
- 5個機械化歩兵大隊(876名)
- 5個戦車大隊(522名: 主力戦車58両、騎兵戦闘車7両など)
- 師団砲兵(3,236名: 目標捕捉中隊+M109 155mm自走榴弾砲大隊+MLRS)
- 航空旅団(1,749名: 戦闘支援航空大隊、2個攻撃ヘリ大隊など)
- 師団支援コマンド(3個前方支援大隊、整備大隊など)
- 防空大隊
- 工兵大隊
- 通信大隊
- 軍事情報大隊
- 化学防護中隊
- 憲兵中隊
- 軽歩兵師団(10,791名)[46]
- 3個旅団司令部(100名)
- 9個歩兵大隊(559名: 本部中隊+3個小銃中隊)
- 師団砲兵(105mm榴弾砲装備)
- 航空旅団
- 工兵大隊
- 防空大隊
- 通信大隊
- 師団支援群
モジュラーフォース
イギリス陸軍
上記の通り、イギリス陸軍は長く師団編制の導入に消極的だったが、ボーア戦争の戦訓から諸兵科連合の師団を常備することとなり[51]、1907年より常設化された[2]。ただしその後も臨時的なニュアンスが強く、平時には師団の隷下にあるのは通信や航空、情報などの部隊のみであって、戦時などに必要に応じて2-4個の旅団を指揮下に入れて作戦にあたることとなる[51]。イスラエル国防軍
イスラエル国防軍︵IDF︶の師団、﹁ウグダ﹂︵ヘブライ語: אוגדה (Ugda)︶は現役・予備役部隊の旅団計5個旅団ほどからなる。工兵・偵察部隊は各旅団に組み込まれている。師団長はかつては少将であることが多かったが、現在は准将が就く。 IDFはイギリス軍制の影響を色濃く受けており、旅団が重視されて、師団は臨時的性格が強い[2]。永続的な部隊としての師団が編制されたのは割と遅く、第三次中東戦争後の1968年12月16日、﹁シナイ師団﹂こと第252機甲師団が︵当時イスラエルの占領地であった︶シナイ半島防衛のため編成されたのが始まりである。 ヘブライ語では部隊名を﹁第162師団﹂や﹁第252師団﹂のように表記するのだが、ヘブライ語版wikipedia﹁師団(אוגדה)#ツァハルの師団﹂によれば次の3種類に分類される。第98予備役空挺師団以外は1~3個機甲旅団を持ち、︵機甲旅団より歩兵旅団の方が多くても︶兵科上﹁機甲師団﹂に分類される。戦車定数は師団にもよるが動員時で約100~300輌。現役師団
●第36機甲師団 ﹁ウグダ・ガアシュ﹂︵火山師団︶ ●第162機甲師団 ﹁ウグダ・ハ・ペラダー﹂︵鋼鉄師団︶ 平時は現役部隊の3個歩兵・機甲旅団+1個砲兵旅団を基幹とし、有事に予備役部隊︵第36機甲師団は歩兵・機甲・砲兵旅団1個ずつ、第162機甲師団は1個機甲旅団︶の配属を受ける師団。 編制例として第36機甲師団の編成は以下のようになる。 ●第36機甲師団 現役部隊 ●第7機甲旅団﹁サール・ミー・ゴラン﹂︵ゴランからの嵐︶ ●第75戦車大隊﹁ロマク﹂︵槍︶ ●第77戦車大隊﹁オズ﹂︵勇気︶ ●第82戦車大隊﹁ガアシュ﹂︵火山︶ ●第603機械化工兵大隊﹁ラハブ﹂︵剣︶ ●第356﹁サイェレット7﹂機械化偵察中隊 ●第353通信中隊﹁ハニット﹂︵矢︶ ●第188機甲旅団﹁バラク﹂︵電光︶ ●第1歩兵旅団﹁ゴラニ﹂ ●第282砲兵旅団﹁ゴラン﹂ 予備役部隊 ●第6予備役歩兵旅団﹁エチオニ﹂ ●第263予備役機甲旅団﹁メルカヴォト・ハ・エシ﹂︵炎のチャリオット︶ ●第219予備役砲兵旅団﹁ラアム﹂︵雷︶ 支援部隊 ●第389通信大隊﹁シオン﹂ ●兵站旅団 ●弾薬大隊 ●補給大隊 ●医療大隊 ●憲兵中隊 ●NBC中隊地域師団
●第91地域師団 ﹁ウグダ・ハ・ガリリー﹂︵ガリラヤ師団︶ - ガリラヤ地方担当 ●第877地域師団 ﹁ウグダ・エツォール・イェフダ・ヴェショムロン﹂︵ユダヤ・サマリア師団︶ - ヨルダン川西岸︵ユダヤ・サマリア︶担当 ●第643地域師団﹁ウグダ・ガザ﹂︵ガザ師団︶- ガザ地区担当 ●第80地域師団﹁ウグダ・エドム﹂︵真紅師団︶ - ネゲヴ地方担当 ●第210地域師団﹁ウグダ・バシャン﹂︵バシャン師団︶ - ゴラン高原担当 イスラエル本土および占領地の各地域の防衛・国境周辺の警備を専門とする師団︵詳細不明︶。予備役師団
●第98予備役空挺師団﹁ウグダ・エシ﹂︵火炎師団︶ ●第143予備役機甲師団﹁ウグダ・アムード・エシ﹂︵火柱師団︶ ●第252予備役機甲師団﹁ウグダ・サイナイ﹂︵シナイ師団︶ ●第319予備役機甲師団﹁ウグダ・ハ・マパツ﹂︵爆発師団︶ ●第340予備役機甲師団﹁ウグダ・アイダン﹂︵時代師団︶ 平時は現役部隊の1~2個機甲・空挺旅団を基幹とし、有事に予備役部隊の配属を受ける師団。その他各国の師団編制
中国軍
朝鮮戦争時
●歩兵師団︵約10,000名︶ ●3個歩兵連隊 ●3個歩兵大隊 ●3個歩兵中隊︵3個小銃小隊+迫撃砲小隊︵M2 60mm 迫撃砲×2門︶︶ ●特務中隊 ●重火器中隊︵82mm迫撃砲BM-37×2門, 重機関銃×4丁︶ ●通信分隊 ●衛生分隊 ●砲兵中隊︵M1938 76mm山砲×6門︶ ●迫撃砲中隊︵82mm迫撃砲BM-37×4門︶ ●偵察・通信中隊 ●衛生隊 ●輸送中隊 ●警戒中隊 ●偵察中隊 ●警戒中隊 ●政治班 ●通信中隊 ●工兵中隊 ●砲兵大隊 ●2個砲兵中隊︵F-22USV 76mm野砲×6門︶ ●輸送中隊 ●衛生隊朝鮮人民軍
朝鮮戦争開戦直前、1950年5月の時点において、北朝鮮軍の歩兵師団の編制は、第二次世界大戦当時のソ連軍の師団を、北朝鮮の国情に合わせて縮小したものであった。 また、国境会戦からソウル会戦にかけて極めて重要な役割を果たした第105戦車旅団は、やはりソ連軍の戦車師団を縮小した編制になっているが、旅団としての主体的な運用というよりは分割されての歩兵直協任務を考慮したものになっている。 ●歩兵師団︵約11,000名︶ ●3個歩兵連隊︵2,794名︶ ●3個歩兵大隊 ●重迫撃砲中隊︵120mm迫撃砲PM-38×6門︶ ●歩兵砲中隊︵M1938 76mm山砲×4門︶ ●対戦車砲中隊︵53-K 45mm対戦車砲×4門︶ ●砲兵連隊 ●2個野砲大隊︵76mm野砲M1939×12門︶ ●榴弾砲大隊︵122mm榴弾砲M1938×12門︶ ●自走砲大隊︵SU-76×12両︶ ●工兵大隊 ●第105戦車旅団 ●第107戦車連隊︵T-34戦車×40両︶ ●第109戦車連隊︵T-34戦車×40両︶ ●第203戦車連隊︵T-34戦車×40両︶ ●第206機械化歩兵連隊韓国軍
朝鮮戦争開戦直前において、韓国軍師団の編制は、第二次世界大戦当時のアメリカ軍の師団を、韓国の国情に合わせて縮小したものであった。なお、後方の第2、第3、第5師団は2個歩兵連隊を基幹とし、砲兵大隊を欠く軽歩兵師団であったほか、朝鮮戦争開戦時の第7師団は隷属替えにより一時的に2個連隊基幹となっていた。- 歩兵師団(約10,000名)
- 3個歩兵連隊(約2,650名)
- 3個歩兵大隊
- 対戦車砲中隊(M1 57mm対戦車砲×6門)
- 砲兵連隊
- 3個軽砲大隊(M3 105mm榴弾砲×5門)
- 偵察中隊(M20装甲車×4両)
- 工兵大隊
- 通信中隊
- 後方支援隊
- 3個歩兵連隊(約2,650名)
脚注
注釈
出典
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- ^ a b c d e f g h i 瀬戸 2008.
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参考文献
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関連項目
- 近代陸軍の編制
- Category:師団(師団に関するカテゴリ)
- 師団将軍
各師団の項目
- タイプ別師団の項目
- 各国の師団一覧